トップ :: A 生活必需品 :: A61 医学または獣医学;衛生学




【発明の名称】 癌治療
【発明者】 【氏名】チェ‐ミン テン

【氏名】シェン‐チュ クオ

【氏名】ファン‐ユウ リー

【氏名】ショウ‐リン パン

【氏名】ジー‐ホア グー
【要約】 【課題】特定の薬物投与による癌の治療方法の提供。

【解決手段】下記の一般式で表される化合物の投与による癌の治療法。
【特許請求の範囲】
【請求項１】
癌の治療を必要とする対象に、有効な量の下記の一般式の化合物を投与することを含み、前記癌が、白血病、結腸直腸癌、前立腺癌、肺癌、乳癌または腎臓癌である、癌の治療方法。
【化１】



（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３のそれぞれは、独立に、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニルまたはピリミジニルであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、独立に、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、または（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであり、あるいはＲ１およびＲ２が一緒になって、Ｒ３およびＲ４が一緒になって、またはＲ５およびＲ６が一緒になってＯ（ＣＨ２）ｍＯであり、中に、ＲおよびＲ’のそれぞれは、独立に、ＨまたはＣ１〜Ｃ６アルキルであり、ｍは０、１、２、３、４、５または６であり、ｎは０、１、２または３である。）
【請求項２】
Ａｒ１がフェニルである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
Ａｒ３がフェニルである、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＲ６のそれぞれがＨである、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
ｎが１である、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
Ｒ３およびＲ４の一方が、フリルの２位に導入されている、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
Ｒ３およびＲ４の一方がＨであり、他方がＣＨ２ＯＨである、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
Ａｒ２が５’−フリルである、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
Ｒ３およびＲ４の一方が、フリルの２位に導入されている、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
Ａｒ３がフェニルである、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記癌が白血病である、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記癌が結腸直腸癌である、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記癌が前立腺癌である、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記癌が肺癌である、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記癌が乳癌である、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
前記癌が腎臓癌である、請求項１に記載の方法。
【請求項１８】
前記癌が腎臓癌である、請求項８に記載の方法。
【請求項１９】
前記癌が肺癌である、請求項８に記載の方法。
【請求項２０】
前記癌が肺癌である、請求項８に記載の方法。
【請求項２１】
癌の治療を必要とする対象に、有効な量の下記の一般式の化合物を投与することを含む、癌の治療方法。
【化２】



（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３のそれぞれは、独立に、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニルまたはピリミジニルであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、独立に、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、または（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであり、あるいはＲ１およびＲ２が一緒になって、またはＲ５およびＲ６が一緒になってＯ（ＣＨ２）ｍＯであり、Ｒ４は（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）Ｎ（ＯＲ）Ｒ’、またはＮ（ＯＲ）Ｒ’であり、中に、ＲおよびＲ’のそれぞれは、独立に、ＨまたはＣ１〜Ｃ６アルキルであり、ｍは０、１、２、３、４、５または６であり、ｎは０、１、２または３である。）
【請求項２２】
前記癌が白血病、結腸直腸癌、前立腺癌、肺癌、乳癌または腎臓癌である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
Ａｒ１がフェニルである、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
ｎが１であり、Ａｒ３がフェニルである、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
Ａｒ２がフェニルである、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
Ｒ４がＣ（Ｏ）Ｎ（ＯＲ）Ｒ’である、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記癌が肺癌または腎臓癌である、請求項２１に記載の方法。
【請求項２８】
癌の治療を必要とする対象に、有効な量の下記の一般式の化合物を投与することを含む、癌の治療方法。
【化３】



