| 【発明の名称】 |
皮脂除去用の化粧料 |
| 【発明者】 |
【氏名】中村 真美
【氏名】赤松 尚
【氏名】井門 俊和
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| 【要約】 |
【課題】ジプロピレングリコールなどの従来の皮脂溶解剤を含有する過剰皮脂除去用の化粧料を以てしても、除去できない過剰皮脂を除去しうる化粧料を提供する。
【構成】１）固形の脂肪酸との高温、低温での相溶性、２）固形環状アルコールとの高温、低温での相溶性、３）固形の脂肪酸トリグリセリドとの高温、低温での相溶性を調べ、固形の脂肪酸、固形環状アルコール及び固形の脂肪酸トリグリセリドの何れとも、高温及び低温で均一な相溶系乃至は均一な分散系であって、且つ、液状の系を形成する成分を好適な成分として鑑別し、該好適な成分を皮脂除去用の化粧料に配合する。 |
【特許請求の範囲】
【請求項１】
皮脂除去用の化粧料成分の選択法であって、１）固形の脂肪酸との高温、低温での相溶性、２）固形環状アルコールとの高温、低温での相溶性、３）固形の脂肪酸トリグリセリドとの高温、低温での相溶性を調べ、固形の脂肪酸、固形環状アルコール及び固形の脂肪酸トリグリセリドの何れとも、高温及び低温で均一な相溶系乃至は均一な分散系であって、且つ、液状の系を形成する成分を好適な成分として鑑別し、該好適な成分を配合することを特徴とする、皮脂除去用の化粧料成分の選択法。
【請求項２】
前記固形の脂肪酸は、パルミチン酸であることを特徴とする、請求項１に記載の化粧料成分の選択法。
【請求項３】
前記固形環状アルコールは、コレステロールであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の化粧料成分の選択法。
【請求項４】
前記固形の脂肪酸トリグリセリドは、トリ（ラウリン・ミリスチン・パルミチン・ステアリン酸）グリセリドであることを特徴とする、請求項１〜３何れか１項に記載の化粧料成分の選択法。
【請求項５】
請求項１〜４何れか１項に記載の化粧料の選択法によって選択された化粧料成分を含有してなる、皮脂除去用の化粧料。
【請求項６】
請求項１〜４何れか１項に記載の化粧料の選択法によって選択された化粧料成分が、モノステアリン酸ポリエチレングリコール及び／又はポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルであることを特徴とする、請求項５に記載の皮脂除去用の化粧料。
【請求項７】
毛髪及び／又は頭皮の洗浄料であることを特徴とする、請求項６に記載の皮脂除去用の化粧料。
【請求項８】
モノステアリン酸ポリエチレングリコール及び／又はポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルを含有することを特徴とする、皮脂除去用の化粧料。
【請求項９】
毛髪及び／又は頭皮の洗浄料であることを特徴とする、請求項８に記載の皮脂除去用の化粧料。
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【発明の詳細な説明】【技術分野】
【０００１】
本発明は、化粧料に関し、更に詳細には、皮脂除去用の化粧料として好適な化粧料に関する。
【背景技術】
【０００２】
皮脂は、皮膚からの水分の過剰な蒸散を防ぎ、皮膚バリア機能を維持するために必要な皮膚水分量を維持する為に有用な作用を担っているが、その反面で、過剰に分泌された皮脂は、皮膚にべたつきを与えたり、他の老廃物とともにマトリックスを形成し、毛穴を閉塞させたり、或いは、面皰などの原因ともなったりするため、皮膚上に適切な量の皮脂が存在するように調製することが、美容科学上必要であると言われている。特に頭皮に於いては、毛や毛周辺組織が存在することから、皮脂の分泌が過剰になりやすいだけではなく、過剰に分泌された皮脂がこれらの組織に入り込んだりするため、その除去が困難となり、結果、過剰皮脂に起因する頭皮トラブルが起こりやすい状況にある。この為、過剰に分泌された皮脂を速やかに、且つ、確実に取り除く技術の開発が望まれていると言える。この様な皮膚外用剤における、皮脂除去手段としては、例えば、皮脂吸着性粉体をシート状の貼付剤に塗工して、この貼付により皮脂を取り除く方法（例えば、特許文献１を参照）や、シャンプーなどにジプロピレングリコールを配合し、プロピレングリコールの溶剤効果と、界面活性剤の洗浄効果の組み合わせ効果により皮脂を除去する方法（例えば、特許文献２を参照）などが存する。確かに、この様な技術により、脂質の除去は格段に進歩したが、この様な技術を以てしても、過剰な脂質を完全には除去できず、更に、これらの技術を進歩させる必要が存していることは否めなかった。
