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【発明の名称】 可燃物の助燃剤と不可燃物の分解、昇温、エネルギー技術、酸化熱量増幅剤(酸化)、助燃剤
【発明者】 【氏名】小嶋 信一郎

【要約】 【課題】燃焼に対して、燃焼過程で起こる熱反応を短縮する事と、燃焼過程で起こる酸化スピードを上げ、省エネルギーや大気汚染の現象を直接、間接的に解決できる熱、及び酸化速度の調整のできる助燃剤を提供する。

【構成】直接燃焼、又は間接燃焼において、動力に転嫁する方法として、燃焼時、助燃剤として触媒的効果が得られるピクリン酸(2,4,6,トリニトロフェノール)をエタノールに溶解混合し、燃焼時、その目的物に合わせて水で希釈等して添加する。例としては、ガソリン、灯油、軽油、重油等に、微量混合したり、水と油のエマルジョン溶液等に添加したり、焼却炉或いは溶融炉等で廃棄物、可燃物の助燃剤として利用できる。
【特許請求の範囲】
【請求項1】
本発明、助燃剤の原理は、C(トリニトロフェノール)、示性式、2,4,6,C(OH)(NO、異性体をもつ芳香族のニトロ化合物を示性式、CH−CH−OH、エタノール(エチルアルコール)に溶解混合し、沈殿を有しない飽和状態を作り、作った飽和溶液をHO(水)(不純物の殆ど無きもの)に分解し、希釈して不安定なものから安定させたものにする場合と、HOを混合しない時点で、エタノール等の希釈剤に希釈割合を定め、その定めた希釈割合とは、安定と安全な範囲を意味し、エタノールの親和性をそのまま活用し、燃料用ガソリン、灯油、軽油、重油等に微量混合し、使用する場合もあり、更に、より安全を考慮し、HOに希釈し、飽和濃度より換算して各用途ごとにパーセンテージを設定し、酸化安定性を目安に微量、水と混合し、目的物に酸化の際、触媒的効果として使用する。この場合、直接助燃剤を目的とし、主として使用するものを助燃剤ということ。
【請求項2】
ピクリン酸(ニトロ化合物)、2,4,6,トリニトロフェノールをエタノールに混合し、飽和状態を作り、その飽和状態のピクリン酸エタノールを水、又は純水に加水希釈し、用途に合わせて、そのパーセンテージを変動させ、燃焼(酸化)現象の促進剤として使用する。直接使用する場合は、酸化直前に被酸化物に合わせて、そのときの希釈パーセンテージを規格化した際、条件に合わせて、酸化直前に混合する場合と、予め混合したものを被可燃物に直接添加し、急速な高温、及び酸化を求める際、その使用量により、酸化速度の調整をすることができる事とすること。
【請求項3】
ピクリン酸(ニトロ化合物)、2,4,6,トリニトロフェノールをエタノールに溶解混合し、飽和状態を目安に、更にその原液を水(HO)、又は純水等に希釈し、安全、安定性をはかり、水と油のエマールジョン溶液等に添加し、その添加の方法として、酸化直前に混合し、燃焼を促進する場合と酸化前、事前に混合し、燃焼を促進する場合があり、エネルギー源を燃焼(酸化)に使用しうること。
【請求項4】
本発明の直接燃焼方式の中で、焼却炉、或いは溶融炉等に使用した場合、その濃度使用量によって異なるが、殆どの有機物を燃焼(酸化)させるため、殆どの廃棄物、可燃物が燃料として使用可能となる。特に現状、問題になっている医療廃棄物などの急速酸化処理、及びアスベスト等の針状物質については、瞬時に溶融し、セラミック化が可能になる。