（式中、Ａｒ１およびＡｒ２のそれぞれは、独立に、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニルまたはピリミジニルであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のそれぞれは、独立に、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）Ｎ（ＯＲ）Ｒ’またはＮ（ＯＲ）Ｒ’であり、あるいはＲ１およびＲ２が一緒になって、またはＲ３およびＲ４が一緒になってＯ（ＣＨ２）ｍＯであり、中に、ＲおよびＲ’のそれぞれは、独立に、ＨまたはＣ１〜Ｃ６アルキルであり、ｍは０、１、２、３、４、５または６であり、ｎは０、１、２または３である。）
【請求項２９】
前記癌が白血病、結腸直腸癌、前立腺癌、肺癌、乳癌または腎臓癌である、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
Ａｒ１がフェニルである、請求項２８に記載の方法。
【請求項３１】
Ａｒ２が５’フリルである、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
Ｒ１、Ｒ２およびＲ４のそれぞれがＨであり、Ｒ３がＣＨ２（ＯＨ）またはＣＯ２ＣＨ３である、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記癌が白血病、腎臓癌、肝臓癌または結腸直腸癌である、請求項３２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】【発明の詳細な説明】
【０００１】
（関連出願）
本願は、２００２年５月１６日に出願された米国特許出願第１０／１４７４４５号の一部継続出願であり、該米国特許出願の優先権を主張するものである。本願は、米国特許出願第１０／１４７４４５号、および２００２年３月２９日に出願された米国仮特許出願第６０／３６８８９２号との両方の優先権を主張するものである。これら２つの出願の内容を、参照により本明細書に援用する。
（背景）
【０００２】
血管形成、すなわち新しい血管の形成は、外傷後の創傷治癒および組織への血流回復のために、健康な身体で起こっている。血管形成プロセスは、様々な正および負の制御因子によって厳密に制御される。身体は多くの疾患状態において血管形成に対する制御を失う。
【０００３】
過剰な血管成長は、癌や加齢性黄斑変性症、関節リウマチおよび乾癬などの特定の病態によって引き起こされる可能性がある。過剰な血管形成の結果、新しい血管は、患部組織に栄養を与え、正常な組織を破壊する。癌では、新しい血管によって、腫瘍細胞が循環系内に入り込み、他の器官内に留まるようになる。
【０００４】
血管形成は、血管の壁を形成する内皮細胞の分裂および遊走を含む、一連の連続ステップを介して起こる。約１５種のタンパク質が、内皮細胞の成長および移動を活性化するものとして知られている。したがって、血管形成は、例えばアンジオゲニン、上皮成長因子、エストロゲン、線維芽細胞増殖因子、インターロイキン−８、プロスタグランジンＥ１およびＥ２、腫瘍壊死因子、血管内皮成長因子または顆粒球コロニー刺激因子など、これら活性化タンパク質の阻害剤によって、抑制することができる。
【０００５】
過剰な血管形成に関連した障害には、癌（充実性腫瘍と血液悪性腫瘍の両方）、心臓血管疾患（例えばアテローム性動脈硬化症）、慢性炎症（例えば関節リウマチまたはクローン病）、糖尿病（例えば糖尿病性網膜症）、乾癬、子宮内膜症および脂肪過多症が含まれる。例えば、Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ Ｒｅｖｉｅｗｓ ５２：２３７−２６８、２００１を参照されたい。血管形成を効果的に阻害する化合物は、これら疾患の治療または予防のための薬物候補である。
（概要）
【０００６】
本発明は、いくつかの縮合ピラゾリル化合物が、抗血管形成作用を有しかつある特定の癌細胞系の増殖を阻害するという、驚くべき発見に基づく。
【０００７】
したがって、本発明は、癌の治療を必要とする対象に、有効な量の下記の一般式の化合物を投与することを含む、癌の治療方法を特徴とする。
【化１】



式中、Ａは、Ｈまたは下記の一般式の化合物であり、
【化２】



Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３のそれぞれは、独立に、フェニル、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニルまたはピリミジニルであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６のそれぞれは、独立に、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）Ｎ（ＯＲ）Ｒ’、Ｎ（ＯＲ）Ｒ’であり、あるいはＲ１およびＲ２が一緒になって、Ｒ３およびＲ４が一緒になって、またはＲ５およびＲ６が一緒になってＯ（ＣＨ２）ｍＯであり、ＲおよびＲ’のそれぞれは、独立に、ＨまたはＣ１〜Ｃ６アルキルであり、ｍは０、１、２、３、４、５または６であり、ｎは０、１、２または３である。（ＣＨ２）ｍは、分枝状または直鎖状であってよい。上記任意の置換基に示される左側の原子は、縮合ピラゾリル環に最も近いことに留意されたい。また、縮合ピラゾリル環内に、１つまたは複数のＲまたは（ＣＨ２）ｍ部分が存在する場合、そのＲまたは（ＣＨ２）ｍ部分は、同じであっても異なってもよいことに留意されたい。
【０００８】
上記化合物の１つのサブセットは、Ａが下記の一般式であり、
【化３】



Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６のそれぞれが、独立に、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであり、あるいはＲ１およびＲ２が一緒になって、Ｒ３およびＲ４が一緒になって、またはＲ５およびＲ６が一緒になってＯ（ＣＨ２）ｍＯであるものである。いくつかの実施形態では、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３のそれぞれが、フェニルまたはフリルであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＲ６のそれぞれが、Ｈ、ハロまたはＣ１〜Ｃ６アルキルであり、ｎが１である。
【０００９】
上記化合物の別のサブセットは、Ａが下記の一般式であり、
【化４】



Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ５およびＲ６のそれぞれが、独立に、Ｒ、ニトロ、ハロゲン、Ｃ（Ｏ）ＯＲ、Ｃ（Ｏ）ＳＲ、Ｃ（Ｏ）ＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＯＲ、（ＣＨ２）ｍＳＲ、（ＣＨ２）ｍＮＲＲ’、（ＣＨ２）ｍＣＮ、（Ｏ）ＯＲ、（ＣＨ２）ｍＣＨＯ、（ＣＨ２）ｍＣＨ＝ＮＯＲであり、あるいはＲ１およびＲ２が一緒になって、またはＲ５およびＲ６が一緒になってＯ（ＣＨ２）ｍＯであり、Ｒ４が、（ＣＨ２）ｍＣ（Ｏ）Ｎ（ＯＲ）Ｒ’またはＮ（ＯＲ）Ｒ’であるものである。いくつかの実施形態では、Ａｒ１、Ａｒ２およびＡｒ３のそれぞれが、フェニルまたはフリルであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５およびＲ６のそれぞれが、Ｈ、ハロまたはＣ１〜Ｃ６アルキルであり、ｎが１である。
【００１０】
上記化合物の、さらなる別のサブセットは、ＡがＨであるものである。いくつかの実施形態では、Ａｒ１およびＡｒ２のそれぞれが、フェニルまたはフリルであり、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３のそれぞれがＨであり、Ｒ４が、ＣＨ２（ＯＨ）またはＣＯ２ＣＨ３である。
【００１１】
上述の方法によって治療することができる癌の例には、白血病、結腸直腸癌、前立腺癌、肺癌、乳癌および腎臓癌が含まれる。
【００１２】
以下に、本発明で使用される例示的な化合物を示す。
【化５】


