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【発明の名称】 印籠継式釣竿
【発明者】 【氏名】松本 聖比古

【氏名】谷川 尚太郎

【氏名】谷口 一真

【要約】 【課題】合わせ部での突っ張り感と固着現象の減少を図りながら、釣竿の軽量化にも奇与できるものを提供する点にある。

【解決手段】印籠芯材5を元竿4の玉口内に固定するとともにその元竿4より三番竿3に向けて突出しその突出部分を三番竿に挿脱自在に構成してある。印籠芯材5の突出部分における軸線方向中間の外周面に、印籠芯材5の外径を縮小する小径部5Aを形成して肉ぬすみ部を構成してある。
【特許請求の範囲】
【請求項1】
印籠芯材を竿先側竿体と竿尻側竿体との一方の竿体内に固定するとともにその竿体内より相手側の竿体に向けて突出しその突出部分を相手側竿体内に挿脱自在に構成してある印籠継式釣竿であって、前記印籠芯材の前記突出部分における軸線方向中間位置の外周面に、前記印籠芯材の外径を縮小する肉ぬすみ部を形成してある印籠継式釣竿。
【請求項2】
印籠芯材を竿先側竿体と竿尻側竿体との一方の竿体内に固定するとともにその竿体内より相手側の竿体に向けて突出しその突出部分を相手側竿体内に挿脱自在に構成してある印籠継式釣竿であって、前記印籠芯材における前記一方の竿体内に固定された基端部分における軸線方向中間位置の外周面に、他の部分に比べて小径の肉ぬすみ部を形成してある印籠継式釣竿。
【請求項3】
印籠芯材を竿先側竿体と竿尻側竿体との一方の竿体内に固定するとともにその竿体内より相手側の竿体に向けて突出しその突出部分を相手側竿体内に挿脱自在に構成してある印籠継式釣竿であって、前記印籠芯材の前記突出部分における軸線方向中間位置の外周面に、前記印籠芯材の外径を縮小する肉ぬすみ部を形成するとともに、前記印籠芯材における前記一方の竿体内に固定された基端部分における軸線方向中間位置の外周面に、他の部分に比べて小径の肉ぬすみ部を形成してある印籠継式釣竿。
【請求項4】
前記肉ぬすみ部が、螺旋溝である請求項1〜3のうちのいずれかひとつに記載の印籠継式釣竿。
【請求項5】
前記肉ぬすみ部が、ローレット加工面である請求項1〜3のうちのいずれかひとつに記載の印籠継式釣竿。
【請求項6】
前記肉ぬすみ部が、円周方向の少なくとも一箇所において円周方向の一定範囲でかつ軸線方向の一定範囲に亘って形成された凹入切欠き部である請求項1〜3のうちのいずれかひとつに記載の印籠継式釣竿。
【請求項7】
前記肉ぬすみ部が、軸線方向に沿って複数個形成された環状溝である請求項1〜3のうちのいずれかひとつに記載の印籠継式釣竿。
【発明の詳細な説明】【技術分野】
【0001】
本発明は、印籠芯材を竿先側竿体と竿尻側竿体との一方の竿体内に固定するとともにその竿体内より相手側の竿体に向けて突出しその突出部分を相手側竿体内に挿脱自在に構成してある印籠継式釣竿に関する。
【背景技術】
【0002】
印籠継式釣竿において、印籠芯材は円柱状に形成されていた(特許文献1、特許文献2参照)。
【0003】
【特許文献1】特開2002−119184号公報(段落番号〔0016〕及び、図2,3)
【特許文献2】特開2000−32881号(段落番号〔0010〕及び、図1)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【0004】
印籠芯材が円柱状に形成されているために、相手側の竿体内に挿入されて相手側竿体の内周面に密着した結合状態であれば、その繋ぎ部分(合わせ部分)は相手側竿体と印籠芯材とが二重構造となる為に、この部分の断面二次モーメントが局部的に増大し、釣操作を行う際にこの繋ぎ部分で竿の曲率が滑らかに繋がらない状態になり、突っ張り感を大きくしていた。
また、印籠芯材が相手側の竿体内に挿入されて相手側竿体の内周面に密着した結合状態となるので、釣操作する間に印籠芯材の相手側竿体への結合状態がより強固になる固着現象を生じ、印籠芯材を相手側竿体から抜き出す際に難儀をすることがあった。
