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【発明の名称】 耐切創高保温手袋
【発明者】 【氏名】山本 勉
【住所又は居所】東京都中央区日本橋本町１丁目５番６号 東レ・デュポン株式会社本社内

【氏名】波多野 武
【住所又は居所】東京都中央区日本橋本町１丁目５番６号 東レ・デュポン株式会社本社内

【氏名】山田 賢孝
【住所又は居所】滋賀県大津市大江１丁目１番１号 東レ株式会社瀬田工場内
【要約】 【課題】

【解決手段】引張弾性率が３００ｃＮ／ｄｔｅｘ以上の高機能繊維と、ポリフェニレンサルファイド繊維とを含み、接触温冷感が０．０６５（Ｗ／ｃｍ２）以下で、かつクロー値が０．９１０（℃・ｍ2・hr／kcal）以上であることを特徴とする手袋。
【特許請求の範囲】
【請求項１】 引張弾性率が３００ｃＮ／ｄｔｅｘ以上の高機能繊維と、ポリフェニレンサルファイド繊維とを含み、接触温冷感が０．０６５（Ｗ／ｃｍ２）以下で、かつクロー値が０．９１０（℃・ｍ2・hr／kcal）以上であることを特徴とする手袋。
【請求項２】 耐切創性が、３．０Ｎ以上であることを特徴とする請求項１に記載の手袋。
【請求項３】 手袋の表面が高機能繊維から主として構成されており、裏面がポリフェニレンサルファイド繊維から主として構成されていることを特徴とする請求項１または２に記載の手袋。
【請求項４】 高機能繊維が、紡績糸または伸縮伸長率が１０％以上の加工糸であることを特徴とする請求項１〜３に記載の手袋。
【請求項５】 高機能繊維とポリフェニレンサルファイド繊維を、重量比３０〜９０：７０〜１０で混紡した糸で編成されている請求項１〜３に記載の手袋。
【請求項６】 高機能繊維が、全芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維、ポリパラフェニレンベンズビスオキサゾール繊維、ポリビニルアルコール系繊維および超高分子量ポリエチレン繊維からなる群から選ばれる１以上の繊維であることを特徴とする請求項１〜５に記載の手袋。
【請求項７】 高機能繊維が、ポリパラフェニレンテレフタルアミド繊維であることを特徴とする請求項１〜５に記載の手袋。
【請求項８】 １０ゲージ以上の編み機で編成され、生地目付が３５０ｇ／ｍ２以下であることを特徴とする請求項１〜７に記載の手袋。
【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、保温性および引張強度や耐切創性に優れた手袋に関する。
【０００２】
【従来の技術】近年手袋に対しては、その使用目的に応じて種々の特性が要求されてきている。例えば自動車産業における板金工程や冷蔵庫などの家電製品産業においてバリの出た金属鋼板を扱う作業、または割れやすいガラスを取り扱う産業もしくは刃物を取り扱う食品産業などの切創事故を起こしやすい作業において、当該作業者の手を保護するために使用される作業手袋には、優れた引張強度や耐切創性が要求される。加えて、寒冷地などの低温の環境で使用される作業用手袋には、保温性も要求される。また、スキーまたはスケートなどの寒冷地で行われるスポーツで使用される手袋、モータスポーツなど体感温度が低くなるスポーツで使用される手袋においても、保温性とともに優れた引張強度や耐切創性が要求される。さらに、医療分野で使用される手袋においても、メスや注射針などの医療器具で医療従事者が創傷を受けないように優れた引張強度や耐切創性が要求されるとともに、寒冷時に細かい作業を行う場合には保温性も要求される。