【００１３】
本明細書で使用する「Ａｒ」という用語は、アリール基とヘテロアリール基との両方を指す。アリール、例えばフェニルは、少なくとも１個の芳香環を有する炭化水素環系である。ヘテロアリールは、Ｏ、ＮまたはＳなどの少なくとも１個のヘテロ原子を含有する少なくとも１個の芳香環を有する炭化水素環系である。ヘテロアリールの例には、チエニル、フリル、ピロリル、ピリジニルおよびピリミジニルが含まれるが、これらに限定するものではない。「Ａｒ」は、その環上に、１個、２個、３個またはそれ以上の置換基を含有することができる。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５およびＲ６に割り当てられたもの（上記参照）の他、置換基は、ニトロ、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ２〜Ｃ６アルキニル、アリール、ヘテロアリール、シクリルまたはヘテロシクリルであってもよい。本明細書で使用する、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシ、アリール、ヘテロアリール、シクリルおよびヘテロシクリルは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ハロゲン、アミノ、ヒドロキシル、メルカプト、シアノまたはニトロで置換されてもよい。「アルキル」という用語は、直鎖状アルキルと分枝状アルキルの両方を指すことに留意されたい。
【００１４】
上述の縮合ピラゾリル化合物には、化合物そのもの、ならびに適切な場合にはその塩およびそのプロドラッグが含まれる。そのような塩は、例えば、縮合ピラゾリル化合物上の負の電荷を持つ置換基（例えばカルボキシレート）と、陽イオンとの相互作用によって、形成することができる。適切な陽イオンには、ナトリウムイオン、カリウムイオン、マグネシウムイオン、カルシウムイオン、およびテトラメチルアンモニウムイオンなどのアンモニウム陽イオン含まれるが、これらに限定するものではない。同様に、正の電荷をもつ置換基（例えばアミノ）は、負の電荷をもつ対イオンと共に、塩を形成することができる。適切な対イオンには、塩化物、臭化物、ヨウ化物、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩または酢酸塩が含まれるが、これらに限定するものではない。プロドラッグの例には、対象に投与したときに上述の縮合ピラゾリル化合物を提供することが可能な、エステルおよびその他の医薬学的に許容される誘導体が含まれる。
【００１５】
また、癌の治療に使用される、上述の縮合ピラゾリル化合物の１種または複数を含有する組成物、およびそのような組成物の癌治療剤の製造における使用も、本発明の範囲内である。
【００１６】
本発明の、その他の特徴、目的および利点は、明細書および特許請求の範囲から明らかにされよう。
（詳細な説明）
【００１７】
本発明の方法を実施するのに使用される縮合ピラゾリル化合物は、当業者に周知の手順によって調製することができる（例えば、米国特許第５５７４１６８号参照）。これらは、以下の合成経路を含む：まず、アリールカルボニル塩化物を別のアリール化合物に結合させることによって、アリールアリールケトンを調製する。どちらのアリール化合物も、任意選択で一置換または多置換型である。次いでケトンを、アリールアルキルヒドラジンと反応させ、すなわちそのアリール基も任意選択で一置換または多置換型であるアリールアルキルヒドラジンと反応させて、３個のアリール基を含有するヒドラゾンを形成する。このヒドラゾン基を、アルキレンリンカーを介して縮合ピラゾリル核に変換し、別のアリール基を、ピラゾリル核の４−Ｃおよび５−Ｃで縮合し、第３のアリール基を、ピラゾリル核の３−Ｃに直接接続する。縮合ピラゾリル化合物の誘導体は、既知の変換を介して、アリール基上の置換基を変更することによって得ることができる。例えば、メトキシカルボニル基（−ＣＯ２Ｍｅ）は、適切な還元剤によってヒドロキシメチル基（−ＣＨ２ＯＨ）に変換する。別の例として、メトキシカルボニル基をカルボン酸（−ＣＯＯＨ）に加水分解し、これを引き続き、より反応性のある基、すなわちアシルハロゲン化物（−Ｃ（Ｏ）Ｘ）に変換する。アシルハロゲン化物は、アンモニウムまたはヒドロキシアミンと反応することができ、それによって、アミド基（−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２）またはヒドロキサム酸基（−Ｃ（Ｏ）ＮＨＯＨ）が形成される。