又、これらの処理をする際、副産物として、かなり温度の高い排気を有意義に使用することで、排熱回収、又は排熱ボイラー、高圧蒸気タービン発電なども可能で、これらを全て有効的に活用することで、現状、使用されているエネルギー資源の節約を相当量できることが可能になり、本発明の助燃剤は、いろいろな燃焼用途に使用でき、従来から一部の内燃機関で使用されているニトロチャージャーのように、供給されたニトロ、亜酸化窒素が分解によって2N2Oから2N+Oとなり、酸素の摂取量を数割から数倍ぐらいまで増やして、力を得るものとは異なり、助燃剤触媒作用を起こし、燃焼速度、つまり、酸化スピードを数倍から数百倍まで調整可能な状態で引き上げることを目的とし、同じ量の燃料を使用しても極めて高い温度が得られるため、エネルギー使用量を大幅に全ての燃焼機器で削減可能となる助燃剤のこと。
【請求項5】
本発明は、現状の内燃機関、ボイラーの熱源、温水ボイラーの熱源、火炎放射器等の燃焼炎の延長と火力の増強と省エネルギー、直接使用の場合、ガスコンロ、LPG、LNG、これらの場合、ノズルをもう一本追加して、直接、助燃剤噴霧状況を作り出すことにより、同じ使用量で火力の増大と省エネルギーをはかることが可能となり、それ以外の用途においても、例えば、内燃機関で言えば、特にディーゼルエンジン、舶用小型ディーゼルエンジン、舶用大型ディーゼルエンジン、小型乗用車用、乗用車用、トラック用、農業機械用、自家発電用小型ディーゼルエンジン等で、圧縮赤熱空気に本助燃剤を噴射直前で混合噴射、又は二個の噴射ノズルを設け、燃焼室に可燃性燃料油を噴射タイミングに合わせて、助燃剤を濃度調整した上で適量、噴射することで、排気ガスのクリーン化がもとからはかれると共に、燃焼時の膨張力が向上し、出力の改善と燃料の節約にもつながる。更にガソリンエンジンで言えば、燃料噴射装置付きの場合、噴射ノズルを複数個設けて、一方をガソリンの噴射ノズルとし、もう一方を助燃剤の噴射ノズルとする場合、これらにおいても気薄燃焼と同時に、着火タイミング位置等のセットが有効ピストン面積に対して、点火角度を従来の物では、かなり早めにしていたが、助燃剤を共用することで、効率の良いクランク角度、着火タイミング、噴射時間、噴射量を適正にし、着火タイミングを限りなくゼロに近づけることが可能となり、有効力学的角度(クランク角度)で最大限の酸化膨張を促進し、レシプロ方式エンジンの場合、特に有効的である。一方、ロータリー方式エンジンの場合、燃焼核が移動するのが最大の燃焼遅れの原因になっているが、これらについても計画的に改善できることで、又、そういった面の燃焼改善で従来に比べかなりのエネルギーの節約が可能となりうる。そうなることで燃焼、膨張の有効効率燃焼が可能となり、燃焼技術はもとより、力学的力率方向でも大幅な改善が期待でき、双方を両立して良方向に改善できるため、著しく石油エネルギーの節約が期待できると共に、急速燃焼膨張ゆえ、二酸化炭素の排出量を削減することが可能となり、併せてNOx等の排出も大幅な削減を可能にするものであり、キャブレーター方式ではキャブの主ゼット、ニードル部分より燃料が霧化して、吸入により吸収される際、主ゼット後部に助燃剤吸入用ニードル弁を設け、それより適量の助燃剤を吸引、混合圧縮することにより、インジェクター燃料噴射方式、同様の効果があり、或いは、助燃剤を適量、予め燃料に添加し、助燃剤として使用する場合もあるが、この場合、燃料タンク、及び給油ポンプ、貯蔵方法に多少の工夫を行う必要が出てくる。この場合言えることは、助燃剤の混合対比を少なくし、省エネルギー、高効率、排ガス、燃料の節約等に役立てる場合があること。
【請求項6】
