クローズドフェースリール

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【発明の名称】	クローズドフェースリール
【発明者】	【氏名】松田和之
【要約】	【課題】ハンドルの回転操作を要することなく釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態へ簡単且つ迅速に復帰させることができる操作性の良いクローズドフェースリールの提供を目的としている。【構成】本発明の一実施形態において、リール本体２に設けられた操作部材５１は、釣糸案内部の突出状態を解除して釣糸放出可能状態に設定可能な第１の作動位置と、釣糸案内部をロータ３０の外周から突出させて釣糸をスプール３に巻き取ることができる釣糸巻き取り可能状態に設定可能な第２の作動位置との間で切換操作（スライド操作）可能な単一部材から成っている。

【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に設けたハンドルの回転操作に伴ってロータを回転させることにより、前記ロータの外周から突出される釣糸案内部を介してスプールに釣糸を巻回可能とすると共に、前記リール本体に設けた操作部材の変位操作により前記釣糸案内部の突出状態を解除して釣糸放出可能状態とし、前記スプールおよびロータを覆うカバーを前記リール本体に装着して成るクローズドフェースリールにおいて、
前記操作部材は、前記釣糸案内部の突出状態を解除して前記釣糸放出可能状態に設定可能な第１の作動位置と、前記釣糸案内部を前記ロータの外周から突出させて釣糸を前記スプールに巻き取ることができる釣糸巻き取り可能状態に設定可能な第２の作動位置との間で切換操作可能な単一部材から成ることを特徴とするクローズドフェースリール。
【請求項２】
前記操作部材を前記第１の作動位置または前記第２の作動位置へ自動復帰させるための復帰手段を更に備えていることを特徴とする請求項１に記載のクローズドフェースリール。
【請求項３】
前記復帰手段は、前記操作部材を前記第１の作動位置または前記第２の作動位置へと常時付勢する付勢部材から成ることを特徴とする請求項２に記載のクローズドフェースリール。

【発明の詳細な説明】【技術分野】
【０００１】
本発明は、ハンドルの回転に連動して回転するロータの外周に、釣糸をスプールに案内する釣糸案内部（ピックアップピン）を突没可能に設けると共に、スプールおよびロータを覆うカバーを備えたクローズドフェースリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、クローズドフェースリールは、例えば特許文献１および特許文献２に開示されるように、リール本体に設けたプッシュボタンや操作レバーを押し込み操作し或いは牽引操作することにより、先端部にロータが固定された回転軸またはカム部材を前方側に移動させ、この移動によりロータの外周に設けたピックアップピンの突出規制状態を解除して、バネ力によりピックアップピンをロータの内側に入り込ませる状態（クラッチＯＦＦ状態）に移行させることで釣糸放出可能状態となる。
【０００３】
また、クローズドフェースリールは、ハンドルの回転操作に伴ってロータが回転することにより、ピックアップピンがロータの外周から径方向外側に突出するクラッチＯＮ状態となり、釣糸巻き取り可能状態に復帰される。
【特許文献１】実公昭５３－３６９５２号公報
【特許文献２】特開２００５－１０２５２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記構成のクローズドフェースリールにおいて、釣糸放出可能状態（クラッチＯＦＦ状態）から釣糸巻き取り可能状態（クラッチＯＮ状態）への復帰は、ハンドルを回転操作しなければ行なわれない。そのため、利き腕でキャストした直後に魚の当たりがあった場合には、一旦釣竿を利き腕でない方に持ち替えて利き腕でハンドルを回転操作しなければならず、即座に対応できない。
【０００５】
また、クローズドフェースリールは、ロータの外周に突出したピックアップピンを介してスプールに釣糸を案内する構造上、特に釣糸に張力を掛けてハンドル操作を行なわないと（糸ふけを解消しないと）、ピックアップピンから釣糸が外れてしまうことになるため、特に釣糸巻き取り操作時には両手が塞がってしまい、大変不便であるとともに、自由度もなく操作性が悪い。