さらには、軽量化の要請にも反するものである。
【0005】
本発明の目的は、印籠芯材の外周面に簡単な構造を加えることによって、合わせ部での突っ張り感の減少、固着現象の減少、竿の軽量化を達成できる印籠継式釣竿を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【0006】
〔構成〕
請求項1に係る発明の特徴構成は、前記印籠芯材の前記突出部分における軸線方向中間位置の外周面に、前記印籠芯材の外径を縮小する肉ぬすみ部を形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0007】
〔作用〕
つまり、印籠芯材の突出部分に肉ぬすみ部を形成することによって、その突出部分が相手側竿体内に挿入された場合には、肉ぬすみ部は小径に形成されているので、相手側竿体の内周面には接触しない。
一方、肉ぬすみ部以外の部分が相手側竿体の内周面に密着する。
したがって、竿先側竿体と竿尻側竿体との接続状態は、印籠芯材の肉ぬすみ部以外の部分の密着状態で達成される。
【0008】
〔効果〕
これによって、合わせ部における二重構造に起因する断面二次モーメントの高い状態が肉ぬすみ部によって軽減され、突っ張り感を減少させることができる。
印籠芯材と相手側竿体との接触面積を肉ぬすみ部の形成によって低減できたので、印籠芯材と相手側竿体との固着現象を低減できる。
肉ぬすみ部で小径化できたので、印籠芯材の軽量化が図れ、釣竿の軽量化を達成できる。
しかも、竿先側竿体と竿尻側竿体との接続状態は、肉ぬすみを施していない部分の密着状態でも十分に達成できる。
【0009】
請求項2に係る発明の特徴構成は、印籠芯材を竿先側竿体と竿尻側竿体との一方の竿体内に固定するとともにその竿体内より相手側の竿体に向けて突出しその突出部分を相手側竿体内に挿脱自在に構成してある印籠継式釣竿であって、前記印籠芯材における前記一方の竿体内に固定された基端部分における軸線方向中間位置の外周面に、他の部分に比べて小径の肉ぬすみ部を形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0010】
〔作用効果〕
請求項1においては、印籠芯材における相手側竿体内に挿入される突出部分に肉ぬすみ部を形成したが、この請求項2では、印籠芯材自体が一方の竿体内に固定されている基端部分に肉ぬすみ部を設ける。これによって、印籠芯材の基端部と一方の竿体との断面二次モーメントが低減され、前記した突っ張り感が低減されるとともに、釣竿の軽量化が達成される。
【0011】
請求項3に係る発明の特徴構成は、前記印籠芯材の前記突出部分における軸線方向中間位置の外周面に、前記印籠芯材の外径を縮小する肉ぬすみ部を形成するとともに、前記印籠芯材における前記一方の竿体内に固定された基端部分における軸線方向中間位置の外周面に、他の部分に比べて小径の肉ぬすみ部を形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0012】
〔作用〕
つまり、印籠芯材の突出部分に肉ぬすみ部を形成することによって、その突出部分が相手側竿体内に挿入された場合には、肉ぬすみ部は小径に形成されているので、相手側竿体の内周面には接触しない。
一方、肉ぬすみ部以外の部分が相手側竿体の内周面に密着する。
したがって、竿先側竿体と竿尻側竿体との接続状態は、印籠芯材の肉ぬすみ部以外の部分の密着状態で達成される。
しかも、基端部分にも肉ぬすみ部を設けている。
【0013】
〔効果〕
これによって、合わせ部における二重構造の状態が肉ぬすみ部によって軽減され、突っ張り感を減少させることができる。特に、一方の竿体と相手側竿体との両方の部分で肉ぬすみ部が断面二次モーメントの低減に奇与するので、一層、突っ張り感を低減させることができる。