【０００３】
一方、この様な過剰皮脂除去用の化粧料用の成分を、１）固形の脂肪酸との高温、低温での相溶性、２）固形環状アルコールとの高温、低温での相溶性、３）固形の脂肪酸トリグリセリドとの高温、低温での相溶性を調べ、固形の脂肪酸、固形環状アルコール及び固形の脂肪酸トリグリセリドの何れとも、高温及び低温で均一な相溶系乃至は均一な分散系であって、且つ、液状の系を形成する成分を好適な成分として鑑別し製剤化する技術は全く知られていなかったし、この様な製剤化により、従来の皮脂溶解剤含有化粧料を以てしても除去できない過剰皮脂が除去できる化粧料を得ることができることも全く知られていなかった。更に、モノステアリン酸ポリエチレングリコール及び／又はポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルを含有することを特徴とする、皮脂除去用の化粧料も全く知られていなかった。
【０００４】
【特許文献１】特開２０００−２５６１６２号公報
【特許文献２】特開２００６−９６６８８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、この様な状況下為されたものであり、ジプロピレングリコールなどの従来の皮脂溶解剤を含有する過剰皮脂除去用の化粧料を以てしても、除去できない過剰皮脂を除去しうる化粧料を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、この様な状況に鑑みて、ジプロピレングリコールなどの従来の皮脂溶解剤を含有する過剰皮脂除去用の化粧料を以てしても、除去できない過剰皮脂を除去しうる化粧料を求めて、鋭意研究努力を重ねた結果、ジプロピレングリコールは、パルミチン酸などの固形脂肪酸を溶解する作用に優れるものの、コレステロールなどの固形アルコール、パルミチン酸トリグリセリドなどの固形脂肪酸トリグリセリドを溶解する作用はあまり存せず、皮脂中のこの様な固形アルコールや固形脂肪酸トリグリセリドが残存してしまうため、十分な皮脂除去効果を奏さないことを見いだした。この知見を元に、この様な成分を溶解せしめる成分探索した結果、モノステアリン酸ポリエチレングリコール及び／又はポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルがその様な性質を備えていることを見いだし、発明を完成させるに至った。即ち、本発明は以下に示すとおりである。
（１）皮脂除去用の化粧料成分の選択法であって、１）固形の脂肪酸との高温、低温での相溶性、２）固形環状アルコールとの高温、低温での相溶性、３）固形の脂肪酸トリグリセリドとの高温、低温での相溶性を調べ、固形の脂肪酸、固形環状アルコール及び固形の脂肪酸トリグリセリドの何れとも、高温及び低温で均一な相溶系乃至は均一な分散系であって、且つ、液状の系を形成する成分を好適な成分として鑑別し、該好適な成分を配合することを特徴とする、皮脂除去用の化粧料成分の選択法。
（２）前記固形の脂肪酸は、パルミチン酸であることを特徴とする、（１）に記載の化粧料成分の選択法。
（３）前記固形環状アルコールは、コレステロールであることを特徴とする、（１）又は（２）に記載の化粧料成分の選択法。
（４）前記固形の脂肪酸トリグリセリドは、トリ（ラウリン・ミリスチン・パルミチン・ステアリン酸）グリセリドであることを特徴とする、（１）〜（３）何れか１項に記載の化粧料成分の選択法。
（５）（１）〜（４）何れか１項に記載の化粧料の選択法によって選択された化粧料成分を含有してなる、皮脂除去用の化粧料。
（６）（１）〜（４）何れか１項に記載の化粧料の選択法によって選択された化粧料成分が、モノステアリン酸ポリエチレングリコール及び／又はポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルであることを特徴とする、（５）に記載の皮脂除去用の化粧料。
（７）毛髪及び／又は頭皮の洗浄料であることを特徴とする、（６）に記載の皮脂除去用の化粧料。