ピクリン酸、状態のものをエタノール(エチルアルコール)等に溶かし込み、飽和状態を100とし、それに対して、不純物のない水(純水など)を安定、安全化、オブラードとして希釈し、直接、燃焼炉等に適量挿入し、温度が上昇し、オブラードが失われたとき、指定された挿入量が熱により急激な酸化を促進し、燃焼炉、及び加熱炉に使用することで、可燃物、又は被可燃物を急激に温度上昇させ、瞬時に近い時間でセラミック状に溶融、酸化させると共に、今まで焼却では大気に対して、かなりの量の一酸化炭素を排出し、又、燃焼を完了したものについては、二酸化炭素を排出してきたものの、その常識を覆し、燃焼を高温、高速酸化により行うことで、大気に対する悪影響を阻止し、現状、なかなか解決することができなかった医療廃棄物、難燃、難分解プラスチック系廃棄物についても人体に有害なダイオキシンなどの発生を高温で燃焼、又は溶融処理することにより、その危険性を殆ど無くす。本発明の助燃剤は、少量の有熱部分に使用することで急速に可燃物の燃焼速度を増速し、それと混合した廃棄物、アスベスト等についても可燃物が高温で酸化するため、溶融し、全ての炉の場合、本助燃剤を直接、間接使用することにより、完全な溶融物になり、殆どのものが安定した酸化化合物になり、本助燃剤を共用することにより、酸化速度の促進がはかれる故、炉自体も小型化が可能で、現状の環境では、環境問題として課題を残していた医療用廃棄物などの廃棄場所から近い位置に設置し、処理でき、悪臭など出さないため、装置が簡素化でき、それに対する各エネルギーの投入量も極めて減少し、省エネルギーにつながる。短時間で各々、型式炉に対して、効果を増すことは、その炉の構造と可燃物、溶融物等の混合割合によって差は生じるものの、従来の加熱、焼却、溶融等では考えられなかったほど、その効果を示すことができ、熱源の火元になる主燃焼バーナーだけで、従来、燃焼性の悪い、つまり、水分含有量などの有るものを処理する際、燃焼に至るまでの水分の蒸発乾燥に殆どの熱を取られ、長時間掛けて焼却するのが常識的なものであったが、この概念を破り、含水率の高い廃棄物でも主燃焼バーナーの熱に対して、助燃剤を共用することにより、極めて短時間で焼却でき、通常なら焼却灰が酸化化合物として結果を残していたが、この酸化化合物、つまり灰分をも溶融し、無害なセラミックとして最終処分でき、これらの技術は、現状では、まだわかっていないことや、一抹の不安を感じる部分もあるが、十分、試験、研究、実証すれば、可能であると考えている助燃剤であること。
【発明の詳細な説明】【技術分野】
【0001−1】
本発明は、現状、化石資源である石油を中心としたエネルギー基盤を燃焼理論により、理論値燃焼に近づけられているが、このような研究をあまり時間を掛けて行うと化石資源は枯渇してしまう為、可燃物等を燃焼する際、発熱量、及び膨張率を従来の大気燃焼に対して、それらを損なわず、エネルギーの源ともいえる可燃物の発熱量を増加させ、増加した熱エネルギーは効率よく活用することで、従来の燃焼(酸化)で得られるエネルギー効率を大幅に改善し、従来の燃焼理論に対して、本発明の助燃剤を添加使用、又は混合、及び挿入、噴霧、滴下、蒸気状、ガス状状態、或いは増量剤を用い固形化したり、オブラードして半ゲル状で使用することにより、燃焼(酸化)時の膨張率、膨張速度、膨張形態、膨張時間、発熱量、発熱速度、発熱形態等を大幅に改善し、理論値以上の酸化速度とエネルギーに転嫁するスピードを上げることで、効率面においても大幅に改善され、枯渇する化石資源油等や、その他、石炭等の有機性酸化物に、急速に酸素を供給してやることで、温度上昇は無論、燃焼速度は、そのパーセンテージにより無限に加速化され、それらを有効なエネルギーに変換することで、化石資源を始めとする種々の自然界に存在する全ての可燃物、及び人造的に合成、化合、重合、分離などを施した。現状、一般的に廃棄物ともなり得る有機物質を燃料に転嫁することは、常識的に考えられていなかったが、本発明の助燃剤の共用により、それらの物を燃焼骨材として、エネルギーを生み出す源になる。
