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【発明の名称】 釣竿
【発明者】 【氏名】松本 聖比古

【氏名】谷口 一真

【氏名】川島 公一

【氏名】塩谷 幸信

【氏名】谷川 尚太郎
【要約】 【課題】大型魚をターゲットとした十分な剛性を具備しつつ、魚のコンタクトがあったときには、穂先が海中側へ容易に移動することができる釣竿の提供。

【解決手段】この釣竿１０は、竿保持具１２によって略水平に保持される。竿保持具１２の前支持部２３は釣竿本体１３の一部２０に下方から当接し、竿保持具１２の後支持部２４は、石突部１２に上方から当接する。石突部１２の竿保持具１２が当接する部分は、弾性変形が可能である。具体的には、ゴム板が石突部２１の上面２２に配設されている。各ゴム板は、石突部２１に対して着脱可能である。
【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣竿本体の後端部に、釣竿本体を保持する竿保持具が当接することのできる石突部が設けられた釣竿において、
石突部の上記竿保持具が当接する部分は、少なくとも上記竿保持具が当接する方向に弾性変形が可能な構造を備えていることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
上記竿保持具が当接する部分に弾性部材が配設されている請求項１記載の釣竿。
【請求項３】
上記弾性部材は、上記石突部に着脱自在に設けられている請求項１又は２記載の釣竿。
【請求項４】
釣竿本体と、
釣竿本体の後端に連結された石突部とを有し、
石突部は、釣竿本体に対して弾性的に変位可能な状態で連結されている釣竿。
【請求項５】
釣竿本体の一の部分を一方から支持して支点を構成すると共に他の部分を一方と対向する他方から支持して力点を構成し、支点を中心とする釣竿本体の自重により発生するモーメントと釣り合う反モーメントを生じさせることによって当該釣竿本体を略水平状態に保持する竿保持具が適用され得る釣竿において、
上記一の部分は、少なくとも上記一方方向へ弾性変形が可能な構造を備えていることを特徴とする釣竿。
【請求項６】
上記一の部分に弾性部材が配設されている請求項５記載の釣竿。
【請求項７】
上記弾性部材は、上記一の部分に着脱自在に設けられている請求項５又は６記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術の分野】
この発明は、釣竿の構造に関するものである。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
磯釣りにおいて、石鯛等、特に大型の魚がターゲットとなる場合は、専用設計された釣竿が使用される。大型の魚は、その体重及び泳力が大きいため、それに対応するために釣竿には種々の改良が施されている（例えば、特許文献１及び非特許文献１参照）。
【０００３】
図９は、例えば石鯛釣りにおける一般的な道具配置を模式的に示している。
同図が示すように、石鯛釣りでは、一般に釣竿１は、竿保持具２により略水平に固定され、仕掛けが海中に投入される。竿保持具２は、通常、釣り場３に固定される。仕掛けに魚がコンタクトした場合は、釣竿１の先端部４が湾曲され、小刻みに振動する。これにより、釣人は、魚のコンタクト（いわゆる「アタリ」）を確認する。このとき、最終的に釣針が確実に魚にフッキングされるためには、釣竿１の先端部４が大きく湾曲されるまで釣竿が放置されることが重要であると考えられている。その理由は明確ではないが、従来からの釣人の経験上、先端部４が大きく湾曲される以前に釣人がフッキング動作（釣竿１を急激に起立させる動作）を行った場合は、釣針が魚にフッキングしないことが多い。そのため、釣人によっては、釣竿１を固定せずに両手で保持し、魚のコンタクトを確認したときは、これにあわせて釣竿１の穂先を海中側へ移動させるという動作（いわゆる穂先の送り込み）を行う者もある。
【０００４】
しかしながら、釣竿１は、石鯛等に代表される大型魚をターゲットとするものであるから、自重が大きい。そのため、釣人が釣竿１を常に保持することは、釣人にとって負担が大きい。
