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【発明の名称】 EMと波動効果を活用した電子農業システム
【発明者】 【氏名】藤原 喜将

【要約】 【課題】人命や様々な生命へ甚大な問題を掲げる農薬などを全く使用せず、更に自然のミネラル成分が豊富な特殊岩盤のケツ岩を有効に活用する事で従来には無い、高効率の無農薬栽培農業を行う自然環境福祉事業として、大いに貢献が可能な発明です。

【解決手段】自然界の幸で有る、例えば雑草などへ除草剤を全く使用せずに、例えば図1−14の農作物の肥料として活用。又、EM菌とセラミックス玉などから発せられる特殊な波動による土壌環境の変化などの情報を図1−16〜17から成る各部センサーで調査。常に最適なpH値などで田畑の環境を作り出す事により、農薬栽培が主流の農業から開放される為の課題を解決し、自然の資源を活用した無理.無駄.むらが無い無農薬栽培農業を世の中へ広めるための手段です。
【特許請求の範囲】
【請求項1】
この発明は図1−13の田畑の土壌へ、EM(バクテリアの事を意味)菌と、セラミックス玉などから発せられる特殊な波動(赤外線の事を意味)効果を活用した農場栽培管理システムです。更に、雑草などは一般的には除草剤などの散布により駆除対策がされます。この発明は雑草なども肥料として活用する雑草非駆除方式農業と言う大変に珍しい省資源活用システムでも有ります。図1−7により水とEM菌がほどよく配合された水溶液を図1−15の(ホースやチューブ又は金属管から成る)散水管を通して図1−12の散水穴から田畑へ流れ出ます。この水溶液は田畑の土壌の酸性/アルカリ性の度合い(ペーハー値)は田畑の岩盤や土質などにより異なりますが、一般的に農場はpH値が6.0〜6.5程度が適性値とされます。この数値は季節や周囲の環境などで異なります。図1−16(地中のpH値)、図1−17(地中の水分=湿度%値)、図1−18(地上の温度℃値)、図1−19(地上の湿度%値)の各センサー(本説明はセンサー4種ですが更に増設が可能)により測定値を図1−11のTEST計測機器で判定結果を割り出します。この測定結果を電気信号として図1−3の水量調節チェック弁CH/V1と図1−6のEM菌の濃度調節チェック弁CH/V2へを伝える事で、これらの農場に対し常に最適な環境を作り上げる事が可能で、EM菌と波動の効果を従来には無かった、無駄を少なくして省資源を最大限に考えた農場栽培管理システムです。更に、図1−10のWebM/Mを繋ぐ事で離れた場所からインターネットやパソコンを使って農場の情報を遠隔管理などが自在に出来ます。又、離れた場所から、農場の水量やEM菌の放出量などを自在に操作が可能な発明です。更には、インターネットを活用して農作物の収穫量を事前に金銭振り込み電子マネー決済などが出来る事で、I.T産業との融合も可能な発明です。
【請求項2】
ケツ岩と呼ばれる特殊な岩盤には、歴史的な特殊条件や特殊環境がもたらす、様々な固有現象があります。例えば(数万年も昔に海底が隆起して出来た)自然ミネラル(マグネシューム.カリウム.カルシューム.ナトリウム.リン.亜鉛.セレン.その他に微量元素を含む土壌)などが大変に豊富です。そしてこのミネラル成分とEM菌と、セラミックス玉などから発せられる特殊な波動を掛け合わせる事で、本来の土壌とは比較に成らないほどの土壌改質改善の効果を発生する事が出来ます。特に特殊な加工を施したセラミックス玉により発生される波動(特殊な遠赤外線の事を意味)の効果は、このケツ岩から成る土壌改質に一層の効果を加速する事が可能な発明です。
【発明の詳細な説明】【技術分野】
【0001】
これまで作業者が現場へ出かけて行き、手で土を触れたり眼で見た結果的な判断を元に作業者の知識と経験が最優先の農場管理などが一般的でした。この発明は土壌の個々の情報をI.T技術を活用した様々なセンサーや測定機器を活用したEM菌と波動効果を大変に効率良くした電子式ハイテク農場管理システムです。
【背景技術】
【0002】
図1−13の田畑の土壌をpH値が常に定められた数値に成る様に、土中にセットされたセンサー図1−16、図1−17又は地上にセットされたセンサー図1−18、図1−19などによりpH値を6.0〜6.5程度で安定する事が可能な技術です。又、この数値は様々な設定値に変更する事も可能です。
【0003】
近年の、農場では様々な農薬などの使用により、土壌のpH値は農場として大変に相応しい適性値からはかけ離れた数値を示し、例えばpHが3.0(強酸性土壌)などの場合も少なくは御座いません。この発明により、農薬などを全く使用せず、雑草までも肥料として大切な資源活用を考慮した雑草非駆除方式農場です。そして、pH値を土壌に無理が無く自然体でEM菌と、セラミックス玉などから発せられる特殊な波動を様々な電子計測装置などにより、短期間で土壌改質改善が可能な技術です。更には、無農薬栽培と雑草などによる肥料がもたらす事で、図1−14の農作物の収穫時期にて作物の大きさや成長の度合い、美味しさを始めとして糖度などの貢献度も従来の農業と比べて甚大な効果をかもしだす発明です。