【０００６】
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、ハンドルの回転操作を要することなく釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態へ簡単且つ迅速に復帰させることができる操作性の良いクローズドフェースリールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明は、リール本体に設けたハンドルの回転操作に伴ってロータを回転させることにより、前記ロータの外周から突出される釣糸案内部を介してスプールに釣糸を巻回可能とすると共に、前記リール本体に設けた操作部材の変位操作により前記釣糸案内部の突出状態を解除して釣糸放出可能状態とし、前記スプールおよびロータを覆うカバーを前記リール本体に装着して成るクローズドフェースリールにおいて、前記操作部材は、前記釣糸案内部の突出状態を解除して前記釣糸放出可能状態に設定可能な第１の作動位置と、前記釣糸案内部を前記ロータの外周から突出させて釣糸を前記スプールに巻き取ることができる釣糸巻き取り可能状態に設定可能な第２の作動位置との間で切換操作可能な単一部材から成ることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、ハンドル操作を要することなく釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態へ簡単且つ迅速に復帰させることができる。すなわち、本発明のクローズドフェースリールは、釣糸放出可能状態（クラッチＯＦＦ）から釣糸巻き取り可能状態（クラッチＯＮ）への復帰を、従来のようにハンドルを回転操作することなく、操作部材を操作するだけで簡単に行なえるため、つまり、キャスト後に釣竿を持ち替えることなく、利き腕であるキャストした（釣竿を保持した）手の指で操作部材を単に操作することにより釣糸巻き取り可能状態へ簡単且つ迅速に復帰できるため、キャスト直後に魚の当たりがあった場合であっても、即座に対応できるとともに、釣糸の放出を直ちに止めることもできるため、狙ったポイントに正確にキャストすることが可能になる。また、糸ふけ解消操作も釣竿を保持した手の指の操作で容易に行なえる。また、本発明のクローズドフェースリールは、釣糸巻き取り可能状態から釣糸放出可能状態への切り換え、および、釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態への切り換えの両方の操作を単一の操作部材によって行なうことができるため、前記効果がより促進されるとともに、これらの両方の切り換え操作を操作部材から指を離すことなく迅速に行なえる。したがって、釣竿を保持した手を殆ど動かさずに済むとともに、両手が塞がるような複雑な操作も行なわずに済む（手の自由度が増す）。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。
【００１０】
図１～図１０は本発明の第１の実施形態を示している。特に図１を参照すると、本実施形態に係るクローズドフェースリール１のリール本体２には、端部に前後方向に延出する釣竿装着部２ｂを具備した脚部２ａが一体的に形成されている。また、リール本体２には、前方に向けて突出するスプール支持筒２ｃが形成されており、その外周側には、釣糸が巻回されるスプール３が支持（回転不能、または、ドラグ機構において回転可能に摩擦結合）されている。なお、スプール支持筒２ｃの先端側外周には抜け止め部材（止め輪）５が装着されており、この抜け止め部材５によってスプール３が抜け止めされている。また、スプール支持筒２ｃの前端には、後述する釣糸係止部材３５を径方向外側に向けて移動案内するカム部２５が形成されている。
【００１１】