一方、図９が示すように釣竿１が固定された状態で、魚のコンタクトがあったときに直ちに穂先が容易に海中側へ移動されるためには、釣竿１の剛性が低く設定されればよい。ところが、釣竿１の剛性が低く設定された場合は、釣針にフッキングした魚を確実に捕獲することが困難となる。
本発明は、かかる背景のもとになされたものであって、その目的とするところは、大型魚をターゲットとした十分な剛性を具備しつつ、固定配置された場合であっても魚のコンタクトがあったときには、穂先が海中側へ容易に移動することが可能な釣竿を提供することである。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００１−５７８３０号公報
【非特許文献１】
株式会社シマノ ２００２ Ｆｉｓｈｉｎｇ Ｔａｃｋｌｅ Ｃａｔａｌｏｇｕｅ（第６３〜６４頁）
【０００６】
【課題を解決するための手段】
（１） 上記目的を達成するため、本願に係る釣竿は、釣竿本体の後端部に、釣竿本体を保持する竿保持具が当接することのできる石突部が設けられた釣竿において、石突部の上記竿保持具が当接する部分は、少なくとも上記竿保持具が当接する方向に弾性変形が可能な構造を備えていることを特徴とするものである。
【０００７】
この構成によれば、竿保持具が石突部に当接することによって、当該釣竿は、釣り場において釣人の所望の姿勢（例えば略水平状態）に保持される。なお、竿保持具は、一般にモーメント釣合タイプのものが使用され、例えば釣竿のリールシートの近傍部分と石突部との双方が互いに逆方向から支持されることによって当該釣竿が保持される。
釣竿がセットされ、仕掛けが海中に投入された状態で魚のコンタクトがあった場合は、釣竿の先端部は湾曲される。このとき、釣竿は、上記リールシートの近傍部分を支点として、釣竿の先端部が海中側へ変位する方向のモーメントを受けると共に、このモーメントと釣り合うための反モーメントが生じる。つまり、石突部を支持する竿保持具による支持反力が増加する。この支持反力は、竿保持具が石突部に当接する方向に作用する。
これにより、石突部が弾性変形し、上記リールシートの近傍部分を支点として上記モーメント方向に釣竿が回転変位する。したがって、魚のコンタクトがあったときは、石突部が弾性変形し、釣竿の先端部は容易に海中側へ移動する。
【０００８】
ここで、上記竿保持具が当接する部分には、弾性部材が配設されているのが好ましい。
上記竿保持具が当接する部分に弾性部材が設けられることにより、当該部分の変形が簡単且つ確実に実現される。しかも、当該構造は、石突部に弾性部材が配置されたものであるから、非常に安価である。
【０００９】
さらに、上記弾性部材は、上記石突部に着脱自在に設けられているのが好ましい。
これにより、釣竿がセットされた状態で釣竿の先端部が容易に海中側へ変位される必要があると釣人が判断したときにのみ、弾性部材が装着される。
【００１０】
（２） また、上記目的を達成するため、本願に係る釣竿は、釣竿本体と、釣竿本体の後端に連結された石突部とを有し、石突部は、釣竿本体に対して弾性的に変位可能な状態で連結されていることを特徴とするものである。
【００１１】
この構成によれば、竿保持具が石突部に当接することによって、当該釣竿は、釣り場において釣人の所望の姿勢（例えば略水平状態）に保持される。なお、竿保持具は、一般にモーメント釣合タイプのものが使用され、例えば釣竿のリールシートの近傍部分と石突部との双方が互いに逆方向から支持されることによって当該釣竿が保持される。
釣竿がセットされ、仕掛けが海中に投入された状態で魚のコンタクトがあった場合は、釣竿の先端部は湾曲される。このとき、釣竿は、上記リールシートの近傍部分を支点として、釣竿の先端部が海中側へ変位する方向のモーメントを受けると共に、このモーメントと釣り合うための反モーメントが生じる。つまり、石突部を支持する竿保持具による支持反力が増加する。この支持反力は、竿保持具が石突部に当接する方向に作用する。
これにより、石突部が釣竿本体に対して弾性的に変位し、上記リールシートの近傍部分を支点として上記モーメント方向に釣竿が回転変位する。したがって、魚のコンタクトがあったときは、石突部が変位することによって、釣竿の先端部は容易に海中側へ移動する。
【００１２】
