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【発明の名称】 運動機器
【発明者】 【氏名】梅田 昌弘
【住所又は居所】京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町８０１番地 株式会社オムロンライフサイエンス研究所内

【氏名】宮田 喜一郎
【住所又は居所】京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町８０１番地 株式会社オムロンライフサイエンス研究所内

【氏名】吉村 学
【住所又は居所】京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町８０１番地 株式会社オムロンライフサイエンス研究所内
【要約】 【課題】歩行により近似する運動を実現でき、大きな設置スペースを必要としない運動機器を提供する。

【解決手段】ハンドル部４の下方に揺動可能に連結された上ペダルポスト５１，下ペダルポスト５２の下端にペダル５３が支持される。ハンドル部４と上ペダルポスト５１との間には上負荷機構５４が、上ペダルポスト５１としたペダルポスト５２との間には下負荷機構５５が各々連結され、ペダルポスト５１，５２の揺動に対する負荷を与える。前方に開放されたハンドル部４の間に体を置き、ペダル５２に足を載せて運動を行う。
【特許請求の範囲】
【請求項１】 使用者の足を保持する足保持部と、足保持部を支持する足保持部支持機構と、足保持部支持機構を支持する足保持部支持機構支持手段と、を有し、前記足保持部支持機構は前記足保持部支持機構支持手段に吊設されるとともに、前記足保持部支持機構支持手段に対して揺動可能に軸支される第１の足保持部支持手段と、前記足保持部を支持し、かつ、第１の足保持部支持手段に対して揺動可能に軸支される第２の足保持部支持手段と、を含む運動機器。
【請求項２】 前記第１の足保持部支持手段に対する前記第２の足保持部支持手段の揺動範囲を規制する規制手段を含む請求項１に記載の運動機器。
【請求項３】 前記規制手段は、前記第１の足保持部支持手段に対する前記第２の足保持部支持手段の揺動範囲の所定位置に突出し、前記所定位置まで揺動した前記第２の足保持部支持手段が当接する部材を含む請求項２に記載の運動機器。
【請求項４】 前記足保持部支持機構の動作に負荷を与える負荷手段を含む請求項１乃至３のいずれかに記載の運動機器。
【請求項５】 前記負荷手段は、前記足保持部支持機構支持手段に対する前記第１の足保持部支持手段の揺動に負荷を与える第１の負荷手段を含む請求項４に記載の運動機器。
【請求項６】 前記負荷手段は、前記第２の足保持部支持手段に対する前記第１の足保持部支持手段の揺動に負荷を与える第２の負荷手段を含む請求項４又は５に記載の運動機器。
【請求項７】 前記負荷手段は、流体圧シリンダを含む請求項４乃至６のいずれかに記載の運動機器。
【請求項８】 前記負荷手段は、バネを含む請求項４乃至７のいずれかに記載の運動機器。
【請求項９】 使用者が身体を保持するための身体保持手段を備え、前記第１の足保持部支持手段は、足保持機構支持手段に対して、前記身体保持手段に保持された使用者の身体の股関節近傍の位置において揺動可能に支持される請求項１乃至８のいずれかに記載の運動機器。
【請求項１０】 前記第２の足保持部支持手段は、前記第１の足保持部支持手段に対して、前記身体保持手段に保持された使用者の身体の膝関節近傍の位置において揺動可能に支持される請求項１乃至９のいずれかに記載の運動機器。
【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、ペダルを移動させて運動する運動機器に関し、特に、そのペダルの移動機構に関する。
【０００２】
【従来の技術】（第１の従来技術）従来、このような運動機器としては、図７に示すように踏み込み運動を目的とする、いわゆるステッパ１００がある。
【０００３】ステッパ１００は、主として、ハンドル１０１，ハンドルポスト１０２，フロントベース１０３，リアベース１０４及びペダル１０５を備える。ステッパ１００では、ペダル１０５は前方に設けられた軸を中心として揺動可能に支持されている。ペダル１０５の下部には、油圧式等のシリンダ１０６からなる負荷装置が設けられている。使用者は、フロントベース１０３に立設されたハンドルポスト１０２に支持されるハンドル１０１を握り、左右交互に昇降するペダル１０５の上に足を載せ、踏み込み運動を行う。