【0001−2】
本発明は、現状の内燃機関、ボイラーの熱源、温水ボイラーの熱源、火炎放射器等の燃焼炎の延長と火力の増強と省エネルギー、直接使用の場合、ガスコンロ、LPG、LNG、これらの場合、ガスノズルをもう一本追加して、直接、助燃剤噴霧状況を作り出すことにより、同じ使用量で火力の増大と省エネルギーをはかることが可能となり、それ以外の用途においても、例えば、内燃機関で言えば、特にディーゼルエンジン、舶用小型ディーゼルエンジン、舶用大型ディーゼルエンジン、小型乗用車用、乗用車用、トラック用、農業機械用、自家発電用小型ディーゼルエンジン等で、圧縮赤熱空気に本助燃剤を噴射直前で混合噴射、又は二個の噴射ノズルを設け、燃焼室に可燃性燃料油を噴射タイミングに合わせて、助燃剤を濃度調整した上で適量、噴射することで、排気ガスのクリーン化がもとからはかれると共に、燃焼時の膨張力が向上し、出力の改善と燃料の節約にもつながる。更にガソリンエンジンで言えば、燃料噴射装置付きの場合、噴射ノズルを複数個設けて、一方をガソリンの噴射ノズルとし、もう一方を助燃剤の噴射ノズルとする場合、これらにおいても気薄燃焼と同時に、着火タイミング位置等のセットが有効ピストン面積に対して、点火角度を従来の物では、かなり早めにしていたが、助燃剤を共用することで、効率の良いクランク角度、着火タイミング、噴射時間、噴射量を適正にし、着火タイミングを限りなくゼロに近づけることが可能となり、有効力学的角度(クランク角度)で最大限の酸化膨張を促進し、レシプロ方式エンジンの場合、特に有効的である。一方、ロータリー方式エンジンの場合、燃焼核が移動するのが最大の燃焼遅れの原因になっているが、これらについても計画的に改善できることで、又、そういった面の燃焼改善で従来に比べかなりのエネルギーの節約が可能となりうる。そうなることで燃焼、膨張の有効効率燃焼が可能となり、燃焼技術はもとより、力学的力率方向でも大幅な改善が期待でき、双方を両立して良方向に改善できるため、著しく石油エネルギーの節約が期待できると共に、急速燃焼膨張ゆえ、二酸化炭素の排出量を削減することが可能となり、併せてNOx等の排出も大幅な削減を可能にするものであり、キャブレーター方式ではキャブの主ゼット、ニードル部分より燃料が霧化して、吸入により吸収される際、主ゼット後部に助燃剤吸入用ニードル弁を設け、それより適量の助燃剤を吸引、混合圧縮することにより、インジェクター燃料噴射方式、同様の効果があり、或いは、助燃剤を適量、予め燃料に添加し、助燃剤として使用する場合もあるが、この場合、燃料タンク、及び給油ポンプ、貯蔵方法に多少の工夫を行う必要が出てくる。この場合言えることは、助燃剤の混合対比を少なくし、省エネルギー、高効率、排ガス、燃料の節約等に役立てる場合がある。こういった部類の使用に際しては、今後、十分な安全面、排ガス、及びエネルギーに変換する状況や実際の負荷に対して、十分なテスト、研究をしなければならない。このような使用を助燃剤使用ということ。
【0001−3】
本発明は、発熱量の増加により、本来、使用されていた状況を大幅に克服し、その目的物に対して、全ての直接燃焼、間接燃焼における酸化速度の調整が可能になる。更に、仕事量が倍増するため、それに至る燃料の使用量が半減し、二酸化炭素の排出も同様、半減し、有害な一酸化炭素の生成が無く、極めて確実に目的物の有効範囲で使用することで、ピンポイント使用することにより、更に資源の節約につながるもので、使用に際しては、別段、従来通りの使用で、その効果は発揮できるものの、全ての可燃物が燃料として使用可能な為、使用用途は格段に広がり、資源の節約が相当量見込める。