【００１８】
上述の合成経路で使用される化学物質には、例えば、溶媒、試薬、触媒、保護基および脱保護基試薬を含めることができる。上記方法は、最終的に縮合ピラゾリル化合物を合成させるため、本明細書で具体的に記述されるステップの前または後に、適切な保護基を付加しまたは除去するステップをさらに含んでもよい。さらに、様々な合成ステップを、所望の化合物が得られる代替の順序または順番で実施することができる。利用可能な縮合ピラゾリル化合物を合成するのに有用な、合成化学の変換および保護基の方法論（保護および脱保護）は、当技術分野で知られており、例えば、Ｒ．Ｌａｒｏｃｋ、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ、ＶＣＨ Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ（１９８９）；Ｔ．Ｗ．ＧｒｅｅｎｅおよびＰ．Ｇ．Ｍ．Ｗｕｔｓ、Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ Ｇｒｏｕｐｓ ｉｎ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、第２版、Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ａｎｄ Ｓｏｎｓ（１９９１）；Ｌ．ＦｉｅｓｅｒおよびＭ．Ｆｉｅｓｅｒ、Ｆｉｅｓｅｒ ａｎｄ Ｆｉｅｓｅｒ'ｓ Ｒｅａｇｅｎｔｓ ｆｏｒ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ａｎｄ Ｓｏｎｓ（１９９４）；および、Ｌ．Ｐａｑｕｅｔｔｅ編、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ ｏｆ Ｒｅａｇｅｎｔｓ ｆｏｒ Ｏｒｇａｎｉｃ Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、Ｊｏｈｎ Ｗｉｌｅｙ ａｎｄ Ｓｏｎｓ（１９９５）、ならびにこれらの改訂版に記載されているものが含まれる。
【００１９】
このように合成された縮合ピラゾリル化合物は、カラムクロマトグラフィーや高圧液体クロマトグラフィーまたは再結晶などの方法によって、さらに精製することができる。
【００２０】
本発明は、癌の治療を必要とする対象に、有効な量の１種または複数の縮合ピラゾリル化合物と、医薬学的に許容される担体とを投与することを含む、癌の治療方法を特徴とする。「治療」という用語は、癌に罹っており、または癌の徴候があり、または癌になり易い体質を持つ対象に対して、癌または癌の徴候、または癌になり易い体質を治療し、治癒させ、緩和し、軽減し、変化させ、回復させ、寛解させ、改善し、または影響を及ぼすことを目的に、１種または複数の縮合ピラゾリル化合物を含む組成物の施用または投与することを指す。「有効な量」は、この化合物を必要とする対象に投与したときに、対象に治療効果をもたらすことが必要な、縮合ピラゾリル化合物の量を指す。有効な量は、当業者に理解されるように、投与経路、賦形剤の用法、およびその他の薬剤との同時使用の可能性に応じて、様々に変えることができる。
【００２１】
本明細書で使用する「癌」は、細胞性腫瘍を指す。自律的増殖能、すなわち急速増殖性の細胞増殖を特徴とする異常な状態または状況、を有する癌細胞。この用語は、組織病理学的なタイプまたは侵襲の段階に関わらず、全てのタイプの癌性増殖または発癌性プロセス、転移組織または悪性変換した細胞、組織または器官を含むことを意味する。癌の例には、白血病や肉腫、骨肉腫、リンパ腫、メラノーマ、卵巣癌、皮膚癌、精巣癌、胃癌、膵臓癌、腎臓癌、乳癌、前立腺癌、結腸直腸癌、頭部および頚部の癌、脳腫瘍、食道癌、膀胱癌、副腎皮質癌、肺癌、気管支癌、子宮体癌、鼻咽頭癌、頚管および肝臓の癌または原発巣不明転移癌などの、癌腫および肉腫が含まれるが、これらに限定するものではない。
【００２２】
本発明の方法を実施するために、縮合ピラゾリル化合物を、吸入スプレイによって、または埋め込まれたリザーバを介して、経口的、非経口的に投与することができる。本明細書で使用する「非経口」には、皮下、皮内、静脈内、筋肉内、関節内、動脈内、滑液内、胸骨内、クモ膜下内、病巣内および頭蓋内注射または輸液技法が含まれる。
【００２３】