図２に詳しく示されるように、リール本体２内には、回転操作されるハンドル９０を装着したハンドル軸（駆動軸）１０が回転可能に支持されており、そこにはフェースギヤ１１が取り付けられている。また、リール本体２内には、ハンドル軸１０と直交する方向に延出するメインシャフト１５がスプール支持筒２ｃを貫通して回転可能に支持されており、このメインシャフト１５の基端側には、フェースギヤ１１と噛合するようにピニオン１５ａが形成されている。また、メインシャフト１５の後端部にはクラッチ付勢バネ２２が配設されており、このクラッチ付勢バネ２２は、メインシャフト１５を後方側に向けて常時付勢している。
【００１２】
メインシャフト１５の前端側には、スプール３側に開口する蓋状に形成されたロータ３０が、メインシャフト１５と一体に回転し且つメインシャフト１５に対して軸方向に移動できないようにナット３１により取り付けられている。このロータ３０は、ハンドル９０を回転操作することで、フェースギヤ１１及びピニオン１５ａを介して、その円周壁３０ａがスプール３の周りを回転するようになっている。なお、ロータ３０の前壁３０ｂの両側には、釣糸放出操作時に後述するカバー部材４０の内面との間で釣糸Ｓを挟持するテーパ状の挟持部９８が形成されている。
【００１３】
また、本実施形態では、メインシャフト１５にしたがってロータ３０を釣糸巻き取り方向にのみ回転可能とするように、逆転防止機構が設けられている。具体的に、この逆転防止機構は、フェースギヤ１１に隣接してハンドル軸１０に形成された（あるいは、取り付けられた）逆転防止爪を有するラチェット６２と、リール本体２に支軸７２を介して回動可能に取り付けられ且つラチェット６２の爪と係合するバネ付勢された逆転防止爪７０とによって構成されている。
【００１４】
ロータ３０の円周壁３０ａには、その表面から突没自在となるように、釣糸案内部としての釣糸係止部材３５が配設されている。この釣糸係止部材３５は、ロータ３０内に位置し且つメインシャフト１５の前記カム部２５に係合する本体部３５ａと、円周壁３０ａに形成された孔３０ｄ内に位置し且つ釣糸Ｓをピックアップするピン３５ｂとによって構成されている。また、ロータ３０の前壁３０ｂには径方向に延出する長孔３０ｃが形成されている。そして、この長孔３０ｃには、釣糸係止部材３５の本体部３５ａが移動可能に係合されており、これにより、釣糸係止部材３５は、径方向に移動可能となるようにロータ３０に支持されている。
【００１５】
また、釣糸係止部材３５の本体部３５ａと円周壁３０ａの内面との間には付勢バネ３８が配設されており、この付勢バネ３８は、釣糸係止部材３５を径方向内側（ピン３５ｂがロータ３０内に入り込む方向）に向けて常時付勢している。
【００１６】
リール本体２の前方側には、スプール３およびロータ３０を覆うと共に、前方において釣糸Ｓを導出するための釣糸挿通孔４０ａが形成されたカバー部材４０が着脱可能に配設されている。この場合、スプール３に巻回された釣糸Ｓは、ロータ３０の円周壁３０ａとカバー部材４０の内面との間の隙間を通って釣糸挿通孔４０ａから導出される。
【００１７】
リール本体２の後端部には、支軸５０を介して操作部材５１が回動可能（図１および図３に矢印ＡＢで示される方向）に軸支されている。この操作部材５１は、釣竿を保持した手の指（特に親指）で簡単に操作できる位置に押し込み回動操作可能且つ横方向スライド操作可能に設けられている。具体的には、操作部材５１は、支軸５０を中心に回動可能であるとともに、ロータ３０の円周壁３０ａからの釣糸係止部材３５の突出状態を解除して（釣糸係止部材３５をロータ３０内に入り込ませて）釣糸放出可能状態に設定可能な第１の作動位置（図５に示される位置）と、釣糸係止部材３５をロータ３０の外周（円周壁３０ａ）から突出させて釣糸Ｓをスプール３に巻き取ることができる釣糸巻き取り可能状態に設定可能な第２の作動位置（図６に示される位置）との間で支軸５０に沿ってスライド可能な単一部材から成っている。なお、リール本体２内に突出する操作部材５１の部位は、前記第１の作動位置でメインシャフト１５の後端に当て付くことができる押圧作動部５１ａとして形成されている。
【００１８】
また、リール本体２の内部に面する操作部材５１の内面（正確には、操作部材５１の一端側の軸方向突出部）には略扇型の第１の歯車６８が一体形成されており、この第１の歯車６８は、図２に示されるようにラチェット６２に隣接してハンドル軸１０に設けられた第２の歯車６６と前記第２の作動位置でのみ噛合できるようになっている。