（３） さらに、上記目的を達成するため、本願に係る釣竿は、釣竿本体の一の部分を一方から支持して支点を構成すると共に他の部分を一方と対向する他方から支持して力点を構成し、支点を中心とする釣竿本体の自重により発生するモーメントと釣り合う反モーメントを生じさせることによって当該釣竿本体を略水平状態に保持する竿保持具が適用され得る釣竿において、上記一の部分は、少なくとも上記一方方向へ弾性変形が可能な構造を備えていることを特徴とするものである。
【００１３】
この構成によれば、竿保持具は、釣竿本体の一の部分（例えばリールシートの後方部分）を一方（例えば鉛直下方）から支持して支点を構成し、釣竿本体の他の部分（例えば石突部）を一方と対向する他方（例えば鉛直上方）から支持して力点を構成する。これにより、上記支点を中心とする釣竿本体の自重により発生するモーメントと釣り合う反モーメントが生じ、当該釣竿本体は略水平状態等、釣人の所望の姿勢に保持される。
釣竿がセットされ、仕掛けが海中に投入された状態で魚のコンタクトがあった場合は、釣竿の先端部は湾曲される。このとき、釣竿は、上記支点を中心として釣竿の先端部が海中側へ変位する方向のモーメントを受けると共に、このモーメントと釣り合うための反モーメントが生じる。つまり、上記他の部分を支持する竿保持具による支持反力及び上記支点に作用する支点反力が増加する。
これにより、釣竿本体の上記一の部分が上記一方側へ弾性変形する。すなわち、釣竿本体が相対的に上記一方側と反対側（例えば鉛直下方）へ変位することになる。その結果、釣竿の先端部は容易に海中側へ移動する。
【００１４】
ここで、上記一の部分には、弾性部材が配設されているのが好ましい。
上記一の部分に弾性部材が設けられることにより、当該一の部分の変形が簡単且つ確実に実現される。しかも、当該構造は、釣竿本体に弾性部材が設けられたものであるから、非常に安価である。
【００１５】
さらに、上記弾性部材は、上記一の部分に着脱自在に設けられているのが好ましい。
これにより、釣竿がセットされた状態で釣竿の先端部が容易に海中側へ変位される必要があると釣人が判断したときにのみ、弾性部材が装着される。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００１７】
＜第１の実施形態＞
図１は、本発明の第１の実施形態に係る釣竿１０の正面図である。同図では、釣竿１０が磯１１（釣り場）の所定位置において、竿保持具１２によって略水平に保持されている状態が示されている。
この釣竿１０は、ターゲットとなる魚が石鯛等である大型魚専用竿であって、釣竿本体１３に両軸受けタイプの釣用リール１４が装着されている。釣用リール１４から繰り出された釣糸１５の先端には仕掛け（図示せず）が組み付けられており、当該仕掛けは、海中に投入されている。釣竿１０は、予め釣糸１５に所定の張力が発生するようにセットされている。釣人は、同図に示すように釣竿１０を配置し、魚のコンタクトを待つ。魚のコンタクトがあったときは、釣竿１０の先端部１６（穂先部）がさらに湾曲し振動するので、釣人は、これを魚のアタリとして把握する。
【００１８】
釣竿本体１３は、複数の節と呼ばれる部材から構成されており、各節は、本実施形態では、いわゆる並継形式により継がれている。釣竿本体１３を構成する各節は、円筒棒状に形成されている。各節は、既知の要領で構成される。例えば、カーボンプリプレグが所定形状に裁断され、これが筒状に巻回されることによって、各節が形成される。なお、各節の継形式は、並継に限定されるものではなく、いわゆる振出形式等、既知の継形式が採用され得る。
また、上記釣用リール１４が装着される節は、特に元節と称される。この元節には、同図では図示されていないが、ループ構造１７が形成されている（図５参照）。このループ構造１７によって、釣人は、釣竿本体１３を確実に把持することができる。
【００１９】
さらに、元節の後端には、石突部２１が設けられている。この石突部２１は、木材、樹脂、金属等により構成され、同図が示すように釣竿１０がセットされるために、上記竿保持具１２が当接する部材である。なお、石突部１２は、既知の要領で元節の後端に固定されている。
また、元節には、シールシート１８が設けられている。リールシート１８の構造は、後に詳述されるが、このリールシート１８によって釣用リール１４が確実に釣竿本体１３に固定されるようになっている。