【０００４】（第２の従来技術）また、従来の運動機器としては、図８に示すような運動機器２００もあった。
【０００５】Ｕ字形の２つのフレーム２０２，２０３が互いに開口側の端部を中心として回動するように組み付けられ、回動部が上方となるように逆Ｖ字形に設置されている。回動部間には上方に延びる逆Ｖ字形のハンド２０１が架設されている。また、それぞれの回動部には鉛直下方に延びる棒状のペダルポスト２０４が揺動可能に設けられており、ペダルポスト２０４の下部には、ペダル２０５が１つずつ取り付けられている。ここでは、ペダルポスト２０４は回動部を中心として前後に円弧運動を行う。使用者は、両足をそれぞれペダル２０５に載せ、左右の足を交互に振りだし、交互に振り下ろすことにより、円弧状の軌跡を描きながら、歩行に模した運動を行う。
【０００６】（第３の従来技術）また、従来の運動機器としては、図９に示すようなものがあった。
【０００７】運動機器３００では、ベース３０２の前方に立設されたハンドルポスト３０３の下部の両側方に棒状のハンドル３０１が揺動自在に軸支されている。ハンドルポスト３０３の下端にはペダル３０４を支持するペダル支持部材３０５の前端部が揺動自在に連結されている。ペダル支持部部材３０５の後方には楕円運動機構部３０６が設けられている。楕円運動機構部３０６には、べダル３０４に作用する下方への踏み込み運動を、ベースフレーム３０２後方に設けられた軸に対するペダル支持部材３０５の楕円運動に変換する機構が収容されている。
【０００８】使用者は、ペダル３０４に両足を載せ、ハンドル３０１を握り、左右のハンドルを交互に前後させるのと合わせてペダル３０４を交互に踏みこむことにより、ペダル３０４を楕円運動させる。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、第１の従来技術に係る運動機器１００において擬似的に実現される運動は階段昇降運動や踏み込み運動である。
【００１０】踏み込み運動では１回の運動量は大きいが、体幹を上下させる方向である鉛直方向のみに運動が規制されてしまうため、膝や腰に重力による圧縮力が作用する。このため、長時間に亘る過度の使用は、膝や関節に負担を生じやすかった。
【００１１】また、第１の従来技術に係る運動機器を含めて、一般的な運動機器を用いた運動において活動する主な脚部の筋は、関節を曲げる筋である屈筋と関節を伸ばす筋である伸筋に大別される。この点で、ヒトの歩行のように脚が前後へのストロークを有し、かつ遊脚を形成するために関節の曲げ伸ばしを行う運動は、屈筋と伸筋が交互にバランス良く使われる総合的な運動であるが、上述の踏み込み運動や階段昇降運動は膝関節伸筋群に活動が集中するため、偏った疲労が蓄積しやすく、長時間の運動には適していなかった。
【００１２】また、第２の従来技術に係る運動機器を用いた運動も、膝関節の屈伸が行われず、脚を前後に振る動作のみであり、臀部の筋に活動が集中してしまうため、総合的な運動とは言えないものであった。
【００１３】第３の従来技術に係る運動機器では、ヒトの歩行に比較的近い運動を実現できるものの、ペダル３０４を楕円運動させるために大型の機構を必要とし、設置に広い面積が必要であった。
【００１４】本発明は、かかる従来技術の課題を解決するためになされたものであって、その目的とするところは、歩行により近似する運動を実現でき、大きな設置スペースを必要としない運動機器を提供することにある。
【００１５】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するために、本発明は、使用者の足を保持する足保持部と、足保持部を支持する足保持部支持機構と、足保持部支持機構を支持する足保持部支持機構支持手段と、を有し、前記足保持部支持機構は前記足保持部支持機構支持手段に吊設されるとともに、前記足保持部支持機構支持手段に対して揺動可能に軸支される第１の足保持部支持手段と、前記足保持部を支持し、かつ、第１の足保持部支持手段に対して揺動可能に軸支される第２の足保持部支持手段と、を含む運動機器である。
【００１６】このようにすれば、連結された第１の足保持部支持手段と第２の足保持部支持手段が人の脚の骨格に類似する構造を有し、これを足保持部支持手段支持機構に吊設することにより、股関節を介して骨盤に連結される人の脚と同様の支持構造を有するので、歩行に類似するバランスの良い運動を実現することができ、第１及び第２の足保持部支持手段が上下方向に配置されるので大きな設置スペースを必要としない。