【００１９】
また、第２の歯車６６は一方向クラッチ６４を介してハンドル軸１０に取り付けられており、これにより、操作部材５１の押し込み方向（図１および図３に矢印Ａで示される操作方向）の力のみがハンドル軸１０に伝えられ且つ操作部材５１の戻り方向の回動（図１および図３に矢印Ｂで示される方向）力がハンドル軸１０に伝わらないようになっている。なお、リール本体２と操作部材５１との間には、支軸５０の周囲に巻回保持された付勢バネ５３が介挿されており、この付勢バネ５３は、操作部材５１を図３の反時計回り方向（矢印Ｂ方向）すなわち押し込み操作方向と逆の方向に常時付勢している。
【００２０】
以上のように構成されたクローズドフェースリールの作用を、図１～図１０を参照して説明する。
【００２１】
図１は釣糸巻き取り可能状態であり、釣糸Ｓは、釣糸係止部材３５のピン３５ｂに係止され、ロータ３０が回転駆動されることによって、スプール３に巻回される。このとき、釣糸係止部材３５は、その本体部３５ａがメインシャフト１５のカム部２５の最外周に当接しており、付勢バネ３８の付勢力に抗してピン３５ｂがロータ３０の円周壁３０ａの表面から突出している。また、この釣糸巻き取り可能状態では、図５に示されるように、操作部材５１の第１の歯車６８がハンドル軸１０の第２の歯車６６と噛み合っておらず（第１の作動位置に設定されており）、操作部材５１の押圧作動部５１ａがメインシャフト１５の後端に当て付いている。
【００２２】
この状態から、操作部材５１を押し込み操作（回動操作）すると、図３に示すように、押圧作動部５１ａが付勢バネ５３の付勢力に抗して時計回り方向（図１の矢印Ａ方向）に回動され、メインシャフト１５が付勢バネ２２の付勢力に抗してスプール３側に移動される。これに伴い、ロータ３も一体的に移動され、それにより、釣糸係止部材３５の本体部３５ａの下端とメインシャフト１５のカム部２５との係合が外れ、ロータ３０の円周壁３０ａから突出した状態にあるピン３５ｂが付勢バネ３８の付勢力によってロータ３０の内部に沈み込む釣糸放出可能状態となる。このとき、上述したように、ロータ３０は釣糸挟持機能を備えていることから、釣糸Ｓは、ロータ３０の挟持部９８とカバー部材４０の内面との間で挟持された状態で、釣糸挿通孔４０ａから導出される。
【００２３】
この状態で、釣竿をキャスティングしながら操作部材５１から指を離すと、釣糸の挟持状態が解消されて、仕掛けが放出される。その状態が図４に示されている。このとき、メインシャフト１５および操作部材５１は、各付勢バネ２２，５３の付勢力によって、図４に示す状態に戻されており、これにより、釣糸係止部材３５がメインシャフト１５のカム部２５と再び係合し、カム部２５が釣糸係止部材３５の本体部３５ａに対してカム作用を与えることができる状態となる。
【００２４】
また、ここで、図６に示されるように操作部材５１に対して横方向の力Ｆｘを作用させることにより操作部材５１を支軸５０に沿って横方向にスライドさせる（第２の作動位置に切り換え操作する）と、操作部材５１の第１の歯車６８がハンドル軸１０の第２の歯車６６と噛み合うとともに、操作部材５１の押圧作動部５１ａがメインシャフト１５と干渉しない位置に逃がされるため、その状態で操作部材５１を押し込み操作する（図３に矢印Ａで示される方向に回動させる）と、第１の歯車６８が時計周り（図８に矢印Ｃで示される方向）に回動し、歯車６６，６８同士の噛合および一方向クラッチ６４の楔作用（一方向クラッチ６４のコロ６４ａに楔作用が働く）によりハンドル軸１０が釣糸巻取方向（図８に矢印Ｄで示される方向）に回転する。これにより、図９に示されるように、ハンドル軸１０とフェースギヤ１１およびピニオン１５ａを介して噛み合うメインシャフト１５がロータ３０と共に釣糸巻取方向に回転し、本体部３５ａの下端と係合するメインシャフト１５のカム部２５のカム作用により、釣糸係止部材３５のピン３５ｂが付勢バネ３８の付勢力に抗してロータ３０の円周壁３０ａから突出して釣糸Ｓをピックアップする。そして、この状態で操作部材５１から指を離すと、図１０に示されるように、付勢バネ５３の付勢力により操作部材５１が元の位置まで自動的に回動して戻る。しかしながら、この回動に伴う力は一方向クラッチ６４の作用（楔作用が働かない）によりハンドル軸１０に伝わらない。その後、ハンドル９０を巻き取り操作すれば、釣糸Ｓをピン３５ｂの案内によりスプール３に巻回することができる。