加えて、釣竿本体１３には、所要の位置に釣糸ガイド１９が配設されている。釣糸１５は、これら釣糸ガイド１９に支持され、釣竿本体１３に沿って送られるようになっている。
【００２０】
竿保持具１２は、いわゆるモーメント釣合タイプのものであって既知の構造を備えている。本実施形態では、釣竿本体１３は、リールシート１８の後方部分２０（一の部分）及び石突部２１（他の部分）が竿保持具１２によって支持されている。具体的には、上記リールシート１８の後方部分２０が竿保持具１２の前支持部２３の上に載置され、上記石突部２１の上面２２が竿保持具１２の後支持部２４に当接している。
【００２１】
すなわち、釣竿本体１３が上記前支持部２３の上に載置されることによって、リールシート１８の後方部分２０が上記前支持部２３により鉛直下方から上向きに支持され、当該前支持部２３を支点として釣竿本体１３の自重等に基づくモーメント（図中左回りのモーメント）が発生する。同時に、後支持部２４が上記石突部２１の上面２２に当接することによって、石突部２１が上記後支持部２４により鉛直上方から下向きに支持される。したがって、上記前支持部２３に支点反力Ｒ１が生じると共に後支持部２４に支持反力Ｒ２が生じる。この支持反力Ｒ２によって、上記モーメントと釣り合う反モーメントが生じ、その結果、釣竿１０は、同図が示すように、略水平に保持される。
つまり、釣竿１０及び竿保持具１２によって、釣り合いが保たれた「てこ」が構成されており、上記前支持部２３が支点を構成し、釣用リール１４等が装着された釣竿１０全体の重心が作用点を構成し、上記後支持部２４が力点を構成している。
【００２２】
図２は、釣竿本体１３の要部拡大斜視図であり、石突部２１の構成を詳細に図示している。
石突部２１は、石突本体２５と、４枚のゴム板２６〜２９とを備えている。
石突本体２５は、本実施形態では、プライウッド等の木材により構成されている。もっとも、石突本体２５は、樹脂や金属等により構成されていてもよい。石突本体２５は、釣竿本体１３の後端に連続するように取り付けられており、釣竿本体１３との境界部分に補強リング３０が装着されている。石突本体２５は、釣竿本体１３との境界部分から後方側に向かって、滑らかに扁平されており、後端部分は、断面が略矩形の板状に形成されている。石突本体２５がかかる形状に形成されているのは、竿保持具１２の後支持部２４が確実に石突本体２５と当接するためである。
【００２３】
石突本体２５の後端近傍には、内壁面形状が矩形の溝３１が設けられている。この溝３１が設けられているのは、竿保持具１２の後支持部２４が石突本体２５と係合し、確実に石突本体２５と当接するためである。
この溝３１には、上記ゴム板２６〜２９（弾性部材）が嵌め込まれている。ゴム板２６は、溝３１にぴったりと嵌め込まれるために、溝３１の内壁面形状に対応した矩形状に形成されており、その肉厚は、１．０ｍｍ〜３．０ｍｍ程度に設定される。また、ゴム板２６の材質としては、例えば、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、クロルスルホン化ポリエチレンゴム（ＣＳＭ）、ソルボセイン等が採用され得る。なお、ゴム板２７〜２９もゴム板２６と同様の構成であるが、肉厚はそれぞれ異なるように設定されていてもよい。
また、各ゴム板２６〜２９は、それぞれ接着剤等で接着され、且つ接着剤等により上記石突本体２５に固着される。
なお、本実施形態では、ゴム板２６〜２９は４枚設けられているが、ゴム板の枚数には何ら制限はない。
【００２４】
本実施形態に係る釣竿１０は、次のようにして磯１１にセットされる。
図１が示すように、まず、竿保持具１２が磯１１に打ち込まれ、磯１１に固定される。釣人は、仕掛けを海中に投入し、釣竿１０を竿保持具１２によって保持させる。このとき、リールシート１８の後方部分２０は、前述のように、竿保持具１２の前支持部２３の上に載置され、石突部２１は、竿保持具１２の後支持部２４が上方から当接する。これにより、釣竿１０は、略水平に保持される。なお、本実施形態では、竿保持具１２が磯１１に略水平に固定されることから、竿保持具１２によって保持された釣竿１０が略水平状態となるが、竿保持具１２が磯１１に対して傾斜した状態で固定されることによって、釣竿１０は、磯１１に対して傾斜した状態で保持される。
【００２５】