【００１７】前記第１の足保持部支持手段に対する前記第２の足保持部支持手段の揺動範囲を規制する規制手段を含むことが好適である。
【００１８】このような規制手段を設けることによって使用時の可動範囲を適切な範囲とすることができ、使用者に無理な力が加わることがない。
【００１９】前記規制手段は、前記第１の足保持部支持手段に対する前記第２の足保持部支持手段の揺動範囲の所定位置に突出し、前記所定位置まで揺動した前記第２の足保持部支持手段が当接する部材を含むことが好適である。
【００２０】前記足保持部支持機構の動作に負荷を与える負荷手段を含むことが好適である。
【００２１】このような負荷手段を用いることにより、運動に使用される筋肉に歩行時と同様な負荷を与えることができ、歩行と同様なバランス良く筋肉を鍛えることができる。
【００２２】前記負荷手段は、前記足保持部支持機構支持手段に対する前記第１の足保持部支持手段の揺動に負荷を与える第１の負荷手段を含むことが好適である。
【００２３】前記負荷手段は、前記第２の足保持部支持手段に対する前記第１の足保持部支持手段の揺動に負荷を与える第２の負荷手段を含むことが好適である。
【００２４】前記負荷手段は、流体圧シリンダを含むことが好適である。
【００２５】流体圧シリンダには、空気圧シリンダ，油圧シリンダ等が含まれる。
【００２６】前記負荷手段は、バネを含むことが好適である。
【００２７】使用者が身体を保持するための身体保持手段を備え、前記第１の足保持部支持手段は、足保持機構支持手段に対して、前記身体保持手段に保持された使用者の身体の股関節近傍の位置において揺動可能に支持されることが好適である。
【００２８】前記第２の足保持部支持手段は、前記第１の足保持部支持手段に対して、前記身体保持手段に保持された使用者の身体の膝関節近傍の位置において揺動可能に支持されることが好適である。
【００２９】
【発明の実施の形態】以下、本発明を図示の実施形態に基づいて説明する。
【００３０】図１は本発明の実施形態に係る運動機器１の全体斜視図であり、図２は運動機器１の分解斜視図である。また、図３は運動機器１の背面側からの斜視図、図４は運動機器１の正面図である。
【００３１】運動機器１は、主として、載置面上に運動機器１を支持するベース部２、ベース部から立設されたセンターポスト３、センターポスト３の上端に取り付けられたハンドル部（足保持部支持機構支持手段，身体保持手段）４、ハンドル部４に支持される可動部（足保持部支持機構）５を備える。
【００３２】ベース部２は、運動機器１の中心線に沿って長手方向に延びる棒状のセンターベース２１と、センターベース２１の両端部にセンターベース部の長手方向に直交して配置される円柱状の２つのリアベース２２，２３を有する。
【００３３】センターポスト３は、リアベース２２の中央部から立設され、センターベース２１の上方にフロントベース２３側へ屈曲するように延びている。また、センターポスト３の下部とリアベース２２及びセンターベース２１との間には補強部材３１，３２，３３が設けられている。センターポスト３をフロントベース２３に対して、可動なピン等を用いて折り畳み可能な構成とすることもできる。
【００３４】ハンドル部４は、略コの字形に屈曲された円筒状の部材からなる。ハンドル部４の基部４１は、センターベース２１に直交する方向に配置され、中央でセンターポスト３に支持されている。また、基部４１の両端は屈曲されて、センターベース２１と略平行な方向に延びるグリップ支持部４２，４３を形成し、さらに、グリップ支持部４２，４３の端部が斜め上方に屈曲され使用者が握るグリップ４４，４５を形成する。
【００３５】可動部５は、ハンドル部４のグリップ支持部４２，４３に連結される（グリップ支持部４２，４３にそれぞれ取付けられる可動部５の部材は左右で同じ構成を有するので、以下の説明では左右で同様の構成を有する部材を同じ参照番号によって示す。左右の部材を区別する場合には、グリップ支持部４２に支持される右側の部材は参照番号にＬを付し、グリップ支持部４３に支持される左側の部材は参照番号にＲを付す。）。可動部５は、主として、上ペダルポスト（第１の足保持部支持手段）５１，下ペダルポスト（第２の足保持部保持手段）５２，ペダル（足保持部）５３，上負荷機構（第１の負荷手段）５４，下負荷機構（第２の負荷手段）５５から構成される。