経口投与のための組成物は、錠剤、カプセル、エマルジョンおよび水性懸濁液、分散液および溶液が含まれるがこれらに限定することのない任意の経口的に許容される剤形でよい。錠剤に一般に使用される担体は、ラクトースおよびコーンスターチを含む。ステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤も、典型的な場合、錠剤に添加される。カプセル形態の経口投与の場合、有用な希釈剤は、ラクトースおよび乾燥コーンスターチを含む。水性懸濁液またはエマルジョンを経口的に投与する場合、活性成分を、乳化剤または懸濁剤と合わせた油相に懸濁させまたは溶解することができる。必要ならば、特定の甘味剤、着香剤または着色剤を添加することができる。
【００２４】
滅菌した注射可能な組成物（例えば水性または油性の懸濁液）は、適切な分散剤または湿潤剤（例えばＴｗｅｅｎ ８０など）および懸濁剤を使用して、当技術分野で知られている技法によって配合することができる。滅菌した注射可能な製剤は、無毒性の非経口的に許容可能な希釈剤または溶媒に、溶解しまたは懸濁させた、滅菌した注射可能な溶液または懸濁液にすることもでき、例えば、１，３−ブタンジオールに溶かした溶液などにすることもできる。用いることができる、許容可能なビヒクルおよび溶媒には、マンニトール、水、リンガー液、および等張食塩水がある。さらに、滅菌した不揮発性油は、従来、溶媒または懸濁媒体（例えば、合成モノ−またはジ−グリセリド）として用いられている。オレイン酸やそのグリセリド誘導体などの脂肪酸は、特にポリオキシエチル化した形にあるオリーブ油やヒマシ油など、医薬学的に許容可能な天然油なので、注射剤の調製に有用である。これらの油の溶液および懸濁液は、長鎖アルコール希釈剤または分散剤、あるいはカルボキシメチルセルロースまたは類似の分散剤を含有することもできる。
【００２５】
吸入組成物は、医薬品製剤の分野で周知の技法に従い調製することができ、ベンジルアルコールまたはその他の適切な防腐剤、生物学的利用能を強化する吸収促進剤、フルオロカーボンおよび／または当技術分野で知られているその他の可溶化剤または分散剤を用いて、生理食塩液に溶かした溶液として調製することができる。
【００２６】
医薬品組成物中の担体は、製剤の活性成分に対して相溶性があり（好ましくは、製剤の活性成分を安定化することができる）、かつ治療対象に有毒なものではないという意味で、「許容可能」でなければならない。例えば、シクロデキストリン（縮合ピラゾリル化合物と共に、特定の、より可溶性の錯体を形成する）などの可溶化剤は、縮合ピラゾリル化合物を送達するための医薬品賦形剤として利用することができる。その他の担体の例には、コロイド状二酸化ケイ素、ステアリン酸マグネシウム、セルロース、ラウリル硫酸ナトリウムおよびＤ＆Ｃイエロー＃１０が含まれる。
【００２７】
適切なｉｎ ｖｉｔｒｏアッセイを使用することにより、線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）または血管内皮増殖因子（ＶＥＧＦ）の活性を阻害する際の縮合ピラゾリル化合物の効果を、予備的に評価することができる。効き目のある縮合ピラゾリル化合物を選別するために、当技術分野で周知の手順に従って、ｉｎ ｖｉｖｏアッセイを行うこともできる。以下の具体的な実施例を参照されたい。
【００２８】
同様に、適切なｉｎ ｖｉｔｒｏアッセイを使用して、癌細胞の増殖を阻害する際の縮合ピラゾリル化合物の効果を、予備的に評価することができる。縮合ピラゾリル化合物は、ｉｎ ｖｉｖｏアッセイによって、癌治療の際のこの化合物の効果に関してさらに試験することができる。例えばこの化合物を、癌に罹っている動物（例えば、マウスモデル）に施用することができ、次いでその治療効果を評価する。その結果に基づいて、ピラゾリル化合物の適切な投与量範囲および投与経路を決定することもできる。
【００２９】
さらなる労力を費やすことなく、上記の記載によって本発明が十分に実施可能であると考えられる。したがって、下記の特定の実施形態は、単なる例示であって、本発明の残りの部分をいかなる方法によっても少しも限定するものではないと、解釈すべきである。本明細書で引用した、特許も含めた刊行物の全ては、その全体を参照により本明細書に援用する。
【実施例】
【００３０】
１−ベンジル−３−（５’−ヒドロキシメチル−２’−フリル）インダゾール（化合物１）の合成