【０００３】このように優れた引張強度や耐切創性と保温性とを兼ね備えた手袋に対する要求は大きいにもかかわらず、特に目付の小さい手袋でそのような手袋は未だ市場化されていないのが現状である。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】本発明は、優れた引張強度や耐切創性と保温性とを兼ね備えた手袋を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】本発明者らは、上記目的を達成すべく多数の繊維及びその組み合わせを検討したところ、引張弾性率が約３００ｃＮ／ｄｔｅｘ以上の高機能繊維と、ポリフェニレンサルファイド繊維（以下、ＰＰＳ繊維という。）を組み合わせた手袋は、優れた引張強度や耐切創性と保温性という２つの特性を兼ね備えていることを知見した。本発明者らは、さらに検討を重ね、本発明を完成した。
【０００６】すなわち、本発明は、（１） 引張弾性率が３００ｃＮ／ｄｔｅｘ以上の高機能繊維と、ポリフェニレンサルファイド繊維とを含み、接触温冷感が０．０６５（Ｗ／ｃｍ２）以下で、かつクロー値が０．９１０（℃・ｍ2・hr／kcal）以上であることを特徴とする手袋、（２） 耐切創性が、３．０Ｎ以上であることを特徴とする前記（１）に記載の手袋、（３） 手袋の表面が高機能繊維から主として構成されており、裏面がポリフェニレンサルファイド繊維から主として構成されていることを特徴とする前記（１）または（２）に記載の手袋、（４） 高機能繊維が、紡績糸または伸縮伸長率が１０％以上の加工糸であることを特徴とする前記（１）〜（３）に記載の手袋、（５） 高機能繊維とポリフェニレンサルファイド繊維を、重量比３０〜９０：７０〜１０で混紡した糸で編成されている前記（１）〜（３）に記載の手袋、に関する。
【０００７】また、本発明は、（６） 高機能繊維が、全芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維、ポリパラフェニレンベンズビスオキサゾール繊維、ポリビニルアルコール系繊維および超高分子量ポリエチレン繊維からなる群から選ばれる１以上の繊維であることを特徴とする前記（１）〜（５）に記載の手袋、（７） 高機能繊維が、ポリパラフェニレンテレフタルアミド繊維であることを特徴とする前記（１）〜（５）に記載の手袋、（８） １０ゲージ以上の編み機で編成され、生地目付が３５０ｇ／ｍ２以下であることを特徴とする前記（１）〜（７）に記載の手袋、に関する。
【０００８】
【発明の実施の形態】本発明で用いる高機能繊維としては、引張弾性率が約３００ｃＮ／ｄｔｅｘ以上であれば、特に限定されず、公知の繊維を用いてよい。なかでも、さらに、引張強度が約５ｃＮ／ｄｔｅｘ以上、好ましくは約１０ｃＮ／ｄｔｅｘ以上であることが好ましい。なお、引張り弾性率または引張強度は、ＪＩＳ Ｌ １０１３：１９９９ 化学繊維フィラメント糸試験方法８．５．１に従って容易に測定できる。また、本発明で用いる高機能繊維としては、熱分解点が約３００℃以上である繊維も好ましい。なお、熱分解点はＪＩＳ Ｋ ７１２０：１９８７ プラスチックスの熱重量測定方法に従って容易に測定できる。
【０００９】具体的に、本発明で用いられる高機能繊維としては、例えば、全芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維、ヘテロ環高性能繊維、超高分子量ポリエチレン繊維またはポリビニルアルコール系繊維などが挙げられる。なかでも、パラ系芳香族ポリアミド繊維、全芳香族ポリエステル繊維またはポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール（以下、ＰＢＯという）繊維が、熱分解点が約３００℃以上の耐熱性を有することから好ましい。