【００３６】上ペダルポスト５１は棒状部材からなり、一方の端部にはネジ孔５１１ａが開設されグリップ支持部４２に回動可能に支持される取付部５１１が設けられ、他方の端部には下ペダルポスト５２の端部を回動可能に支持する支持部５１２が設けられている。取付部５１１のネジ孔５１１ａにはグリップ支持部４２に設けられた孔を貫通したネジ５１３が挿通され、ネジ孔５１１ａを貫通したネジ５１３の端部にナット５１４を螺合させることによって、上ペダルポスト５１がグリップ支持部４２に回動可能に連結される。
【００３７】下ペダルポスト５２の一方の端部はネジ孔５２１ａが開設され、上ペダルポスト５１に取り付けられる取付部５２１をなす。対向する二つの板状部材からなる支持部５１２の間に取付部５２１を配置し、支持部５１２に開設されたネジ孔５１２ａと取付部５２１のネジ孔５２１ａとにネジ５２２を挿通し、端部にナット５２３を螺合させることにより、下ペダルポスト５２を上ペダルポスト５１に対して回動可能に連結する。上ペダルポスト５１の支持部５１２側の端部には、支持部５１２に挟まれて回動する下ペダルポスト５２が所定の回動位置で当接し、さらなる回動を規制するストップ機構部（規制手段）５１５が形成されている。ストップ機構部５１５は、使用時に下ペダルポスト５２の使用者の前方側への回動を規制するように、支持部５１２に隣接する位置に支持部５１２に沿うように突出する板状部材によって構成される。下ペダルポスト５２の他方の端部にはペダル５３が取り付けられる。下ペダルポスト５２の他方の端部には、ペダル支持部材５２４を取り付けるためのネジ５２５が挿通されるネジ孔５２６が開設されている。ペダル支持部材５２４は円柱状の部材５２４１の周面に板状の部材５２４２を接合した構造を有し、円柱状の部材５２４１に固定用のネジ５２５が螺合し、板状の部材５２４２にペダル５３が取り付けられる。ペダル支持部材５２４は下ペダルポスト５２の端部に一体に形成するようにしてもよい。
【００３８】ペダル５３は、略矩形の板状部材からなり、長手方向の一方の縁部を階段状に突出形成して使用者の足の前後方向の移動を規制するストッパ部５３１と、側部間に架け渡され使用者の足をペダルに固定するためのベルト５３２とが設けられている。ペダル５３の底面がペダル支持部材５２４の板状部材５２４２にネジ５３３，５３４によって固定される。
【００３９】上述にように回動可能に組み付けられる可動部５の各部材に、さらに運動の負荷を付与するための機構が設けられている。
【００４０】ハンドル部４と上ペダルポスト５１とに連結される負荷機構５４は、空気圧シリンダ５４１とコイルバネ５４２とからなる。空気圧シリンダ５４１は円筒状のシリンダ部５４１ａとシリンダ部５４１ａ内部を往復動するピストン（不図示）に連結されたロッド部５４１ｂとを備える。シリンダ部５４１ａの端部にはハンドル部４への取付部５４１１が設けられ、ロッド部５４１ｂの端部には上ペダルポスト５１への取付部５４１２が設けられている。シリンダ部の取付部５４１１及びロッド部の取付部５４１２には、シリンダ部５４１ａ及びロッド部５４１ｂの外周に巻装されるコイルバネ５４２を支持するフランジ状の支持部が形成されている。シリンダ部５４１ａの取付部５４１１は、ハンドル部４のグリップ支持部４２，４３にネジ５４３により回動可能に取り付けられる。空気圧シリンダ５４１のハンドル部４への取付部位は、上ハンドルポスト５１よりも使用者に対して前方側で、グリップ４４，４５の基端部近傍に位置する。ロッド部５４１ｂの取付部５４１２にはネジ孔５４１２ａが開設されており、対応する上ペダルポスト５１の前面には、互いに対向する２つの板状部材からなる負荷装置取付部５１６が突出形成されている。負荷装置取付部５１６にも同様にネジ孔５１６ａが開設されており、ロッド部５４１ｂの取付部５４１２を負荷装置取付部５１６の板状部材の間に配置し、ネジ孔５１６ａ及びネジ孔５４１２ａとにネジ５１７ａを挿通し、ナット５１７ｂを螺合させることにより、回動可能に取り付ける。