印籠芯材と相手側竿体との接触面積を肉ぬすみ部の形成によって低減できたので、印籠芯材と相手側竿体との固着現象を低減できる。
肉ぬすみ部で小径化できたので、印籠芯材の軽量化が図れ、釣竿の軽量化を達成できる。
【0014】
請求項4に係る発明の特徴構成は、前記肉ぬすみ部が、螺旋溝である点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0015】
〔作用〕
つまり、印籠芯材の突出部分に螺旋溝を形成することによって、その突出部分が相手側竿体内に挿入された場合には、螺旋溝の部分は小径に形成されているので、相手側竿体の内周面には接触しない。
一方、螺旋溝以外の部分が相手側竿体の内周面に密着する。
したがって、竿先側竿体と竿尻側竿体との接続状態は、螺旋溝以外の部分の密着状態で達成される。
しかも、基端部分にも螺旋溝を設けている。
【0016】
〔効果〕
これによって、合わせ部における二重構造の状態が螺旋溝によって軽減され、突っ張り感を減少させることができる。特に、一方の竿体と相手側竿体との両方の部分で螺旋溝部が断面二次モーメントの低減に奇与するので、一層、突っ張り感を低減させることができる。
印籠芯材と相手側竿体との接触面積を螺旋溝の形成によって低減できたので、印籠芯材と相手側竿体との固着現象を低減できる。
【0017】
請求項5に係る発明の特徴構成は、前記肉ぬすみ部が、ローレット加工面である点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0018】
〔作用効果〕
請求項4に係る発明が奏する作用効果と同一である。
【0019】
請求項6に係る発明の特徴構成は、前記肉ぬすみ部が、円周方向の少なくとも一箇所において円周方向の一定範囲でかつ軸線方向の一定範囲に亘って形成された凹入切欠き部である点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0020】
〔作用効果〕
請求項4に係る発明が奏する作用効果と同一である。とくに、肉ぬすみ部が、円周方向の少なくとも一箇所において円周方向の一定範囲でかつ軸線方向の一定範囲に亘って形成された凹入切欠き部であるので、印籠芯材の相手側竿体の内周面との接触面積を大きく低減でき、固着現象を減少させるのに効果が上がる。
【0021】
請求項7に係る発明の特徴構成は、前記肉ぬすみ部が、軸線方向に沿って複数個形成された環状溝である点にあり、その作用効果は次の通りである。
【0022】
〔作用効果〕
請求項4に係る発明が奏する作用効果と同一である。
【発明を実施するための最良の形態】
【0023】
〔第1実施形態〕
図1に示すように、トップガイド1Aと中間ガイド1Bとを備えた穂先竿1、中間ガイド2Aを備えた二番竿2、中間ガイド3Aを備えた三番竿3、中間ガイド4Aとリールシート4Bを備えた元竿4によって、印籠継式釣竿Aを構成してある。二番竿2、三番竿3、元竿4の玉口には、夫々、印籠芯材5が突設してあり、印籠継ぎを可能にしてある。
印籠芯材5は、竿体と同様に、炭素繊維等の強化繊維にエポキシ等の熱硬化性樹脂を含浸させたプリプレグより形成された中実状又は筒状の柱状体を呈するものである。
【0024】
印籠芯材5の取付構造について説明する。印籠芯材5は、互いに接合される竿先側竿体と竿尻側竿体とにおける竿尻側竿体の玉口に固定されている。ここでは、便宜上、竿尻側竿体を元竿4、竿先側竿体を三番竿3で説明する。
図2に示すように、印籠芯材5としては一定の長さを有する円柱状部材を採用し、その円柱状部材の軸線方向中間位置にその軸線方向一定範囲に亘って小径部5Aを形成し、肉ぬすみ部を設けてある。残余の部分は円柱状部材自体の外径を維持している基端部5Bとする。
【0025】