この状態で魚のコンタクトがあった場合は、釣竿１０の先端部１６が湾曲する。このとき、釣竿１０は、上記リールシート１８の後方部分２０を支点として（すなわち、竿保持具１２の前支持部２３を支点として）、先端部１６が海中側へ変位する方向のモーメントを受けると共に、支持反力Ｒ２に基づいてこのモーメントと釣り合うための反モーメントが生じる。つまり、石突部２１に当接した竿保持具１２の上記後支持部２４による支持反力Ｒ２が増加する。
これにより、石突部２１が弾性変形し、上記リールシート１８の後方部分２０を支点として釣竿１０の先端部１６が海中側へ変位する。ここで、石突部２１の変位量は、微小である。しかし、竿保持具１２の前支持部２３と後支持部２４とのスパンは通常約２５ｃｍ程度であり、釣竿本体１３の長さは約４．８ｍ〜５．４ｍ程度であるから、この場合の上記先端部１６の変位量は、石突部２１の変位量の約２０倍前後になる。
したがって、魚のコンタクトがあったときは、釣竿１０の先端部１６は、容易に海中側へ大きく移動する。したがって、例えば石鯛釣りにおいて、魚の活性が低く、アタリがあった場合に穂先が海中側へ送られる必要がある場合であっても、釣人が直接釣竿１０を操作することなく容易に穂先が移動され、その結果、釣人は、仕掛けにコンタクトした魚を確実にフッキングすることができる。
【００２６】
特に本実施形態に係る釣竿１０では、石突部２１の弾性変形は、石突部２１に設けられたゴム板２６〜２９の弾性変形により実現される。したがって、石突部２１の変形を許容するための構造は、石突部２１自体の構成を何ら変更することなくきわめて簡単に構成されている。これにより、釣竿１０の大幅なコストアップが抑制されるという利点がある。
もっとも、本実施形態では、石突部２１の弾性変形が実現されるために上記ゴム板２６〜２９が採用されているが、石突部２１全体あるいは石突部２１のうち竿保持具１２が当接する部分のみが弾性材料で構成されていてもよい。
さらに、本実施形態では、上記ゴム板２６〜２９は、接着剤等により接着されるから、着脱が可能である。したがって、釣人は、ゴム板２６ヶ亜２９の枚数を変えることにより、魚のコンタクトがあった場合の石突部２１の弾性変形量を所望に調整することができる。その結果、釣人は、当該釣人が予想する魚の活性に対応して、石突部２１の最適な弾性変形量を決定することができ、不要であれば、ゴム板２６〜２９を省略することができる。
【００２７】
次に、本実施形態の変形例について説明される。
図３は、本実施形態の第１の変形例に係る釣竿本体１３の要部拡大斜視図であり、石突部３５の構成を詳細に図示している。
この変形例に係る石突部３５が上記実施形態に係る石突部２１と異なるところは、上記実施形態に係る石突部２１では、矩形平板状のゴム板２６〜２９が石突本体２５の溝３１に嵌め込まれているのに対し、本変形例では、環状のゴム板３６が石突本体２５の溝３１に嵌め込まれている点である。なお、その他の構成については、上記実施形態と同様である。
【００２８】
本変形例では、ゴム板３６は、輪ゴム状に形成されている。ゴム板３６は、単一でもよいが、複数のゴム板３６が石突本体２５に嵌め込まれていてもよい。具体的には、第１のゴム板３６が石突本体２５の溝３１に嵌め込まれ、その外側を被うように第２のゴム板３６が装着される。
なお、上記実施形態に係るゴム板２６〜２９と当該ゴム板３６とが組み合わされていてもよい。具体的には、ゴム板２６〜２９が上記溝３１に嵌め込まれ、これらを被うように、環状のゴム板３６が嵌め込まれていてもよい。
本変形例においても、ゴム板３６は、石突本体２５に対して着脱自在である。したがって、釣人がゴム板３６の枚数を変更することによって、魚のコンタクトがあった場合の石突部３５の弾性変形量を所望に調整することができる。これにより、釣人は、当該釣人が予想する魚の活性に対応して、石突部３５の最適な弾性変形量を決定することができ、不要であれば、ゴム板３６を取り外すこともできる。
【００２９】
また、図４は、本実施形態の第２の変形例に係る釣竿本体１３の要部拡大斜視図であり、石突部４０の構成を詳細に図示している。
この変形例に係る石突部４０が上記実施形態に係る石突部２１と異なるところは、上記実施形態に係る石突部２１では、矩形平板状のゴム板２６〜２９が接着剤等により石突本体２５に固着されているのに対し、本変形例では、ゴム板４１がねじ４２によって石突本体２５に固着されている点である。なお、その他の構成については、上記実施形態と同様である。