まず、無水塩化カルシウム（８８．８ｍｇ、０．８ｍｍｏｌ）を、無水ＴＨＦ（２０ｍＬ）中でホウ化水素ナトリウム（６０ｍｇ、１．６ｍｍｏｌ）と４時間撹拌することによって、ホウ化水素カルシウムを調製した。次いで、８８．０ｍｇの１−ベンジル−３−（５’−メトキシカルボニル−２’−フリル）インダゾール（０．２７ｍｍｏｌ）を含有する３０ｍＬのＴＨＦ溶液を、３０±２℃で、ホウ化水素カルシウム溶液に１滴ずつ添加した。この混合物を、６時間加熱還流し、冷却し、クラッシュアイスで急冷し、減圧下に置いてＴＨＦを除去し、濾過することによって、固体生成物を得た。固体を、ジクロロメタンで抽出した。抽出物を５０ｍＬに濃縮し、石油エーテルを添加した後に、固体を沈殿させた。沈殿物を収集し、カラムクロマトグラフィー（シリカゲル−ベンゼン）で精製した結果、７０．０ｍｇの１−ベンジル−３−（５’−ヒドロキシメチル−２’−フリル）インダゾールを、８７％の収率で得た。
【００３１】
融点：１０８〜１０９℃
ＭＳ（％）、ｍ／ｚ：３０４（Ｍ＋）
ＩＲ（ＫＢｒ）ｖｍａｘ：３３５０ｃｍ−１（−ＯＨ）
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６、２００ＭＨｚ）δ：４．５１（２Ｈ、ｄ、Ｊ＝５．５Ｈｚ、−ＣＨ２Ｏ−）、５．３１（１Ｈ、ｔ、Ｊ＝５．５Ｈｚ、−ＯＨ）、５．７０（２Ｈ、ｓ、＝ＮＣＨ２−）、６．４８（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝３．４Ｈｚ、Ｈ−４’）、６．９７（１Ｈ、ｄ、Ｊ＝３．４Ｈｚ、Ｈ−３’）、７．２１−７．３１（６Ｈ、ｍ、Ｈ−５、フェニル）、７．４５（１Ｈ、ｔ、Ｊ＝８．２Ｈｚ、Ｈ−６）、７．７５（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝８．２、１．８Ｈｚ、Ｈ−７）、８．１２（１Ｈ、ｄｄ、Ｊ＝８．２、１．０Ｈｚ、Ｃ４−Ｈ）。
【００３２】
ＤＮＡ合成の阻害
ヒト臍静脈内皮細胞（ＨＵＶＥＣ）を、化合物１が存在しない状態（基礎および対照）で、または化合物１の存在下（濃度０．１μＭ、０．０３μＭ、０．１μＭ、０．３μＭまたは１μＭ）でインキュベートした。血管内皮成長因子（ＶＥＧＦ）または塩基性線維芽細胞成長因子（ｂＦＧＦ）を添加して（基礎を除く）、ＤＮＡの合成を誘導し、これを、［３Ｈ］チミジン取込みに基づいて検出した。結果は、化合物１が、ＶＥＧＦおよびｂＦＧＦで誘導されたＨＵＶＥＣの細胞増殖を、濃度依存的に阻害したことを示している。意外にも化合物１は、ＶＦＧＦおよびｂＦＧＦについて、それぞれ９．０×１０−８Ｍおよび１．４×１０−７ＭというＩＣ５０値を有していた。
【００３３】
他の２３種の縮合ピラゾリル化合物についても試験をした。これらの全ては、ＨＵＶＥＣのＶＥＧＦ誘導細胞増殖を阻害し、いくつかは化合物１と同様に効果があった。
【００３４】
管腔形成の阻害
ＨＵＶＥＣを、マトリゲル（１０ｍｇ／ｍＬ）でプレコートしたチャンバースライド上で培養した。細胞を、化合物１で処理せず（対照）または化合物１（１０μＭ）で処理した。ＶＥＧＦ（１０ｎｇ／ｍＬ）またはｂＦＧＦ（１０ｎｇ／ｍＬ）を添加して、管腔形成を誘導した。全ての写真は、１００×の倍率で撮影した。結果は、化合物１が、ＶＥＧＦおよびｂＦＧＦで誘導された細長い内皮細胞のネットワーク形成を、阻害したことを示している。
【００３５】
血管形成作用の阻害
ヌードマウスに、１５０ｎｇ／ｍＬのＶＥＧＦまたはｂＦＧＦを含有するマトリゲルプラグを皮下注射した。ビヒクルまたは化合物１を、７日間、マウスに経口投与した（１ｍｇ／ｋｇ／日、３ｍｇ／ｋｇ／日、１０ｍｇ／ｋｇ／日、３０ｍｇ／ｋｇ／日、または１００ｍｇ／ｋｇ／日）。血管形成応答を、透明な皮膚を通して目でモニタした。マトリゲルそのものは、血管形成応答を誘発しなかった。７日後、マウスを犠牲にし、ｉｎ ｓｉｔｕでマトリゲルプラグを確認して、血管の内方形成を定量した。プラグを除去し、４％ホルムアルデヒド中に固定し、パラフィンに包埋し、５μｍの厚さに切断して、組織学的分析にかけ、血管成長を、ヘマトキシリン−エオシン染色によって定量した。全ての写真は、４０×の倍率で撮影した。結果は、７日間にわたる化合物１の経口投与によって、ＶＥＧＦまたはｂＦＧＦで誘導された血管形成作用を用量依存的に効果的に阻害したことを示している。
【００３６】
血管形成作用の定量分析では、ヌードマウスを上述のように処理し、プラグを除去し、溶解した。ヘモグロビンの濃度を、血管形成の指標として、ヘモグロビン検出キット（Ｓｉｇｍａ Ｃｈｅｍ．Ｃｏ．）を使用して測定した。結果は、化合物１が、ＶＥＧＦまたはｂＦＧＦで誘導された血管形成作用を効果的に阻害したことを示している。
【００３７】