図2(イ)に示すように、このような形状を採る印籠芯材5の基端部5Bを元竿4の玉口内に挿入し接着固定する。元竿4はプリプレグを所定の製法で製造されるが、玉口部分は軸線方向の一定長さに亘って一定内径のものに形成されている。元竿4に接着固定された印籠芯材5を竿先側に突出させ、突出部分に前記した小径部5Aが位置するようになっている。小径部5Aよりさらに先端側には大径部5Cが残されており、図2(ロ)に示すように、その大径部5Cと小径部5Aとを三番竿3の竿尻部内に挿入して、大径部5Cを三番竿3の内周面に圧接させて、継ぎ状態を維持する構成となっている。
【0026】
前記した印籠芯材5は、外周面を一定の外径で形成するものを前提として説明されているが、元竿4に挿入固定される基端部側程大径となるように、外周面を傾斜面に形成してもよい。このように傾斜部分を持って形成した印籠芯材5に対して前記したように小径部5Aを形成する。これによって、プリプレグを所定の傾斜面を備えたマンドレルに巻回して作成される竿体の内周面に沿った形状となる。これによって、印籠芯材5の大径部5Cの三番竿3の内周面に対する密着性が良好である。
【0027】
〔第2実施形態〕
ここで説明するものは、第1実施形態で説明したものに、さらに、基端部5Bにも小径部5Aを設けるようにする。つまり、図3に示すように、元竿4の玉口内に位置する基端部5Bにも小径部5Aを形成し、主として、突っ張り感の低減を図ることにする。このように、小径部5Aを二箇所に設けることによって、大径部5Cが3箇所形成されることになり、先端側の大径部5Cは三番竿3の竿尻側の内周面に圧接して接続状態を維持し、基端側の大径部5Cは元竿4の玉口側の内周面に接着固定され、中間の大径部5Cは一部が元竿4の玉口に固定され、先端側の一部は三番竿の竿尻部に対して挿入離脱可能で挿入状態で圧接される。
【0028】
〔第3実施形態〕
ここで説明するものは、肉ぬすみ部として螺旋溝5Dを形成したものを説明する。つまり、図4に示すように、元竿4に接着固定された印籠芯材5を竿先側に突出させ、突出部分に前記した螺旋溝5Dが位置するようになっている。螺旋溝5Dよりさらに先端側には大径部5Cが残されており、その大径部5Cと螺旋溝5Dとを三番竿3の竿尻部内に挿入して、螺旋溝5Dを施していない大径部5Cを三番竿3の内周面に圧接させて、継ぎ状態を維持する構成となっている。
なお、図示はしていないが、第2実施形態で示したように、螺旋溝5Dを元竿4内に位置する基端部5Bの外周面にも施してもよい。
【0029】
〔第4実施形態〕
ここで説明するものは、肉ぬすみ部としてローレット加工部5Eを形成したものを説明する。つまり、図5に示すように、元竿4に接着固定された印籠芯材5を竿先側に突出させ、突出部分に前記したローレット加工部5Eが位置するようになっている。ローレット加工部5Eよりさらに先端側には大径部5Cが残されており、その大径部5Cとローレット加工部5Eとを三番竿3の竿尻部内に挿入して、ローレット加工を施していない大径部5Cを三番竿3の内周面に圧接させて、継ぎ状態を維持する構成となっている。
なお、図示はしていないが、第2実施形態で示したように、ローレット加工部5Eを元竿4内に位置する基端部5Bの外周面にも施してもよい。
【0030】
〔第5実施形態〕
図6に示すように、印籠芯材5としては一定の長さを有する円柱状部材を採用し、その円柱状部材の外周面に前記円柱状部材の中心に向かって入り込む凹入切欠き部5F,5Fを設けてある。凹入切欠き部5F、5Fは、円柱状部材の軸線方向の一定範囲でかつ円周方向の一定範囲に亘って切り取られたもので、肉ぬすみ部を形成している。凹入切欠き部5Fとしては、180°対角位置に設けたが、円周方向の1箇所でもよく、或いは、円周方向の3箇所でもよい。
凹入切欠き部5Fよりさらに先端側には大径部5Cが残されており、その大径部5Cと凹入切欠き部5Fとを三番竿3の竿尻部内に挿入して、凹入切欠き加工を施していない大径部5Cを三番竿3の内周面に圧接させて、継ぎ状態を維持する構成となっている。
