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【発明の名称】 脱落防止用具に環状ベルトを設けた頭部着用具
【発明者】 【氏名】藤塚 明美

【要約】 【課題】帽子等を着用時、下を向いても、帽子が落下せず、風にも飛ばされず、また、帽子自体に可動性をもたせて、斜めなど、おしゃれかぶりを可能にし、熱の上昇を早めに阻止できるため、ゴルフ、釣り、登山など、長時間のアウトドアスポーツでの着用にも耐えられ、学童の通学帽子としても安全快適であることを図り、さらに、着帽、脱帽も容易に一気にできることを図る。

【解決手段】人の頭部に着用する帽子1に、帽体2の内周汗取りリボンに、環状ベルト3を、ゆとりをもった長さの紐4で係留する。
【特許請求の範囲】
【請求項1】人の頭部に着用する帽子などにおいて、該着用具の内周部に、脱落防止材を装着したことを特徴とする頭部着用具【請求項2】弾性の環状ベルト(ヘヤーバンド)に紐を取り付けた脱落防止具。
【請求項3】帽体の内周汗取りリボンに、請求2が留まるよう、スナップやマジックテープ(登録商標)などを取り付けた、帽子等頭部着用具。
【発明の詳細な説明】【0001】
【発明の属する産業上の利用分野】本発明は、人の頭部に着用する帽子、サンバイザーなどの頭部着用具に関するものである。
【0002】
【従来の技術】従来、帽子等の落下防止用具としては、帽体の両サイド下部又はその近傍のエッジングに、ゴムひもを取り付け、着用時にひもを顎に掛けるようにしたものや、クシを帽体の内周リボンのフロント部やサイド部に縫い付け、クシが頭髪に引っ掛かって、帽子が飛ばないようにしたものなどがあった。また、帽子のつばと着用者の上着の襟とを紐で繋ぎとめ、帽子が飛んで行かないようにとしたものなどもある。
【0003】
【発明が解決しようとする課題】上記技術において、ゴムひもを使用したものは、着用者の外観を損ない、顎には違和感を生じるという問題があった。また、帽体の内周のリボンにクシを縫い付けたものの多くは、長時間の効力は期待できず、商品として出回っているのは稀である。帽子が落ちなければ、という視野はあるが、ファッション性に富んだかぶり方はできず、帽子自体可動性は殆どない。斜めや、浅くかぶるなどと、表情豊かなかぶり方は望めない。登山、ゴルフ、釣りなど、長時間の使用で、頭に熱を持た場合は、脱帽しなければならず、その時点いおいて帽子は役割はを果たしていないことになっている。
【0004】本発明は、上述のような実情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、顎紐をなくして、見た目の体裁を確保し、着帽、脱帽が容易にして、頭に熱をもった場合でも、簡単に風を入れて冷やすことできる。また、下を向いても落下せず、風で飛ばされる事を防ぎ、さらにはファッション性の富んだかぶり方や、登山、ゴルフ、釣り、アウトドアスポーツなどでの長時間の使用に耐えられ、児童の通学用としても、最適である帽子を提供する事にある。
【0005】
【課題を解決するための手段】本発明は、上記目的を達成するために、次ぎの技術的手段を講じた。帽子等の頭部着用具において、弾性環状ベルト(ヘヤーバンド)を帽体の、内周汗取りリボンの両サイドに、紐で係留する。ベルトと帽子とは、紐で係留されているため、紐の長さだけ帽子を自由に動かせる。それでいて、ベルトの弾性の力が頭回り全体に働いているため、下を向いても、頭を多少強く振っても、ベルトは、即ち帽子は落ちないのである。脱落防止の効果は長時間に及ぶ。
【0006】
【作用】本発明の帽子等を着用時、風で帽子が、ある程度浮き上がろうとすると、脱落防止具である環状ベルトに係留されている紐が、帽子の動きをを受け止めてくれるため、飛ばされることはない。
【0007】
【発明の効果】本発明の最大の特徴は、脱落防止用具に、クシを用いてないことである。ショートカットの人や、頭髪のかなり少ない人、髪を後ろで束ねている人など、クシで止めるには困難な人にも、脱落防止効果がある。環状ベルトは、帽子着用時には殆ど隠れてしまい、外部からあまり、見えない。帽子をずらして、他者からベルトが見えたとしても、ベルトが、隠れたファッションとなり、違和感はない。ベルトのデザインを変えると、おしゃれ度は一層増してくる。帽子サイズが、多少大きいめでも、関係なく安心してかぶっていられる。登山、ゴルフ、釣りなど、アウトドアスポーツで長時間着用し、頭に熱を持った場合は、帽子を少し後ろにずらしただけで、風が入るので、熱の上昇を早めに阻止できる。即ち帽子が荷物にならない。ピンを使用していないので、手軽に一気に着帽、脱帽できる。環状ベルトを着脱自在にしてあれば、洗う際などは利便性をます。
【出願人】 【識別番号】501288558
【氏名又は名称】藤塚 明美
【出願日】 平成13年6月18日(2001.6.18)
【代理人】
【公開番号】 特開2003−3315(P2003−3315A)
【公開日】 平成15年1月8日(2003.1.8)
【出願番号】 特願2001−220600(P2001−220600)