【００３０】
本変形例では、ゴム板４１は、矩形平板状に形成されており、石突本体２５に嵌め込まれた状態で、その両端部４３が石突本体２５の両側面に回り込むようになっている。これら端部４３には、ねじ挿通孔４４が設けられており、上記ねじ４２は、このねじ挿通孔４４に挿通されて石突本体２５にねじ込まれている。ゴム板４１は、ねじ４２が石突本体２５にねじ込まれることによって、石突本体２５に締結される。なお、ゴム板４１は、単一でもよいが、複数のゴム板４１が重ねられて石突本体２５に嵌め込まれていてもよい。
本変形例においても、ゴム板４１は、石突本体２５に対して着脱自在である。したがって、釣人がゴム板４１の枚数を変更することによって、魚のコンタクトがあった場合の石突部４０の弾性変形量を所望に調整することができる。その結果、釣人は、当該釣人が予想する魚の活性に対応して、石突部４０の最適な弾性変形量を決定することができ、不要であれば、ゴム板４１を取り外すこともできる。
【００３１】
＜第２の実施形態＞
次に、本発明の第２の実施形態について説明される。
図５は、本発明の第２の実施形態に係る釣竿本体１３の要部拡大正面図であり、釣竿本体１３の後半部分（元節の後半部分）の構成を詳細に図示している。
【００３２】
釣竿本体１３には、前述のリールシート１８が設けられている。このリールシート１８は、釣用リール１４を着脱自在に保持するためのものであって、釣用リール１４の脚部の一方を収容保持するフード４５と、脚部の他方を収容保持する可動フード４６とを備えている。可動フード４６は、釣用リール１４が載置される載置面４７に沿って図中左右にスライド可能となっている。可動フード４６は、スクリューナット４８を備えており、これが回転されることによって、スライドする。可動フード４６が図中左右にスライドすることにより、可動フード４６とフード４５との間で、リール脚部が挟持され固定されるようになっている。なお、リールシート１８の構造については既知であるので、その詳しい説明は省略される。
また、釣竿本体１３には、前述のループ構造１７が構成されており、具体的には、螺旋溝４９が形成されている。これにより、釣人は、釣竿本体１３（元節）を確実に握ることができる。なお、この螺旋溝４９は、省略されてもよい。
【００３３】
本実施形態の特徴とするところは、リールシート１８の後方部分（一の部分）にゴムチューブ５０（弾性部材）が取り付けられている点である。なお、その他の構成については、上記第１の実施形態と同様である。
このゴムチューブ５０は、例えば、ニトリルゴム（ＮＢＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、クロルスルホン化ポリエチレンゴム（ＣＳＭ）、ソルボセイン等により構成され、釣竿本体１３にぴったりと嵌め込まれている。このゴムチューブ５０の肉厚は、１．０ｍｍ〜２０．０ｍｍの範囲で適宜設定され得る。
【００３４】
本実施形態においても、釣竿本体１３は、上記第１の実施形態と同様に竿保持具１２によって保持される。ただし、竿保持具１２の前支持部２３が上記ゴムチューブ５０の下方から当接し、竿保持具１２の後支持部２４が石突部２１の溝３１が設けられた部分（他の部分）に上方から当接する。したがって、ゴムチューブ５０には、下方から支点反力Ｒ１が作用し、石突部２１には、上方から支持反力Ｒ２が作用する。
【００３５】
この状態で魚のコンタクトがあった場合は、釣竿１０の先端部１６が湾曲し（図１参照）、竿保持具１２の前支持部２３（図５における白抜矢印Ｒ１の位置）を支点として、先端部１６が海中側へ変位する方向のモーメントを受ける。一方、このモーメントが相殺されるように支持反力Ｒ２が増加し、同時に、支点反力Ｒ１が増加する。
これにより、ゴムチューブ５０が支点反力Ｒ１の方向に弾性変形する。すなわち、相対的に、上記前支持部２３を支点として上記先端部１６が海中側へ変位する。ここで、ゴムチューブ５０の変位量は微小であるが、上記第１の実施形態と同様に、上記先端部１６の変位量は、ゴムチューブ５０の変位量の約２０倍前後になる。したがって、魚のコンタクトがあったときは、上記先端部１６は、容易に海中側へ大きく移動する。