癌増殖に対する阻害作用
ＢＡＬＢ／ｃ−ｎｕマウスに、Ａ５４９肺腫瘍細胞を皮下注射した（１０７細胞／マウス）。２９日間接種した後、各腫瘍は、３０から５０ｍｍ３のサイズに成長した。マウスを２つのグループに分けた。いくつかのピラゾリル化合物を、０．５％カルボキシメチルセルロースにそれぞれ溶解して、サンプル溶液（１ｍｇ／ｍｌ）を得た。これらの溶液をそれぞれ、第２９日目からマウスに毎日経口投与し（ピラゾリル化合物に関し、１０ｍｇ／ｋｇ／日）、腫瘍サイズを３日ごとまたは４日ごとに測定した。第５３日目にペントバルビタールを腹膜内投与することにより、マウスを安楽死させた。腫瘍を取り出し、計量した。
【００３８】
結果は、化合物１、１２および１４で処理したマウスが、意外にもビヒクルで処理したものより小さい腫瘍を持っていたことを示している。
【００３９】
いくつかのピラゾリル化合物に関し、上述と同様の手順に従って、それらが他の癌細胞の増殖、すなわちＮＣＩ−Ｈ２２６（肺癌細胞）、Ａ４９８（腎臓癌細胞）、ＡＣＨＮ（腎臓癌細胞）、ＵＯ−３１（腎臓癌細胞）、ＨＡ２２Ｔ（肝臓癌細胞）、ＨＴ−２９（結腸直腸癌細胞）、ＨＣＴ−１１６（結腸直腸癌細胞）、ＰＣ−３（前立腺癌細胞）、ＭＤＡ−ＭＢ−４６８（乳癌細胞）、およびＣＣＲＦ−ＣＥＭ（白血病細胞）の増殖に及ぼす阻害作用についても試験をした。
【００４０】
結果は、化合物１、１０、１１、１５および１６が、ＮＣＩ−Ｈ２２６細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物１、３、５〜７、１１および１３〜１６が、Ａ４９８細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物２が、ＡＣＨＮ細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物１、２、４および６が、ＵＯ−３１細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物７が、ＨＴ−２９細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物１、２および５が、ＨＣＴ−１１６細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物１、４および６〜８が、ＰＣ−３細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物１が、ＭＤＡ−ＭＢ−４６８細胞の増殖を効果的に阻害し、化合物１、３、４、６、８および９が、ＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖を効果的に阻害したことを示している。意外にも化合物１は、Ａ４９８細胞、ＮＣＩ−Ｈ２２６細胞およびＭＣＦ−７細胞の増殖を、ＨＡ２２Ｔ細胞の増殖よりも効果的に阻害した。
（その他の実施形態）
【００４１】
この明細書に開示される特徴の全ては、どのような組合せでも組み合わせることができる。この明細書に開示される各特徴は、同じ目的、均等な目的、または類似する目的に適う代替の特徴に代えることができる。したがって、他に特に示さない限り、開示される特徴のそれぞれは、包括的な一連の、均等なまたは類似する特徴の単なる例である。
【００４２】
上述の内容から、当業者なら、本発明の本質的な特徴を容易に確認することができ、また本発明の精神および範囲から逸脱することなく、様々な用法および条件に適合するように本発明の様々な変更および修正を行うことができる。例えば、縮合ピラゾリル化合物と構造的に類似する化合物も、本発明を実施するのに使用することができる。したがって、その他の実施形態も、特許請求の範囲内である。
【出願人】 【識別番号】５０４３３５９２１
【氏名又は名称】カールズバッド テクノロジー インコーポレイテッド
【氏名又は名称原語表記】Ｃａｒｌｓｂａｄ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．
【出願日】 平成１８年５月１８日（２００６．５．１８）
【代理人】 【識別番号】１０００９４３１８
【弁理士】
【氏名又は名称】山田 行一

【識別番号】１００１２３９９５
【弁理士】
【氏名又は名称】野田 雅一
【公開番号】 特開２００６−３２１７９９（Ｐ２００６−３２１７９９Ａ）
【公開日】 平成１８年１１月３０日（２００６．１１．３０）
【出願番号】 特願２００６−１３９２４２（Ｐ２００６−１３９２４２）