（８）モノステアリン酸ポリエチレングリコール及び／又はポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルを含有することを特徴とする、皮脂除去用の化粧料。
（９）毛髪及び／又は頭皮の洗浄料であることを特徴とする、（８）に記載の皮脂除去用の化粧料。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、ジプロピレングリコールなどの従来の皮脂溶解剤を含有する過剰皮脂除去用の化粧料を以てしても、除去できない過剰皮脂を除去しうる化粧料を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の化粧料成分の選択法は、ジプロピレングリコールなどの従来の皮脂溶解剤を含有する化粧料では、十分に対応しきれなかった皮脂成分をも除去する化粧料を設計する為のものであって、皮脂除去用の化粧料成分の選択法であって、１）固形の脂肪酸との高温、低温での相溶性、２）固形環状アルコールとの高温、低温での相溶性、３）固形の脂肪酸トリグリセリドとの高温、低温での相溶性を調べ、固形の脂肪酸、固形環状アルコール及び固形の脂肪酸トリグリセリドの何れとも、高温及び低温で均一な相溶系乃至は均一な分散系であって、且つ、液状の系を形成する成分を好適な成分として鑑別し、該好適な成分を配合することを特徴とする。
【０００９】
前記固形の脂肪酸としては、飽和で直鎖のの炭素数１２〜２４の脂肪酸が好ましく例示でき、例えば、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸などが好適に例示でき、ヒトの皮脂の状況に近似させるには、パルミチン酸が特に好ましい。又、相溶性の鑑別は、脂肪酸０．１〜５質量％を安定に溶解できるか否かを指標とすることが好ましく、具体的には、例えば、脂肪酸１質量部に対して、被験物質９９質量部を加え、９０℃程度に加温し、溶解を確認した後、検討すべき温度条件下に置き、恒量になるまでその状態を保ち、溶状がどうなっているかを観察し、結晶が析出し、流動性が損なわれた場合には×（不可）と鑑別し、流動性が残っているものの、化粧析出が著しい場合には▲（限りなく不可に近い可）、かなり結晶が析出するが明瞭な流動性を有する場合には△（可）、わずかに結晶の析出を見るが充分な流動性を有する場合には○（良）、透明で且つ一様に溶解している場合には◎（優）の記号を付す。
【００１０】
前記固形の固形アルコールとしては、飽和で環状の炭素数１２〜３６、より好ましくは、縮合環が例示でき、例えば、コレステロール、カンペステロール、シトステロール等のフィトステロールなどが好適に例示でき、ヒトの皮脂の状況に近似させるには、コレステロールが特に好ましい。又、相溶性の鑑別は、アルコール０．１〜５質量％を安定に溶解できるか否かを指標とすることが好ましく、具体的には、例えば、アルコール１質量部に対して、被験物質９９質量部を加え、９０℃程度に加温し、溶解を確認した後、検討すべき温度条件下に置き、恒量になるまでその状態を保ち、溶状がどうなっているかを観察し、結晶が析出し、流動性が損なわれた場合には×（不可）と鑑別し、流動性が残っているものの、化粧析出が著しい場合には▲（限りなく不可に近い可）、かなり結晶が析出するが明瞭な流動性を有する場合には△（可）、わずかに結晶の析出を見るが充分な流動性を有する場合には○（良）、透明で且つ一様に溶解している場合には◎（優）の記号を付す。
【００１１】
前記固形の固形の脂肪酸トリグリセリドとしては、飽和で直鎖の炭素数１２〜２４の脂肪酸のトリグリセリド、より好ましくは、脂肪酸に分布のある混合脂肪酸のトリグリセリドが例示でき、例えば、トリ（ラウリン・ミリスチン・パルミチン・ステアリン酸）グリセリドである、「ウイテプゾルＥ７５」（ヒュルスＡ．Ｇ．製）などが好適に例示できる。又、相溶性の鑑別は、該トリグリセリド０．１〜５質量％を安定に溶解できるか否かを指標とすることが好ましく、具体的には、例えば、該トリグリセリド１質量部に対して、被験物質９９質量部を加え、９０℃程度に加温し、溶解を確認した後、検討すべき温度条件下に置き、恒量になるまでその状態を保ち、溶状がどうなっているかを観察し、結晶が析出し、流動性が損なわれた場合には×（不可）と鑑別し、流動性が残っているものの、化粧析出が著しい場合には▲（限りなく不可に近い可）、かなり結晶が析出するが明瞭な流動性を有する場合には△（可）、わずかに結晶の析出を見るが充分な流動性を有する場合には○（良）、透明で且つ一様に溶解している場合には◎（優）の記号を付す。