【００２５】
無論、操作部材５１によらず、図７の状態からハンドル９０を巻き取り操作しても、ロータ３０を釣糸巻取方向に回転させることができるため、釣糸放出可能状態にある釣糸係止部材３５を釣糸巻き取り可能状態に復帰させることができる。
【００２６】
以上説明したように、本実施形態によれば、ハンドル９０の操作を要することなく釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態へ簡単且つ迅速に復帰させることができる。すなわち、本実施形態のクローズドフェースリール１は、釣糸放出可能状態（クラッチＯＦＦ）から釣糸巻き取り可能状態（クラッチＯＮ）への復帰を、従来のようにハンドル９０を回転操作することなく、操作部材５１を操作するだけで簡単に行なえるため、つまり、キャスト後に釣竿を持ち替えることなく、利き腕であるキャストした（釣竿を保持した）手の指で操作部材５１を単に操作することにより釣糸巻き取り可能状態へ簡単且つ迅速に復帰できるため、キャスト直後に魚の当たりがあった場合であっても、即座に対応できるとともに、釣糸の放出を直ちに止めることもできるため、狙ったポイントに正確にキャストすることが可能になる。また、糸ふけ解消操作も釣竿を保持した手の指の操作で容易に行なえる。また、本実施形態のクローズドフェースリール１は、釣糸巻き取り可能状態から釣糸放出可能状態への切り換え、および、釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態への切り換えの両方の操作を単一の操作部材５１によって行なうことができるため、前記効果がより促進されるとともに、これらの両方の切り換え操作を操作部材５１から指を離すことなく迅速に行なえる。したがって、釣竿を保持した手を殆ど動かさずに済むとともに、両手が塞がるような複雑な操作も行なわずに済む（手の自由度が増す）。
【００２７】
図１１～図１３は本発明の第２の実施形態を示している。前述した第１の実施形態では、支軸５０を中心に操作部材５１を回動操作することによりハンドル軸１０を回転させて釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態への切り換えを行なっていたが、この第２の実施形態では、対応する操作部材５１Ａが支軸５０を中心に回動できず、その代わり、操作部材５１Ａを軸方向に押し込み操作することによりハンドル軸１０を回転させて釣糸放出可能状態から釣糸巻き取り可能状態へ切り換えることができるようになっている。具体的には、本実施形態のクローズドフェースリール１Ａにおいて、操作部材５１Ａには、その横方向（幅方向）の両端部に、軸方向溝１００，１００が形成されている。これらの軸方向溝１００は、操作部材５１の軸方向の規定のスライド量分だけ操作部材５１Ａの横方向端部を軸方向に凹陥状に切り欠くことにより形成されており、横方向および軸方向にスライド可能に支軸５０と係合している。なお、リール本体２内に突出する操作部材５１Ａの部位は、前述した第１の作動位置でメインシャフト１５の後端に当て付くことができる押圧作動部５１Ａａとして形成されている。
【００２８】
また、軸方向溝１００が形成された操作部材５１Ａの一方側の横方向端部には軸方向に延びるラック６８Ａが形成されており、このラック６８Ａの歯は、第１の実施形態と同様に、ハンドル軸１０の第２の歯車６６と前記第２の作動位置でのみ噛合できるようになっている。
【００２９】
また、本実施形態においては、前述した第１の実施形態の付勢バネ５３と同様の機能を果たす第１の付勢部材（例えば板バネ）９２がリール本体２と操作部材５１Ａの前端部との間に介挿されている。この第１の付勢部材９２は、操作部材５１Ａをリール本体２の後方に押し出す方向に常時付勢しており、止め輪から成る固定部材９４によりリール本体２に支持固定されている。
【００３０】