なお、図示はしていないが、第2実施形態で示したように、凹入切欠き部5Fを元竿4内に位置する基端部5Bの外周面にも施してもよい。
【0031】
〔第6実施形態〕
ここで説明するものは、肉ぬすみ部として複数本の環状溝5Gを形成したものを説明する。つまり、図7に示すように、元竿4に接着固定された印籠芯材5を竿先側に突出させ、突出部分に前記した環状溝5Gが位置するようになっている。環状溝5Fよりさらに先端側には大径部5Cが残されており、その大径部5Cと環状溝5Fとを三番竿3の竿尻部内に挿入して、環状溝5Gを施していない大径部5Cを三番竿3の内周面に圧接させて、継ぎ状態を維持する構成となっている。
なお、図示はしていないが、第2実施形態で示したように、環状溝5Gを元竿4内に位置する基端部5Bの外周面にも施してもよい。
【0032】
〔別実施形態〕
(1) 印籠芯材5として,各竿尻側竿体の玉口から突出させる構成を採っているが、竿先側竿体の竿尻端から突出させる構成を採ってもよい。
(2) 上記した実施形態のものは、リールを使用しない鮎竿等に適用してもよい。
(3) 上記した構成では、肉ぬすみ部を形成するのに、小径部5A等を採用するものについて記載したが、元竿4から突出する部分と基端部とに設ける肉ぬすみ部としては同一の形状のもの、例えば、小径部5Aであればいずれの部分も小径部5Aを採用しているが、前記した5つの形状のもののうち異なる形状のものを組み合わせてもよい。
例えば、図8に示すように、突出部分に小径部5Aを設け、基端部にはローレット加工部5Eを設けてよい。又は、図9に示すように、突出部分に環状溝5Gを設け、基端部には凹入切欠き部5Fを設けてよい。
これらの組み合わせは、合わせ部での固着具合や突っ張り感、或いは、軽量化のいずれに重点を置くかによって自由に選択が可能である。
【図面の簡単な説明】
【0033】
【図1】印籠継式釣り竿を示す分解側面図
【図2】肉ぬすみ部として小径部を形成した印籠芯材を竿体に装着するものを示し、(イ)は連結する前の状態を示す縦断側面図、(ロ)は連結する前の状態を示す縦断側面図
【図3】肉ぬすみ部として小径部を二箇所形成した印籠芯材を竿体に装着するものを示し、(イ)は連結する前の状態を示す縦断側面図、(ロ)は連結する前の状態を示す縦断側面図
【図4】肉ぬすみ部として螺旋溝を形成した印籠芯材を竿体に装着するものを示し、(イ)は連結する前の状態を示す縦断側面図、(ロ)は連結する前の状態を示す縦断側面図
【図5】肉ぬすみ部としてローレット加工部を形成した印籠芯材を竿体に装着するものを示し、(イ)は連結する前の状態を示す縦断側面図、(ロ)は連結する前の状態を示す縦断側面図
【図6】肉ぬすみ部として凹入切欠き部を形成した印籠芯材を竿体に装着するものを示し、(イ)は連結する前の状態を示す縦断側面図、(ロ)は連結する前の状態を示す縦断側面図
【図7】肉ぬすみ部として環状溝を形成した印籠芯材を竿体に装着するものを示し、(イ)は連結する前の状態を示す縦断側面図、(ロ)は連結する前の状態を示す縦断側面図
【図8】肉ぬすみ部として小径部とローレット加工部を形成した印籠芯材を示す側面図
【図9】肉ぬすみ部として環状溝と凹入切欠き部を形成した印籠芯材を示す側面図
【符号の説明】
【0034】
1,2,3 竿先側竿体
2,3,4 竿尻側竿体
5 印籠芯材
5A 小径部
5B 基端部
5C 大径部
5D 螺旋溝
5E ローレット加工部
5F 凹入切欠き部
5G 環状溝
【出願人】 【識別番号】000002439
【氏名又は名称】株式会社シマノ
【出願日】 平成17年1月6日(2005.1.6)
【代理人】 【識別番号】100107308
【弁理士】
【氏名又は名称】北村 修一郎

【公開番号】 特開2006−187240(P2006−187240A)
【公開日】 平成18年7月20日(2006.7.20)
【出願番号】 特願2005−1564(P2005−1564)