【0001−4】
本発明の直接燃焼方式の中で、焼却炉、或いは溶融炉等に使用した場合、その濃度使用量によって異なるが、殆どの有機物を燃焼(酸化)させるため、殆どの廃棄物、可燃物が燃料として使用可能となる。特に現状、問題になっている医療廃棄物などの急速酸化処理、及びアスベスト等の針状物質については、瞬時に溶融し、セラミック化が可能になる。又、これらの処理をする際、副産物として、かなり温度の高い排気を有意義に使用することで、排熱回収、又は排熱ボイラー、高圧蒸気タービン発電なども可能で、これらを全て有効的に活用することで、現状、使用されているエネルギー資源の節約を相当量できることが可能になり、本発明の助燃剤は、いろいろな燃焼用途に使用でき、従来から一部の内燃機関で使用されているニトロチャージャーのように、供給されたニトロ、亜酸化窒素が分解によって2N2Oから2N+Oとなり、酸素の摂取量を数割から数倍ぐらいまで増やして、力を得るものとは異なり、助燃剤触媒作用を起こし、燃焼速度、つまり、酸化スピードを数倍から数百倍まで調整可能な状態で引き上げることを目的とし、同じ量の燃料を使用しても極めて高い温度が得られるため、エネルギー使用量を大幅に全ての燃焼機器で削減可能となる。
【0001−5】
本発明、助燃剤の原理は、C(トリニトロフェノール)、示性式、2,4,6,C(OH)(NO、異性体をもつ芳香族のニトロ化合物を示性式、CH−CH−OH、エタノール(エチルアルコール)に溶解混合し、沈殿を有しない飽和状態を作り、作った飽和溶液をHO(水)(不純物の殆ど無きもの)に分解し、希釈して不安定なものから安定させたものにする場合と、HOを混合しない時点で、エタノール等の希釈剤に希釈割合を定め、その定めた希釈割合とは、安定と安全な範囲を意味し、エタノールの親和性をそのまま活用し、可燃性ガソリン、灯油、軽油、重油等に微量混合し、使用する場合もあり、更に、より安全を考慮し、HOに希釈し、飽和濃度より換算して各用途ごとにパーセンテージを設定し、酸化安定性を目安に微量、水と混合し、目的物に酸化の際、触媒的効果として使用する。この場合、直接助燃剤を目的とし、主として使用するものを助燃剤ということ。
【0001−6】
ピクリン酸、状態のものをエタノール(エチルアルコール)等に溶かし込み、飽和状態を100とし、それに対して、不純物のない水(純水など)を安定、安全化、オブラードとして希釈し、直接、燃焼炉等に適量挿入し、温度が上昇し、オブラードが失われたとき、指定された挿入量が熱により急激な酸化を促進し、燃焼炉、及び加熱炉に使用することで、可燃物、又は被可燃物を急激に温度上昇させ、瞬時に近い時間でセラミック状に溶融、酸化させると共に、今まで焼却では大気に対して、かなりの量の一酸化炭素を排出し、又、燃焼を完了したものについては、二酸化炭素を排出してきたものの、その常識を覆し、燃焼を高温、高速酸化により行うことで、大気に対する悪影響を阻止し、現状、なかなか解決することができなかった医療廃棄物、難燃、難分解プラスチック系廃棄物についても人体に有害なダイオキシンなどの発生を高温で燃焼、又は溶融処理することにより、その危険性を殆ど無くす。