【００４１】上ペダルポスト５１と下ペダルポスト５２とに連結される負荷機構５５は、空気圧シリンダ５５１とコイルバネ５５２とからなる。空気圧シリンダ５５１は円筒状のシリンダ部５５１ａとシリンダ部５５１ａ内部を往復動するピストン（不図示）に連結されたロッド部５５１ｂとを備える。シリンダ部５５１ａの端部には上ペダルポスト５１への取付部５５１１が設けられ、ロッド部５５１ｂの端部には下ペダルポスト５２への取付部５５１２が設けられている。シリンダ部の取付部５５１１及びロッド部の取付部５５１２には、シリンダ部５５１ａ及びロッド部５５１ｂの外周に巻装されるコイルバネ５５２を支持するフランジ状の支持部が形成されている。シリンダ部５５ａの取付部５５１１には、ネジ孔５５１１ａが開設されており、対応する上ペダルポストの後面には、互いに対応する２つの板状部材からなる負荷装置取付部５１８が突出形成されている。負荷装置取付部５１８にも同様にネジ孔５１８ａが開設されており、シリンダ部５５１ａの取付部５５１１を負荷装置取付部５１８の板状部材の間に配置し、ネジ孔５１８ａ及びネジ孔５５１１ａとにネジ５１９ａを挿通し、ナット５１９ｂを螺合させることにより、回動可能に取り付ける。ロッド部５５１ｂの取付部５５１２にはネジ孔５５１２ａが開設されており、対応する下ペダルポスト５２の後面には、互いに対向する２つの板状部材からなる負荷装置取付部５２７が突出形成されている。負荷装置取付部５２７にも同様にネジ孔５２７ａが開設されており、ロッド部５５１ｂの取付部５５１２を負荷装置取付部５２７の板状部材の間に配置し、ネジ孔５２７ａ及びネジ孔５５１２ａとにネジ５２８１を挿通し、ナット５２８２を螺合させることにより、空気圧シリンダ５５１が下ペダルポスト５２に対して回動可能に取り付けられる。
【００４２】（運動機器の使用方法）本発明の実施形態に係る運動機器１の使用方法について説明する。
【００４３】ハンドル部４は運動機器の前側が開放されており、後側でセンターポスト３に支持されるように構成されている。従って、使用時には、使用者は開放された前方から身体をグリップ部４４，４５間に形成される空間に移動させる。
【００４４】使用者は、グリップ部４４，４５を握り、左右のペダル５３Ｌ，５３Ｒの後側から足を挿入し、前端部をストッパ部５３１Ｌ，５３１Ｒに突き当てるとともに、足の甲を上部からベルト５３２Ｌ，５３２Ｒで固定する。このとき、左右の可動部５Ｌ，５Ｒは独立して動作するので、左右いずれの足から装着してもよい。
【００４５】ペダル５３Ｌ，５３Ｒに足を固定した使用者は、左右の足を交互に、前方へ振り出し、後方へ引き戻し、さらに後方へ蹴り出す、通常の歩行と同様の運動を行う。
【００４６】ここで、空気圧シリンダ５４１Ｌ，５４１Ｒ，コイルバネ５４２Ｌ，５４２Ｒ及び空気圧シリンダ５５１Ｌ，５５１Ｒ，コイルバネ５５２Ｌ，５５２Ｒによって与えられる負荷について説明する。空気圧シリンダ５４１Ｌ，コイルバネ５４２Ｌ，及び空気圧シリンダ５５１Ｌ，コイルバネ５５２Ｌは、図３に示すように上ペダルポスト５１Ｌが若干前方に持ち上げられ、下ペダルポスト５２Ｌが上ペダルポスト５１Ｌに対して後方に屈曲した状態で、それぞれ釣り合った中立状態となるように設定されている。中立状態から上ペダルポスト５１Ｌを後方に引き戻すときには、空気圧シリンダ５４１Ｌ及びコイルバネ５４２Ｌが伸長されることによって生じる空気圧シリンダ５４１Ｌのピストン（不図示）を引き戻そうとする力及びコイルバネ５４２Ｌの縮もうとする力に抗して脚を運動させなければならないので、負荷が与えられる。また、中立状態から下ペダルポスト５２Ｌを上ペダルポスト５１Ｌに対して前方へ回動させる、すなわち、膝を伸ばすときには、空気圧シリンダ５５１Ｌ及びコイルバネ５５２Ｌが伸長されることによって生じる空気圧シリンダ５５１Ｌのピストン（不図示）を引き戻そうとする力及びコイルバネ５５２Ｌの縮もうとする力に抗して脚を運動させなければならないので、負荷が与えられる。
【００４７】図６（ａ）は、運動機器１を使用する際の使用者の足の移動の軌跡を示す。上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒはグリップ支持部４２，４３に対して回動可能に連結されているので、使用者の足の動きに合わせて、前後に揺動する。下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒは、上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒの下端部に回動可能に連結されるとともに、ストップ機構部５１５Ｌ，５１５Ｒによって回動範囲が規制されている。