【非特許文献1】様々な資料を調査致しました。そして特許庁のデーターベースを色々と検索致しましたが、類似性の特許等は見つかりませんでした。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【0004】
解決しようとする課題に、人命や様々な生命へ甚大な問題を掲げる農薬などを全く使用せず、更に自然のミネラル成分が豊富な特殊岩盤のケツ岩を有効に活用する事で従来には無い、高効率の無農薬栽培農業を行う自然環境福祉事業として、大いに貢献が可能な発明です。
【課題を解決するための手段】
【0005】
本発明は自然界の幸で有る、例えば雑草などへ除草剤を全く使用せずに、例えば図1−14の農作物の肥料として活用。又、EM菌とセラミックス玉などから発せられる特殊な波動による土壌環境の変化などの情報を図1−16〜17から成る各部センサーで調査。常に最適なpH値などで田畑の環境を作り出す事により、農薬栽培が主流の農業から開放される為の課題を解決し、自然の資源を活用した無理.無駄.むらが無い無農薬栽培農業を世の中へ広めるための手段です。
【発明の効果】
【0006】
従来の農薬を用いた農業とは異なり、無農薬栽培へ変更する事により自然界に及ぼす環境破壊からの離脱。更に、土壌改質改善が進む事で地球環境改善に甚大なる効果が期待される発明です。
【発明を実施するための最良の形態】
【0007】
この発明は、従来の農薬を使用した農業とは大きく異なり、地球環境改善が終局の目標としての発明です。例えば、古代からのミネラルを豊富に含まれた土壌(ケツ岩から成る岩盤)へEM菌とセラミックス玉などから発せられる特殊な波動による高効率な土壌環境を作り出すのに最良な形態と考えられます。
【実施例1】
【0008】
本発明の実施例1として、広大な土地でEM菌やセラミックス玉を活用した農場を築いて、これからの日本に不可欠な安心.安全.生産者が見える農業(農場)の開拓そして展開が期待されます。そして、この農場の土壌から放たれる波動効果は図1−14の農作物に限らず、人間に対しても細胞核などへ大変に優れた作用が有る為、人体にとっても素晴らしい効能が期待できます。
【産業上の利用可能性】
【0009】
この農場で収穫される図1−14の農作物は、外観的にも大変に大きく育ち、内部の仕上がりも大変に密度が細かく成長します。その為にとても美味しい農作物(野采や果物など)の収穫が可能と成ります。ローコスト、ハイグレードな農作物の全国的な展開などが考えられます。更には、契約農業としても充分な可能性も考えられます。
【図面の簡単な説明】
【0010】
【図1】 本発明の説明図 上面図の説明
【図2】 本発明の説明図 側面図の説明
【符号の説明】
【0011】
【図1】
1−水道管の水量調節コックの部
2−水道管本体の部
3−水道の水量調節チェック弁の部
4−EM菌配管の濃度調整コックの部
5−EM菌配管本体の部
6−EM菌配管の濃度調整チェック弁の部
7−水道水とEM菌の混合水を入れた容器の部
8−導入給水管の部
9−導入給水管水量調節コックの部
10−インターネット通信機器 Web M/Mの部
11−センサーの計測機器 TEST H/Mの部
12−散水管内の散水穴の部
13−EM菌と波動効果などで処理された田畑の部
14−農作物の部
15−散水管の部
16−地中のpH値を測定する為のセンサーの部
17−地中の水分=湿度%値を測定する為のセンサーの部
18−地上の温度℃値を測定する為のセンサーの部
19−地上の湿度%値を測定する為のセンサーの部
【図2】
20−水道管の水量調節コックの部
21−水道の水量調節チェック弁の部
22−水道管本体の部
23−EM菌配管の濃度調整コックの部
24−EM菌配管の濃度調整チェック弁の部
25−EM菌配管本体の部
26−水道水とEM菌の混合水を入れた容器の部
27−導入給水管水量調節コックの部
28−導入給水管の部
29−地中のpH値を測定する為のセンサーの部
30−地中の水分=湿度%値を測定する為のセンサーの部
31−地上の温度℃値を測定する為のセンサーの部
32−地上の湿度%値を測定する為のセンサーの部
33−農作物の部
34−散水管内の散水穴の部
35−散水管の部
36−散水管支持具1の部
37−EM菌と波動効果などで処理された田畑の部
38−散水管支持具2の部
【出願人】 【識別番号】501185718
【氏名又は名称】藤原 喜将
【出願日】 平成17年3月2日(2005.3.2)
【代理人】
【公開番号】 特開2006−238863(P2006−238863A)
【公開日】 平成18年9月14日(2006.9.14)
【出願番号】 特願2005−99648(P2005−99648)