更に、本実施形態においては、第２の作動位置にある操作部材５１Ａを第１の作動位置へ自動復帰させるための復帰手段が設けられている。具体的に、この復帰手段は、操作部材５１Ａを第１の作動位置へ向けて常時付勢する第２の付勢部材（例えばコイルバネ）９３から成っている。
【００３１】
したがって、このような構成においても、第１の実施形態と同様に、ハンドル９０とは別個の操作部材５１Ａを操作させることにより、釣糸放出可能状態にある釣糸係止部材３５を釣糸巻き取り可能状態へ復帰させることができる。すなわち、図１２に示されるように、操作部材５１Ａが第１の作動位置にある場合には、操作部材５１Ａのラック６８Ａがハンドル軸１０の第２の歯車６６と噛み合っておらず、操作部材５１Ａの押圧作動部５１Ａａがメインシャフト１５の後端に当て付いている。したがって、この状態から、操作部材５１Ａに対して軸方向の力Ｆｙを作用させて、操作部材５１Ａを第１の付勢部材９２の付勢力に抗して軸方向に押し込み操作すると、押圧作動部５１Ａａの軸方向の移動によりメインシャフト１５が付勢バネ２２の付勢力に抗してスプール３側に移動される。これに伴い、ロータ３も一体的に移動され、それにより、釣糸係止部材３５の本体部３５ａの下端とメインシャフト１５のカム部２５との係合が外れ、ロータ３０の円周壁３０ａから突出した状態にあるピン３５ｂが付勢バネ３８の付勢力によってロータ３０の内部に沈み込む釣糸放出可能状態となる。この状態で、釣竿をキャスティングしながら操作部材５１から指を離すと、仕掛けが放出されるとともに、付勢バネ２２および第１の付勢部材９２の付勢力によりメインシャフト１５および操作部材５１Ａが図１１に示される元の位置に戻される。したがって、釣糸係止部材３５がメインシャフト１５のカム部２５と再び係合し、カム部２５が釣糸係止部材３５の本体部３５ａに対してカム作用を与えることができる状態となる。
【００３２】
また、ここで、図１３に示されるように操作部材５１Ａに対して横方向の力Ｆｘを作用させることにより操作部材５１Ａを支軸５０に沿って横方向にスライドさせる（第２の作動位置に切り換え操作する）と、操作部材５１Ａのラック６８Ａがハンドル軸１０の第２の歯車６６と噛み合うとともに、操作部材５１Ａの押圧作動部５１Ａａがメインシャフト１５と干渉しない位置に逃がされるため、その状態で操作部材５１Ａを軸方向に押し込み操作すると、ラック６８Ａが軸方向に移動し、ラック６８Ａと歯車６６との噛み合い及び一方向クラッチ６４の楔作用（一方向クラッチ６４のコロ６４ａに楔作用が働く）によりハンドル軸１０が釣糸巻取方向に回転する。これにより、前述した図９に示されるように、ハンドル軸１０とフェースギヤ１１およびピニオン１５ａを介して噛み合うメインシャフト１５がロータ３０と共に釣糸巻取方向に回転し、本体部３５ａの下端と係合するメインシャフト１５のカム部２５のカム作用により、釣糸係止部材３５のピン３５ｂが付勢バネ３８の付勢力に抗してロータ３０の円周壁３０ａから突出して釣糸Ｓをピックアップする。そして、この状態で操作部材５１Ａから指を離すと、第１および第２の付勢部材９２，９３の付勢力により、操作部材５１Ａは、自動的に横方向にスライドされて元の第１の作動位置に復帰されるとともに、自動的に軸方向に移動されてリール本体２の後方に突出される元の待機位置まで戻る。しかしながら、前記待機位置に向かう操作部材５１Ａの軸方向の移動に伴う力は一方向クラッチ６４の作用（楔作用が働かない）によりハンドル軸１０に伝わらない。その後、ハンドル９０を巻き取り操作すれば、釣糸Ｓをピン３５ｂの案内によりスプール３に巻回することができる。
【００３３】
無論、本実施形態においても、操作部材５１によらず、図７の状態からハンドル９０を巻き取り操作しても、ロータ３０を釣糸巻取方向に回転させることができるため、釣糸放出可能状態にある釣糸係止部材３５を釣糸巻き取り可能状態に復帰させることができる。
【００３４】