従って、使用者の足の動きに合わせて、上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒと下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒがほぼ一直線となる状態を前方の限界として、下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒが上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒに対して前後に揺動する。図６（ｂ）は実際の歩行時の脚の動きを示す。６（ｂ）に示すように、ヒトの歩行は、股関節を中心とする大腿部の揺動とともに、膝関節を中心とする下腿部の揺動とが複合された運動である。上述のように、運動機器１では、ハンドル部４に連結された上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒが歩行時の大腿部の運動に追従して動作し、上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒに連結された下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒが歩行時の下腿部の運動に追従して動作する。このとき、図６（ａ）に示すように足の移動の軌跡は歩行に近似する楕円を描く。このように運動機器１では、ペダル５３Ｌ，５３Ｒが固定された下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒが、上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒに対して揺動可能に連結されているので、膝関節を有する脚と同様に、上下方向及び前後方向の運動を含む総合的な運動を実現することができる。すなわち、ペダルに運動機器１によって実現される運動は、上下（鉛直）方向のみならず前後方向の運動も含み、膝関節に過度の負担を与えることがない。また、歩行に近似する軌跡により、歩行のように脚の筋がバランス良く使われる総合的な運動が可能となる。
【００４８】運動機器１では、ハンドル部４と上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒとの連結部が使用者の股関節に、上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒと下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒとの連結部が使用者の膝関節に対応する位置に設けられていることが最も望ましい。従って、上ペダルポスト５１Ｌ，５１Ｒ及び下ペダルポスト５２Ｌ，５２Ｒの長さを調節できる機構を設け、使用者の体の大きさに応じて調節するようにしてもよい。
【００４９】また、空気圧シリンダ５４，５６，コイルバネ５５，５７の負荷の与え方は、中立位置からの伸び方向で負荷が生じるように構成しているが、中立位置の設定を変更し、中立位置からの圧方向（縮み方向）へ作動させる際に負荷が生じるようにすることもできる。また、伸び方向及び圧方向の両方で負荷が生じるようにすることもできる。運動させたい筋の部位に応じて、これらの負荷装置の設定を変更するようにしてもよい。
【００５０】また、本実施形態では、運動に対する負荷を空気圧シリンダとコイルバネとによって実現しているが、空気圧シリンダ又はコイルバネのいずれかのみによって負荷を与えるようにしてもよい。また、ペダルポストの回動部分に回動に対する抵抗を付与する機構によって運動に負荷を与えるようにすることもできる。
【００５１】
【発明の効果】以上、説明したように、本発明によれば、歩行により近似する運動を実現でき、大きな設置スペースを必要としない運動機器を提供することができる。
【出願人】 【識別番号】０００００２９４５
【氏名又は名称】オムロン株式会社
【住所又は居所】京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町８０１番地
【出願日】 平成１３年９月１２日（２００１．９．１２）
【代理人】 【識別番号】１０００８５００６
【弁理士】
【氏名又は名称】世良 和信 （外１名）
【公開番号】 特開２００３−７９７６２（Ｐ２００３−７９７６２Ａ）
【公開日】 平成１５年３月１８日（２００３．３．１８）
【出願番号】 特願２００１−２７７１６６（Ｐ２００１−２７７１６６）