本発明の助燃剤は、少量の有熱部分に使用することで急速に可燃物の燃焼速度を増速し、それと混合した廃棄物、アスベスト等についても可燃物が高温で酸化するため、溶融し、全ての炉の場合、本助燃剤を直接、間接使用することにより、完全な溶融物になり、殆どのものが安定した酸化化合物になり、本助燃剤を共用することにより、酸化速度の促進がはかれる故、炉自体も小型化が可能で、現状の環境では、環境問題として課題を残していた医療用廃棄物などの廃棄場所から近い位置に設置し、処理でき、悪臭など出さないため、装置が簡素化でき、それに対する各エネルギーの投入量も極めて減少し、省エネルギーにつながる。短時間で各々、型式炉に対して、効果を増すことは、その炉の構造と可燃物、溶融物等の混合割合によって差は生じるものの、従来の加熱、焼却、溶融等では考えられなかったほど、その効果を示すことができ、熱源の火元になる主燃焼バーナーだけで、従来、燃焼性の悪い、つまり、水分含有量などの有るものを処理する際、燃焼に至るまでの水分の蒸発乾燥に殆どの熱を取られ、長時間掛けて焼却するのが常識的なものであったが、この概念を破り、含水率の高い廃棄物でも主燃焼バーナーの熱に対して、助燃剤を共用することにより、極めて短時間で焼却でき、通常なら焼却灰が酸化化合物として結果を残していたが、この酸化化合物、つまり灰分をも溶融し、無害なセラミックとして最終処分でき、これらの技術は、現状では、まだわかっていないことや、一抹の不安を感じる部分もあるが、十分、試験、研究、実証すれば、可能であると考えている。
【0001−7】
本発明の助燃効果は、[0001−6]で、その分野について述べたが、本助燃剤は、その性質上、水と希釈剤として使用した場合、本助燃剤を高温、又は(可燃物の)燃焼温度に達したものに対して、直接燃焼に際して助燃剤を使用する場合、水で希釈していても水が蒸気化し、更に高温に昇温する際、大気中の酸素を急激に求めるか、或いは強制的に酸化を促進させるため、酸素濃度を強制的に上げて燃焼させる場合、本助燃剤がバインダーとしてもつ(オブラード)水が熱分解と割り込み酸素により、分解して炉内で再化合する際、高熱を発することがあり、これは、ある一定の温度に炉内が達した場合、半ば連続的に起き、つまり化学的には分解、再化合が連続的に起こり、それによる発熱により、より多くの熱エネルギーを発散させ、助燃剤に配する2,4,6,トリニトロフェノール中、ニトロが急激に水素と結合し、それに大気中の窒素が反応することで、ニトロ本来の不安定性から安定燃焼性をもち、連続酸化することにより、より高温流域を作り出す。つまり水がこれらの化学的、熱的影響を受け、燃焼、つまり化合を繰り返すことで、少ない基エネルギーによる反応から始まり、その連鎖的反応を可燃物がある限り継続でき、これらの反応を応用して、含有水分の高い廃棄物についても極めて酸化反応が早く、又、且つ、安定して反応するため、あらゆる熱エネルギーを要する仕事に対しての用途は無限的にあると考える。更に水を絶対温度まで上げて分解することに比べ、急激に酸素を失墜(構造より飛び出すこと)するが為、残った水素が大気中の酸素と化合するため、起こりうる現象を活用して殆ど全ての物質を無機体、セラミック化することと、もう一つには連鎖的に起こる反応で、吸熱バランスと発熱バランスをとることで、再化合した水、つまり蒸気が更に高い高温雰囲気下で再分解し、又、再化合を繰り返し行う為、高温では酸化に非常に安定している。(酸化後のこと)。ニトロ基化合物は連続的に起きず、一時的に起きるものであり、これを助燃効果として連続的、又は間欠的に使用することで、現行の化石燃料をエネルギー源として使用したシステムに多少の改良で直ちに転嫁でき、著しい省エネルギー効果をもたらすことができる。