その結果、例えば石鯛釣りにおいて、魚の活性が低く、アタリがあった場合に穂先が海中側へ送られる必要がある場合であっても、釣人が直接釣竿１０を操作することなく容易に穂先が移動され、釣人は、仕掛けにコンタクトした魚を確実にフッキングすることができる。
【００３６】
本実施形態では、ゴムチューブ５０が釣竿本体１３に装着されることによって、魚のコンタクトがあったときに当該ゴムチューブ５０が変形するように構成されているが、釣竿本体１３の当該ゴムチューブ５０が設けられた部分自体が弾性変形可能に形成されていてもよいことは勿論である。ただし、ゴムチューブ５０が設けられた構成が採用されることにより、釣竿本体１３側の弾性変形が簡単且つ確実に実現され、釣竿本体１３の大幅なコストアップが抑制されるという利点がある。
さらに、本実施形態では、上記ゴムチューブ５０は、釣竿本体１３に嵌め込まれているのみであるから、着脱自在である。そして、ゴムチューブ５０の材質又は肉厚が変更されることによって、あるいは、釣竿本体１３に嵌め込まれるゴムチューブ５０の枚数が変更されることによって、釣人は、魚のコンタクトがあった場合の釣竿本体１３の弾性変形量を所望に調整することができる。したがって、釣人は、当該釣人が予想する魚の活性に対応して、釣竿本体１３の最適な弾性変形量を決定することができ、不要であれば、ゴムチューブ５０を省略することもできる。
【００３７】
次に、本実施形態の変形例について説明される。
図６及び図７は、それぞれ、本実施形態の第１及び第２の変形例に係る釣竿本体１３の要部拡大正面図であり、釣竿本体１３の後半部分（元節の後半部分）の構成を詳細に図示している。
第１の変形例に係る釣竿本体１３では、図６が示すように、半円筒状のゴムシート５１がリールシート１８の下面（載置面４７の反対側の面）に設けられている。また、第２の変形例に係る釣竿本体１３では、図７が示すように、上記ゴムチューブ５０と同様の構成のゴムチューブ５２がリールシート１８の直前に設けられている。
ゴムシート５１は、例えば接着剤等によりシールシート１８に取り付けられ、ゴムチューブ５０は、釣竿本体１３に嵌め込まれている。ゴムシート５１及びゴムチューブ５２の枚数は、複数であってもよい。
【００３８】
上記第１の変形例では、竿保持具１２の前支持部２３がゴムシート５１と当接する。これにより、前支持部２３が支点反力Ｒ１によって釣竿本体１３を支持し、竿保持具１２の後支持部２４が支持反力Ｒ２によって石突部２１の上方から当接する。
一方、上記第２の変形例では、竿保持具１２の前支持部２３がゴムチューブ５２と当接する。これにより、前支持部２３が支点反力Ｒ１によって釣竿本体１３を支持し、竿保持具１２の後支持部２４が支持反力Ｒ２によって石突部２１の上方から当接する。
これら各変形例においても、釣竿１０がセットされた状態で魚のコンタクトがあった場合は、ゴムシート５１又はゴムチューブ５２が支点反力Ｒ１の方向に弾性変形し、相対的に、上記前支持部２３を支点として釣竿本体１３の先端部１６が海中側へ変位する。したがって、例えば石鯛釣りにおいて、魚の活性が低く、アタリがあった場合に穂先が海中側へ送られる必要がある場合であっても、釣人が直接釣竿を操作することなく容易に穂先が移動され、その結果、釣人は、仕掛けにコンタクトした魚を確実にフッキングすることができる。
【００３９】
＜第３の実施形態＞
次に、本発明の第３の実施形態について説明される。
図８は、本発明の第３の実施形態に係る釣竿本体５５の要部拡大正面図であり、釣竿本体５５の後半部分（元節の後半部分）の構成を詳細に図示している。
【００４０】
本実施形態に係る釣竿本体５５が上記第１の実施形態に係る釣竿本体１３と異なるところは、上記第１の実施形態に係る釣竿本体１３では、ゴムチューブ５０が釣竿本体１３に装着されていたのに対し、本実施形態に係る釣竿本体５５では、石突部２１が釣竿本体５５に対して弾性変位が可能な状態で取り付けられている点である。なお、その他の構成については、上記第１の実施形態と同様である。
【００４１】