【００１２】
斯くの如くに、少なくとも３種の溶解試験を行い、全ての試験に於いて△以上であり、少なくと２種が○以上である場合に、皮脂除去用の化粧料における、皮脂除去のための成分として好適であると判別する。検討の温度域としては、３０〜５０℃の皮膚温に近い温度が好ましい。温度は数点で検討することが好ましい。
【００１３】
この様な選択法で好適な成分として選択される成分としては、後記実施例に示すように、例えば、ポリオキシエチレンモノステアリン酸エステル、ポリオキシエチレンヤシ油脂肪酸グリセリルなどのポリオキシエチレン付加型の非イオン界面活性剤が例示でき、かかる成分におけるポリオキシエチレンの平均付加モル数は、２〜３０が好ましく、５〜１５が特に好ましい。この様な好適と判別された成分の好ましい含有量は、化粧料全量に対して、総量で０．１〜２０質量％であり、より好ましくは、０．５〜１０質量％である。少なすぎると前記効果を奏さない場合が存し、多すぎても皮脂除去効果は頭打ちになり、却って、汚れに対する洗浄効果を損なう場合が存するためである。
【００１４】
本発明の化粧料は、皮脂除去用の化粧料であって、前記の如くに選択された化粧料成分を、皮脂除去用の成分として含有することを特徴とする。本発明の化粧料においては、かかる成分以外に、通常化粧料で使用される任意成分を含有することが出来る。この様な任意成分としては、例えば、マカデミアナッツ油、アボガド油、トウモロコシ油、オリーブ油、ナタネ油、ゴマ油、ヒマシ油、サフラワー油、綿実油、ホホバ油、ヤシ油、パーム油、液状ラノリン、硬化ヤシ油、硬化油、モクロウ、硬化ヒマシ油、ミツロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、イボタロウ、ラノリン、還元ラノリン、硬質ラノリン、ホホバロウ等のオイル、ワックス類；流動パラフィン、スクワラン、プリスタン、オゾケライト、パラフィン、セレシン、ワセリン、マイクロクリスタリンワックス等の炭化水素類；オレイン酸、イソステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、ベヘン酸、ウンデシレン酸等の高級脂肪酸類；セチルアルコール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、オクチルドデカノール、ミリスチルアルコール、セトステアリルアルコール等の高級アルコール等；イソオクタン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、イソステアリン酸ヘキシルデシル、アジピン酸ジイソプロピル、セバチン酸ジ−２−エチルヘキシル、乳酸セチル、リンゴ酸ジイソステアリル、ジ−２−エチルヘキサン酸エチレングリコール、ジカプリン酸ネオペンチルグリコール、ジ−２−ヘプチルウンデカン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン、トリ−２−エチルヘキサン酸トリメチロールプロパン、トリイソステアリン酸トリメチロールプロパン、テトラ−２−エチルヘキサン酸ペンタンエリトリット等の合成エステル油類；ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン等の鎖状ポリシロキサン；オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ドデカメチルシクロヘキサンシロキサン等の環状ポリシロキサン；アミノ変性ポリシロキサン、ポリエーテル変性ポリシロキサン、アルキル変性ポリシロキサン、フッ素変性ポリシロキサン等の変性ポリシロキサン等のシリコーン油等の油剤類；脂肪酸セッケン（ラウリン酸ナトリウム、パルミチン酸ナトリウム等）、ラウリル硫酸カリウム、アルキル硫酸トリエタノールアミンエーテル等のアニオン界面活性剤類；塩化ステアリルトリメチルアンモニウム、塩化ベンザルコニウム、ラウリルアミンオキサイド等のカチオン界面活性剤類；イミダゾリン系両性界面活性剤（２−ココイル−２−イミダゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等）、ベタイン系界面活性剤（アルキルベタイン、アミドベタイン、スルホベタイン等）、アシルメチルタウリン等の両性界面活性剤