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【発明の名称】 米入り混合飲料水
【発明者】 【氏名】磯 昌夫

【要約】 【課題】ビタミンやミネラル、繊維質を豊富に含むと共に、従来にない独特の風味と味覚を有する健康・美容補助飲料を提供する。

【解決手段】白米または玄米、発芽玄米、籾米に、麦類、豆類、コーン等の雑穀類を加えて、炊くか、蒸すか、または焙煎するか、発酵させるかした主原料(1)に対して、果実類や草木花根菜類、野菜類、茶類、魚介類、海草類、藻類、卵類、肉類、乳類、炭酸ソーダー、ドライフーズ食品等の副材料(2)を混入し、これに適量の天然水(3)を添加してミキサー(A)にかけて混合粉砕すると共に、これを抽出・濾過機(B)にて抽出・濾過し、且つ殺菌装置(C)によって殺菌処理して得る米入り混合飲料水。
【特許請求の範囲】
【請求項1】
白米または玄米、発芽玄米、籾米に麦類、豆類、コーン等の雑穀類を加えて、炊くか蒸すか、または焙煎するか、発酵させるかした主原料(1)に対して、果実類や草木花根菜類、野菜類、茶類、魚介類、海草類、藻類、卵類、肉類、乳類、炭酸ソーダー、ドライフーズ食品等の副材料(2)を混入しこれに適量の天然水(3)を添加してミキサー(A)にかけて混合粉砕すると共に、これを抽出・濾過機(B)にて抽出・濾過し、且つ殺菌装置(C)によって殺菌処理して得た米入り混合飲料水。
【発明の詳細な説明】【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【0001】
本発明は、米を主原料とした新規な混合飲料水に関するものである。
【背景技術】
【0002】
従来、米は日本の主食であり、ご飯を初め粥や雑炊、お握りなどが一般的である。また、煎餅や蒸しパン、米うどん、団子、清酒、濁り酒、甘酒などが知られている。
【発明が解決しようとする課題】
【0003】
米を主原料とした食品は多々あるが、飲料としては酒類を除けば殆どなく、ジュース的な飲料としては更に少ない。
【0004】
そこで本発明は、米を主原料とすると同時に、その栄養バランスの偏りをなくすべく、玄米や発芽玄米、籾米を併用すると共に、他の雑穀類(麦類、豆類、コーン等)を混入する。更に必要に応じて果実類や草木花根菜類、野菜類、茶類、魚介類、海草類、藻類、卵類、肉類、乳類、炭酸ソーダー、ドライフーズ食品等を混入して精製することによって、極めて栄養価の高い美味な健康飲料水を得ようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【0005】
白米または玄米、発芽玄米、籾米に、麦類、豆類、コーン等の雑穀類を加えて、炊くか蒸すか、または焙煎するか、発酵させるかした主原料(1)に対して、果実類や草木花根菜類、野菜類、茶類、魚介類、海草類、藻類、卵類、肉類、乳類、炭酸ソーダー、ドライフーズ食品等の副材料(2)を添加混合する。この時、その混合品種や混合割合は自由に選択できる。
【0006】
しかして上記混合品に、適量の天然水(3)を添加してその濃度を調整し、且つミキサー(A)にて混合粉砕する。これを抽出・濾過機(B)にて抽出・濾過すると共にその抽出・濾過液を殺菌装置(C)によって殺菌処理して瓶詰や缶詰、袋詰、パック詰、ボトル詰して提供するものである。
【発明の実施の形態、実施例】
【0007】
白米または玄米、発芽玄米、籾米に、麦類や豆類、コーン等の雑穀類を加えて、炊くか、蒸すか、または焙煎するか、発酵させるかした主原料(1)に対して、果実類や草木花根菜類、野菜類、茶類、魚介類、海草類、藻類、卵類、肉類、乳類、炭酸ソーダー、ドライフーズ食品等の副材料(2)を混入し、これに適量の天然水(3)を添加してその濃度を調整し、ミキサー(A)にかけて混合粉砕する。これを更に抽出・濾過機(B)にて抽出・濾過し、高濃度の抽出・濾過液を得る。また更に、これを殺菌装置(C)にて殺菌処理して本発明米入り混合飲料水(X)を得る。これを瓶詰や缶詰、袋詰、パック詰、ボトル詰(D)にして提供する。
【0008】
なお、前記抽出・濾過機(B)にて抽出・濾過したあとの残粕(4)は、小麦粉等やドライフーズ食品粉末等を添加し、または添加せずに成型し、焼菓子や焼成パン、スナックなどの栄養補助食品として風味豊かに提供することができる。
【発明の効果】
【0009】
ビタミンやミネラル、繊維質を豊富に含むと共に、従来にない独特の風味や味覚を有し、健康補助飲料として有益な米入り混合飲料水を提供するものである。
【図面の簡単な説明】
【図1】 本発明の製造工程図
【符号の説明】
1 主原料
2 副材料
3 天然水
4 残粕
A ミキサー
B 抽出・濾過機
C 殺菌装置
D 瓶詰
X 米入り混合飲料水
【出願人】 【識別番号】595064289
【氏名又は名称】磯 昌夫
【出願日】 平成16年3月24日(2004.3.24)
【代理人】
【公開番号】 特開2005−270084(P2005−270084A)
【公開日】 平成17年10月6日(2005.10.6)
【出願番号】 特願2004−124838(P2004−124838)