トップ :: F 機械工学 照明 加熱 武器 爆破 :: F02 燃焼機関;風力原動機,ばね原動機,重力原動機;他類に属さない機械動力または反動推進力を発生するもの

【発明の名称】 燃料節約装置
【発明者】 【氏名】水谷 哲治
【課題】放射線を使わずして燃料改質を図り、燃焼効率を上げようとする方法。

【解決手段】トルマリン鉱石の微粉末を直接又は間接的に燃料へ近づけて設置する。トルマリンは周囲の熱刺激を受けると、遠赤外線及び電磁波を発生、それらが容器を通して燃料に照射されると燃料分子が活性化、燃料クラスターが微細化改質する。気化器よりエンジン内に吸気された微細燃料は酸素との接触面積が増大する為、燃焼効率は高くなる。構成がトルマリン微粉末を柔軟性を持ったつなぎ材と混練、板状に加工した物やトルマリンの微粉末を直接袋、成型ケース、フイルムで包む、粘着材に塗布した物容器に直接塗布、パイプに塗布、燃料供給材に練り込みなどの要素で構成した物。
【特許請求の範囲】
【請求項1】
構成がトルマリン微粉末を柔軟性を持ったつなぎ材と混練、板状に加工した物やトルマリンの微粉末を直接袋、成型ケース、フイルムで包む、粘着材に塗布した物容器に直接塗布、パイプに塗布、燃料供給材に練り込みなどの要素で構成した物。
【発明の詳細な説明】【技術分野】
本発明は自動車を始めとする燃料消費機関に於ける使用燃料の改質によりその燃焼効率を上げ、燃料を節約するものである。
【背景技術】
【0001】
従来の発明には日本に於ける非特許文献、排気ガス対策講義「芯蓮」理論解説第2章「自動車排気ガス対策」P110.1.アメリカにて従来認定された特許に対する比較分析、P114.2 核化学反応機構に於いて、「α粒子」照射による「原子核変換」、吸入空気に対してα粒子を照射し「核化学反応」の領域でその効果を研究したものである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【0002】
従来の技術は吸入空気に放射線のα粒子照射、核化学反応を利用したものであり、燃料改質に於いて放射線は取り扱う側の人体に与える影響を考える必要がある。
【課題を解決するための手段】
トルマリン鉱石の微粉末を直接又は間接的に燃料へ近づけて設置する。
トルマリンは周囲の熱刺激を受けると、遠赤外線及び電磁波を発生、それらが容器を通して燃料に照射されると燃料分子が活性化、燃料クラスターが微細化改質する。気化器よりエンジン内に吸気された微細燃料は酸素との接触面積が増大する為、燃焼効率は高くなる。
構成がトルマリン微粉末を柔軟性を持ったつなぎ材と混練、板状に加工した物やトルマリンの微粉末を直接袋、成型ケース、フイルムで包む、粘着材に塗布した物容器に直接塗布、パイプに塗布、燃料供給材に練り込みなどの要素で構成した物。
【発明の効果】
テストは日常使用する状態に於いて友人達の協力の下に実施、ガソリン車による結果で有る。


前記表に於いて付記を解説する
※1.一般道走行。
※2.高速道路利用と一般道の割合が6対4位で連休で混んでいた。
※3.高速道路利用と一般道の割合が8対2位で比較的に流れた。
※4.高速道路利用と一般道の割合が7対3位で積載重量200Kg乗車1名
※5.高速道路利用と一般道の割合が7対3位で積載重量無し 乗車2名
※5 トルマリンの量を倍にして実験した。
【発明を実施するための最良の形態】
【0003】
トルマリンから出るエネルギーは微弱なため、燃料に近いほど効果が大きいので、最良の形状としては燃料供給装置に組み込む形態が最良であるが、既成車両や燃料使用機関に於いては難しい。
【実施例】
【0004】
図1に示すような形状でトルマリンの粉末1を耐熱プラスチックケース2に均等に入るよう工夫したものに収納し、端末穴3に針金入り止めバンド5にて図3の燃料フィルター7からエンジンの気化器に接続されるゴムパイプ4に固定トルマリンケースを斜めに巻きつけて端末を同じく針金入り止めバンド5にてゴムパイプ4に巻きつけ固定する。
また、実施例ではトルマリンの入る寸法は幅20ミリ、長さ250ミリとした。
【産業上の利用可能性】
【0005】
【図面の簡単な説明】
【図1】 平面図
【図2】 側面図
【図3】 取り付け部参考側面図
【符号の説明】
1.トルマリン
2.収納ケース
3.固定用バンド取り付け穴
4 燃料フィルターから気化器を結ぶゴムパイプ
5.針金入り止めバンド
6.燃料フィルター
7.燃料フィルターと燃料タンクを結ぶゴムパイプ
【出願人】 【識別番号】596063562
【氏名又は名称】有限会社キンセー総合研究所
【出願日】 平成15年9月30日(2003.9.30)
【代理人】
【公開番号】 特開2005−106043(P2005−106043A)
【公開日】 平成17年4月21日(2005.4.21)
【出願番号】 特願2003−376315(P2003−376315)