石突部２１は、石突本体２５と、石突本体２５に形成された取付軸５６とを有する。この取付軸５６は、例えば、ガラス繊維強化樹脂、低弾性カーボン繊維強化樹脂、硬質ゴム等の可撓性材料から構成され、円柱状に形成されている。取付軸５６の外径は、釣竿本体５５の後端部内径に対応されており、釣竿本体５５の後端にぴったりと嵌め込まれている。なお、この取付軸５６は、接着剤等により釣竿本体５５に固定されていてもよい。
【００４２】
本実施形態では、釣竿１０がセットされ、仕掛けが海中に投入された状態で魚のコンタクトがあった場合は、釣竿本体５５の先端部１６は湾曲される。このとき、釣竿本体５５は、上記竿保持具１２の前支持部２３を支点として、先端部１６が海中側へ変位する方向のモーメントを受けると共に、このモーメントと釣り合うための反モーメントが生じる。つまり、石突部２１を支持する竿保持具１２の後支持部２４の支持反力Ｒ２が増加する。この支持反力Ｒ２は、石突部２１の上面２２に対して鉛直下方に作用する。
石突部２１の上記取付軸５６は、図８が示すように、釣竿本体５５によって片持ち状に支持されているから、石突部２１に上記支持反力Ｒ２が作用した場合は、石突部２１が釣竿本体５５に対して弾性的に変位する。つまり、釣竿本体５５は、竿保持具１２の前支持部２３を支点として上記モーメント方向（図中左回り）に回転変位する。
【００４３】
したがって、本実施形態においても、魚のコンタクトがあったときは、石突部２１が変位することによって、釣竿本体５５の先端部１６は容易に海中側へ移動する。その結果、例えば石鯛釣りにおいて、魚の活性が低く、アタリがあった場合に穂先が海中側へ送られる必要がある場合であっても、釣人が直接釣竿１０を操作することなく容易に穂先が移動され、釣人は、仕掛けにコンタクトした魚を確実にフッキングすることができる。
【００４４】
【発明の効果】
以上のように本発明によれば、釣竿本体の竿保持具によって支持される部分が弾性的に変形可能であるから、釣竿が竿保持具によって保持されている状態（いわゆる置き竿）で魚のコンタクトがあった場合には、釣竿の先端部が容易に海中側へ移動する。したがって、例えば石鯛釣りにおいて、魚の活性が低く、アタリがあった場合に穂先が海中側へ送られる必要がある場合であっても、釣人が釣竿を操作することなく容易に穂先が移動される。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の第１の実施形態に係る釣竿の正面図である。
【図２】図２は、本発明の第１の実施形態に係る釣竿の釣竿本体の要部拡大斜視図である。
【図３】図３は、本発明の第１の実施形態の変形例に係る釣竿本体の要部拡大斜視図である。
【図４】図４は、本発明の第１の実施形態の第２の変形例に係る釣竿本体の要部拡大斜視図である。
【図５】図５は、本発明の第２の実施形態に係る釣竿本体の要部拡大正面図である。
【図６】図６は、本発明の第２の実施形態の第１の変形例に係る釣竿本体の要部拡大正面図である。
【図７】図７は、本発明の第２の実施形態の第２の変形例に係る釣竿本体の要部拡大正面図である。
【図８】図８は、本発明の第３の実施形態に係る釣竿本体の要部拡大正面図である。
【図９】図９は、従来の石鯛釣りにおける一般的な道具配置を模式的に示す図である。
【符号の説明】
Ｒ１・・・支点反力
Ｒ２・・・支持反力
１０・・・釣竿
１１・・・磯
１２・・・竿保持具
１３・・・釣竿本体
１６・・・先端部
１８・・・リールシート
２０・・・リールシートの後方部分
２１・・・石突部
２２・・・石突部の上面
２３・・・前支持部
２４・・・後支持部
２５・・・石突本体
２６〜２９・・・ゴム板
３１・・・溝
３５・・・石突部
３６・・・ゴム板
４０・・・石突部
４１・・・ゴム板
４２・・・ねじ
４３・・・端部
４４・・・ねじ挿通孔
５０・・・ゴムチューブ
５１・・・ゴムシート
５２・・・ゴムチューブ
５５・・・釣竿本体
５６・・・取付軸
【出願人】 【識別番号】０００００２４３９
【氏名又は名称】株式会社シマノ
【出願日】 平成１４年１１月１２日（２００２．１１．１２）
【代理人】 【識別番号】１００１０７９４０
【弁理士】
【氏名又は名称】岡 憲吾

【識別番号】１００１２０３１８
【弁理士】
【氏名又は名称】松田 朋浩
【公開番号】 特開２００４−１５９５４４（Ｐ２００４−１５９５４４Ａ）
【公開日】 平成１６年６月１０日（２００４．６．１０）
【出願番号】 特願２００２−３２８３７９（Ｐ２００２−３２８３７９）