これを助燃剤燃焼効果という。つまり二つの現象を同時に起こさせ、双方の利点で更に高い熱的エネルギーを生むことと、含水廃棄物が持つ水分を吸着して、反応を急激に高めることで、安定した酸化物となる。又、殆ど全ての可燃物、廃棄物は無機セラミック体になり、極めて凝縮した有機体廃棄物の無機、化合化、安定化物質としてあらゆる用途に使用できるというメリットがあることと、数千分の1の容積に縮小し、無機物質になるため、その性質は安定しており、コンクリートの骨材や粉砕して土壌改善などの用途に最終処分できるようなことができる助燃剤であること。
【背景技術】
【0002】
近年、アスベストや医療廃棄物などを安全に処理する方法が無く、又、水素燃料などをもとに、高温火力において部分的に焼却するなどの、クリーンに近い技術開発が試みられてきているが、これらの方法は、あくまで部分的な高温流域を作り、徐々に焼却処理していくのが限界であるが、クリーンとはいえ、水素を製造する過程で大変多くのエネルギーを必要とし、又、尚かつ、間接的には、二酸化炭素などの地球環境に悪影響を与える物の使用に結局はなり、抜本的な解決にはならなかった。それに比べ、可燃物に燃焼バーナーで予熱を加え、予熱が加わった時点で、助燃剤、即ち、微量の2,4,6,トリニトロフェノール、アルコール水溶液を使用することで、部分的ではなく、一気に全体を高温、高速、酸化させることで、危険物質の飛散を防止し、外部に漏れることなく処理できる。このことを高温、高速、酸化制御燃焼とも言い、この方法を使用することで、二酸化炭素等の発生量を短時間燃焼で抑え、安全に処理できること。但し、本物質は助燃剤と称しているが、殆どの物と反応するので、今後も継続して研究する必要がある。
【発明の開示】
【発明が解決しょうとする課題】
【0003】
最近、社会問題となっている医療廃棄物の移動、及び耐火構造用耐火保護剤、アスベスト等を安全に、尚かつ、より早く確実に、安全な物質に減質させる技術が求められており、とりわけ現在、流行の水素熱源による溶融等が考えられているが、確かに、燃焼の現場ではクリーンであるが、熱源の源となる水素の発生理論の抜本的な開発が追いつかず、間接的に火力発電所等から二酸化炭素の排出量を多くするような、大量な電流などを要する技術が現状、主流で、このような技術を使用するよりも、それに替わる安全で、尚かつ、省エネルギーと共に、小型化でき、処理スピードの速いものが要求され、ダイオキシンのように環境ホルモン的要素を持つ有害物質を生む例が大方で、これらを全ての面でクリアするため、有効な手段の構築が現状、急務とされている。
【課題を解決するための手段】
【0004】
本原理は、通常、燃料として使用する化石資源をとりあえず熱源とし、また動力源ともし、この両方をエネルギー面と環境面、両面から解決できる方法として、化石資源燃焼に対して、助燃剤を適量、添加燃焼することで大量の熱の発散をさせ、同時に、酸化スピードを従来の燃焼理論の上では考えられないぐらい速いものにし、ダイオキシンなどの発生を無くし、直接燃焼の場合、必要カロリーに対して、投入するエネルギー量を大幅に抑え、省エネルギー化をはかり、尚かつ、これに伴う、二酸化炭素等の発生量を半減させ、大気汚染を防止するものであり、医療廃棄物等については、汚染物質の飛散等が無いよう発生源の一番源に設置し、同時、均等に高温、高速で酸化させるため、大気や周囲に汚染物質の飛散を防止できると共に、高温のため、溶融までの最終処理がその場で、できるなどの大きなメリットを持ったものである。
【発明の効果】
【0005】