以上のように、本実施形態においても、ハンドル９０とは別個の操作部材５１Ａを操作させることにより、釣糸放出可能状態にある釣糸係止部材３５を釣糸巻き取り可能状態へ復帰させることができるため、第１の実施形態と同様の作用効果が得られるとともに、操作部材５１Ａが第２の付勢部材９３により第１の作動位置へ自動復帰されるため、すなわち、キャスト後に操作部材５１Ａを第２の作動位置に切り換え操作（釣糸巻き取り可能状態）しても自動的に従来のクローズドフェースリールの機構状態に戻るため、キャストする際にクラッチＯＦＦ状態からクラッチＯＮ状態へと操作部材５１Ａを切り換える操作が不要となり、第１の実施形態に比べて実用性が向上する。また、この第２の実施形態では、操作部材５１Ａが「スライド＋押し込み」操作構造であるため、第１の実施形態の「スライド＋回転」操作構造に比べて、落下の衝撃により或いは自重の影響により誤作動が発生しにくい。
【００３５】
なお、本実施形態では、操作部材５１Ａが第２の付勢部材９３を介して第１の作動位置へと自動復帰されるようになっているが、第２の付勢部材９３を逆側に配置して、第１の作動位置にある操作部材５１Ａを第２の作動位置へ自動復帰させるようにしても良い。その場合には、キャスト後に操作部材５１Ａをスライド移動させなくても操作部材５１Ａを押し込むだけで釣糸巻き取り可能状態に復帰できるため、瞬時に釣糸Ｓの放出を停止させることができ、狙ったポイントに更に正確にキャストすることができるようになる。また、操作部材５１Ａの第１の作動位置への自動復帰と第２の作動位置への自動復帰とを選択的に切り換えることができるように構成しても良い。その場合には、釣人の好みに応じた使用状態に変更することができ、一段と実用性が向上する。また、本実施形態において、操作部材５１Ａはバネから成る付勢部材によって第１の作動位置または第２の作動位置に向けて自動復帰されるが、復帰手段としては、バネ以外の機械的な手段または電気的な手段によって構成されても良い。
【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明は、様々なクローズドフェースリールに対して適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るクローズドフェースリールの釣糸巻き取り可能状態の側断面図（図２のＡ－Ａ線に沿う断面図）である。
【図２】図１のクローズドフェースリールの要部分解平断面図である。
【図３】図１のクローズドフェースリールの釣糸巻き取り可能状態を解除した状態の側断面図である。
【図４】図１のクローズドフェースリールの釣糸放出可能状態の側断面図である。
【図５】操作部材が第１の作動位置にある状態の要部平断面図である。
【図６】操作部材が第２の作動位置にある状態の要部平断面図である。
【図７】図１のクローズドフェースリールの釣糸放出可能状態における操作部材の機構の詳細を示す側断面図である。
【図８】図７のＰ部拡大断面図である。
【図９】図７の状態から復帰操作部材を押し込み操作した状態の側断面図である。
【図１０】図９のＲ部拡大断面図である。
【図１１】本発明の第２の実施形態に係るクローズドフェースリールの要部分解平断面図である。
【図１２】図１１のクローズドフェースリールの要部平断面図（操作部材が第１の作動位置に設定された状態）である。
【図１３】図１１のクローズドフェースリールの要部平断面図（操作部材が第２の作動位置に設定された状態）である。
【符号の説明】
【００３８】
１クローズドフェースリール
２リール本体
３スプール
３０ロータ
３５釣糸係止部材（釣糸案内部）
５１操作部材
９０ハンドル
９３第２の付勢部材（復帰手段）

【出願人】	【識別番号】０００００２４９５【氏名又は名称】ダイワ精工株式会社
【出願日】	平成１８年８月２１日（２００６．８．２１）
【代理人】	【識別番号】１０００９７５５９【弁理士】【氏名又は名称】水野浩司【識別番号】１０００９８５８９【弁理士】【氏名又は名称】西山善章【識別番号】１００１０１８８９【弁理士】【氏名又は名称】中村俊郎【識別番号】１００１２１０８３【弁理士】【氏名又は名称】青木宏義【識別番号】１００１３８３９１【弁理士】【氏名又は名称】天田昌行【識別番号】１００１３２０６７【弁理士】【氏名又は名称】岡田喜雅
【公開番号】	特開２００８－４３３０４（Ｐ２００８－４３３０４Ａ）
【公開日】	平成２０年２月２８日（２００８．２．２８）
【出願番号】	特願２００６－２２４５４８（Ｐ２００６－２２４５４８）