類；ソルビタン脂肪酸エステル類（ソルビタンモノステアレート、セスキオレイン酸ソルビタン等）、グリセリン脂肪酸類（モノステアリン酸グリセリン等）、プロピレングリコール脂肪酸エステル類（モノステアリン酸プロピレングリコール等）、硬化ヒマシ油誘導体、グリセリンアルキルエーテル、ＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル類（ＰＯＥソルビタンモノオレエート、モノステアリン酸ポリオキエチレンソルビタン等）、ＰＯＥソルビット脂肪酸エステル類（ＰＯＥ−ソルビットモノラウレート等）、ＰＯＥアルキルエーテル類（ＰＯＥ２−オクチルドデシルエーテル等）、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル類（ＰＯＥノニルフェニルエーテル等）、プルロニック型類、ＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル類（ＰＯＥ・ＰＯＰ２−デシルテトラデシルエーテル等）、テトロニック類、ＰＯＥヒマシ油・硬化ヒマシ油誘導体（ＰＯＥヒマシ油、ＰＯＥ硬化ヒマシ油等）、ショ糖脂肪酸エステル、アルキルグルコシド等の非イオン界面活性剤類；ポリエチレングリコール、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、エリスリトール、ソルビトール、キシリトール、マルチトール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ジグリセリン、イソプレングリコール、１，２−ペンタンジオール、２，４−ヘキサンジオール、１，２−ヘキサンジオール、１，２−オクタンジオール等の多価アルコール類；ピロリドンカルボン酸ナトリウム、乳酸、乳酸ナトリウム等の保湿成分類；表面を処理されていても良い、マイカ、タルク、カオリン、合成雲母、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、無水ケイ酸（シリカ）、酸化アルミニウム、硫酸バリウム等の粉体類、；表面を処理されていても良い、ベンガラ、黄酸化鉄、黒酸化鉄、酸化コバルト、群青、紺青、酸化チタン、酸化亜鉛の無機顔料類；表面を処理されていても良い、雲母チタン、魚燐箔、オキシ塩化ビスマス等のパール剤類；レーキ化されていても良い赤色２０２号、赤色２２８号、赤色２２６号、黄色４号、青色４０４号、黄色５号、赤色５０５号、赤色２３０号、赤色２２３号、橙色２０１号、赤色２１３号、黄色２０４号、黄色２０３号、青色１号、緑色２０１号、紫色２０１号、赤色２０４号等の有機色素類；ポリエチレン末、ポリメタクリル酸メチル、ナイロン粉末、オルガノポリシロキサンエラストマー等の有機粉体類；パラアミノ安息香酸系紫外線吸収剤；アントラニル酸系紫外線吸収剤；サリチル酸系紫外線吸収剤、；桂皮酸系紫外線吸収剤、；ベンゾフェノン系紫外線吸収剤；糖系紫外線吸収剤；２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル)ベンゾトリアゾール、４−メトキシ−４’−ｔ−ブチルジベンゾイルメタン等の紫外線吸収剤類；エタノール、イソプロパノール等の低級アルコール類；ビタミンＡ又はその誘導体、ビタミンＢ6塩酸塩、ビタミンＢ6トリパルミテート、ビタミンＢ6ジオクタノエート、ビタミンＢ2又はその誘導体、ビタミンＢ12、ビタミンＢ15又はその誘導体等のビタミンＢ類；α−トコフェロール、β−トコフェロール、γ−トコフェロール、ビタミンＥアセテート等のビタミンＥ類、ビタミンＤ類、ビタミンＨ、パントテン酸、パンテチン、ピロロキノリンキノン等のビタミン類等；フェノキシエタノール等の抗菌剤などが好ましく例示できる。これらの内、特に好ましい成分は、例えば、ジプロピレングリコールなどの、従来から知られている皮脂溶解成分である。かかる成分は、後記実施例に示す如くに、パルミチン酸などの固形脂肪酸を特異的に溶解する作用に優れる。これにより、本発明の必須成分の効果を相加的に高めることが出来る。
【００１５】
本発明の化粧料は、これらの成分を常法に従って処理することにより、製造することが出来る。この様にして得られた本発明の化粧料は、皮脂除去効果、特に、頭皮における皮脂除去効果に優れるので、シャンプーなどの頭皮を洗浄する化粧料に含有させることが好ましい。
【００１６】