本発明の直接燃焼方式の中で、焼却炉、或いは溶融炉等に使用した場合、その濃度使用量によって異なるが、殆どの有機物を燃焼(酸化)させるため、殆どの廃棄物、可燃物が燃料として使用可能となる。特に現状、問題になっている医療廃棄物などの急速酸化処理、及びアスベスト等の針状物質については、瞬時に溶融し、セラミック化が可能になる。又、これらの処理をする際、副産物として、かなり温度の高い排気を有意義に使用することで、排熱回収、又は排熱ボイラー、高圧蒸気タービン発電なども可能で、これらを全て有効的に活用することで、現状、使用されているエネルギー資源の節約を相当量できることが可能になり、本発明の助燃剤は、いろいろな燃焼用途に使用でき、従来から一部の内燃機関で使用されているニトロチャージャーのように、供給されたニトロ、亜酸化窒素が分解によって2N2Oから2N+Oとなり、酸素の摂取量を数割から数倍ぐらいまで増やして、力を得るものとは異なり、助燃剤触媒作用を起こし、燃焼速度、つまり、酸化スピードを数倍から数百倍まで調整可能な状態で引き上げることを目的とし、同じ量の燃料を使用しても極めて高い温度が得られるため、エネルギー使用量を大幅に全ての燃焼機器で削減可能となる。
【実施例1】
【0006】
直接燃焼の場合、焼却炉等で可燃物を有したものに主たる燃料として、石油系、ガス系燃料を使用し、それに対して、助燃剤を合わせ、添加燃焼させることにより、(助燃剤とは、2,4,6,トリニトロフェノールをエタノールに溶解したものを加水分解、オブラード化し)燃焼用熱源、又は可燃物に対して、適量、添加し、酸化速度の調整をはかり、それに合わせて、助燃剤により、酸化スピードを加速的に上げ、発熱量も同時に上がり、目的物をより正確に加熱したり、溶融したりでき、そのため、主たる燃料の消費量も半減し、加熱、溶融時間も半減し、二酸化炭素等の総発生量も半減させ、目的を達したものである。
【図面の簡単な説明】
【0007】
【図1】本発明の助燃剤は、主たる基材を2,4,6,トリニトロフェノールにおき、その構造上の性質を安全面で引き出し、その主たる基材の構造を崩すことなく、図面2に例として標記した炭化水素系安定物にのせることにより、基材の例図をもとに構成されたものを本基材が有するCに構造があるように、衝撃に対して不安定な部分を図面、例図3に標記したHO等が極めて安定した自然界で存在する物質で、その物質と親和性があり、その物質を使うことにより、貯蔵面でも安定性が確保でき、その物質は図面3に示すとおり、2個の水素を持っているため、結合力が強く、殆ど全てのものに対して親和性を保持し、尚かつ、沸点が1気圧で100度と高いため、図1に示す構造基材、2,4,6,C(OH)(NOが特に図2に示す、CH−CH−OH等にはよく溶け込み、飽和濃度まで溶け込ますことができる。これらは通常の酸化係数の高い物質として表示されるが、この利点を活用して親和性を生み出し、HOに希釈することによって、極めて高い安定性を持った助燃剤とし、その反応状況の調整等は水に対する、つまり図面3に対する配合比率により、助燃剤としての特性を変化させることができるため、本図1、本図2、本図3を併せもって、例として図面の簡単な説明とする。
【図2】同上
【図3】同上
【符号の説明】
【0008】
【出願人】 【識別番号】500182932
【氏名又は名称】小嶋 信一郎
【出願日】 平成18年7月18日(2006.7.18)
【代理人】
【公開番号】 特開2008−24905(P2008−24905A)
【公開日】 平成20年2月7日(2008.2.7)
【出願番号】 特願2006−221717(P2006−221717)