以下に、実施例を挙げて、本発明について更に詳細に説明を加えるが、本発明がかかる実施例にのみ限定されないことは言うまでもない。
【実施例１】
【００１７】
＜試験１＞
固形の脂肪酸として、パルミチン酸を用い、被験物質を９９質量％、パルミチン酸を１質量％を容器に秤込み、９０℃で超音波をかけながら、均一に溶解乃至は分散させ、４０℃に２４時間保存し、恒量とし、状態を観察した。結果を表１に示す。
【００１８】
【表１】
【００１９】
＜試験２＞
試験１と同様に、パルミチン酸をコレステロールに変えて、同様の検討を行った。結果を表２に示す。
【００２０】
【表２】
【００２１】
＜試験３＞
試験１、２と同様に、パルミチン酸を「ウイテプゾルＥ７５」に変えて、同様の検討を行った。結果を表３に示す。
【００２２】
【表３】
【００２３】
＜総合判定＞
試験１〜３の結果より、皮脂除去用の化粧料の成分としては、ポリオキシエチレン（８）モノステアリン酸、ポリオキシエチレン（１０）モノステアリン酸等のポリオキシエチレンモノステアリン酸エステル及び／又はポリオキシエチレン（８）（カプリン酸／カプリル酸）グリセリルやポリオキシエチレン（８）ヤシ油脂肪酸グリセリル等のポリオキシエチレン脂肪酸グリセリルが好ましいことがわかる。
【実施例２】
【００２４】
実施例１での知見を元に、ポリオキシエチレン（８）モノステアリン酸を用いて、頭皮の皮脂除去用のシャンプーを作製した。即ち、処方成分を８０℃に加熱し、攪拌可溶化し、攪拌冷却してシャンプー１を得た。このもののポリオキシエチレン（８）モノステアリン酸をポリオキシエチレン（１０）モノオレイン酸に置換した比較例１、ジプロピレングリコールに置換した比較例２も同様に作製した。
【００２５】
【表４】
【００２６】
＜比較試験１＞
シャンプー１、比較例１及び比較例２を用いて、頭皮の皮脂除去効果を試験、評価した。即ち、パネラー１群１０名、３群計３０名用意し、１群はシャンプー１を用いて、１群は比較例１を用いて、残る１群は比較例２を用いて、３０日間連日洗髪を行ってもらい、最後の洗髪後１時間に、３ｃｍ×３ｃｍの部位を設定し、頭皮をジエチルエーテルを含浸させたカット綿で拭き取り、このカット綿を塩化メチレン：メタノール＝３：１の混合液で抽出し、減圧濃縮し、採取された脂質量を秤量した。結果を採取された脂質量の平均値として、表５に示す。これより、本発明の皮脂除去用の化粧料は、皮脂を除去する作用に優れることがわかる。
【００２７】
【表５】
【実施例３】
【００２８】
実施例２と同様に、下記の処方に従って、本発明の化粧料であるシャンプー２を同様に作製した。このもののポリオキシエチレンヤシ油脂肪酸グリセリルをポリオキシエチレン（１０）モノオレイン酸に置換した比較例１、ジプロピレングリコールに置換した比較例２も同様に作製した。これらを試験例１の方法に従って評価した。結果を表７に示す。これより、本発明の皮脂除去用の化粧料は、皮脂を除去する作用に優れることがわかる。
【００２９】
【表６】
【００３０】
【表７】
【実施例４】
【００３１】
実施例２と同様に、下記の処方に従って、シャンプー３を製造した。このものを比較試験例１に従って評価したところ、回収皮脂量は、７８±５３ｍｇでジプロピレングリコールの添加効果が確認された。
【００３２】
【表８】
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本発明は、シャンプーなど頭皮の皮脂を除去するための化粧料に応用できる。
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| 【出願人】 |
【識別番号】０００１１３４７０
【氏名又は名称】ポーラ化成工業株式会社
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| 【出願日】 |
平成１８年７月２４日（２００６．７．２４） |
| 【代理人】 |
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| 【公開番号】 |
特開２００８−２４６６３（Ｐ２００８−２４６６３Ａ） |
| 【公開日】 |
平成２０年２月７日（２００８．２．７） |
| 【出願番号】 |
特願２００６−２００１５０（Ｐ２００６−２００１５０） |
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