【００１０】上記全芳香族ポリアミド繊維としては、パラ系アラミド繊維が好適な例として挙げられる。全芳香族アラミド繊維は、公知またはそれに準ずる方法で製造できる。また、パラ系アラミド繊維としては、例えばポリパラフェニレンテレフタルアミド繊維（東レ・デュポン株式会社製、商品名ケブラー）およびコポリパラフェニレン−３，４’−ジフェニルエーテルテレフタルアミド繊維（帝人株式会社製、商品名テクノーラ）等の市販品を用いてよい。中でも、本発明においては、高機能繊維として、パラ系アラミド繊維であるポリパラフェニレンテレフタルアミド繊維を用いるのがより好ましい。
【００１１】全芳香族ポリエステル繊維としては、例えばパラヒドロキシ安息香酸の自己縮合ポリエステル、テレフタル酸とハイドロキノンからなるポリエステル、またはパラヒドロキシ安息香酸と６−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸からなるポリエステルからなる繊維などが挙げられる。全芳香族ポリエステル繊維は、公知またはそれに準ずる方法で製造でき、また、例えばベクトラン（商品名、株式会社クラレ製）などの市販品を用いることもできる。
【００１２】上記ヘテロ環高性能繊維としては、例えば、ポリパラフェニレンベンゾビスチアゾール（ＰＢＺＴ）繊維、ＰＢＯ繊維またはポリベンズイミダゾール繊維等が挙げられる。ヘテロ環高性能繊維は、公知またはそれに準ずる方法で製造でき、また、例えば市販の繊維（例えば、東洋紡株式会社製、商品名ザイロンなどのＰＢＯ繊維）等を用いることもできる。
【００１３】超高分子量ポリエチレン繊維は、ホモポリマーであってもよいし、炭素数３〜１０程度の低級α−オレフィン類、例えばプロピレン、ブテン、ペンテンまたはヘキセン等との共重合体であってもよい。該エチレンとα−オレフィンとの共重合体としては、後者の割合が炭素数１０００個あたり平均０．１〜２０個程度、好ましくは平均０．５〜１０個程度である共重合体を用いるのが好ましく、かかる共重合体は高強度や高引張弾性率などの優れた機械的性質を示す。超高分子量ポリエチレン繊維の製造方法は、例えば特開昭５５−５２２８、特開昭５５−１０７５０６などに開示されており、これら自体公知の方法を用いてよい。また、超高分子量ポリエチレン繊維として、ダイニーマ（商品名 東洋紡株式会社製）等の市販品を用いてもよい。
【００１４】上記ポリビニルアルコール系繊維は、引張強度の大きい高強度タイプの物が好ましい。下記のようなポリビニルアルコール（以下「ＰＶＡ」と略す）から構成される。ＰＶＡとしては、例えば、ポリ酢酸ビニル（ポリビニルアセテート）をアルコールに溶かし、アルカリ（例えば、水酸化ナトリウムまたは水酸化カリウムなど）を加えて鹸化するなど、自体公知の方法により製造されたものを用いてもよい。また、本発明で用いるＰＶＡとして、自体公知の方法により変性させた変性ＰＶＡを用いてもよく、また、本発明の目的を損なわない限りにおいて、ＰＶＡを主成分とする共重合体であっても構わない。また、ポリビニルアルコール系繊維として、クラロンＫII（高強度タイプ）（商品名、株式会社クラレ製）等の市販品を用いてもよい。
【００１５】本発明で用いるＰＰＳ繊維とは、その構成単位の約９０％以上が−（Ｃ6 Ｈ4−Ｓ）−で構成されるフェニレンサルファイド構造単位を含有する重合体からなる繊維が特に好ましい。前記ＰＰＳ繊維は、公知の方法に従って容易に製造することができる。また、前記ＰＰＳ繊維として、例えば、トルコン（商品名 東レ株式会社製）などの市販のＰＰＳ繊維を用いてよい。
【００１６】本発明にかかる手袋は、上記高機能繊維およびＰＰＳ繊維を含むことを特長とする。本発明にかかる手袋を構成する糸条（以下、単に構成糸条という。）は、前記２種の繊維を含めば特に限定されない。例えば、上記高機能繊維およびＰＰＳ繊維を複数本用いた引き揃え糸もしくは撚り糸を用いてもよいし、上記２種の繊維を混紡または混繊した糸条を用いてもよい。また、高機能繊維からなる糸条およびＰＰＳ繊維からなる糸条を組み合わせて用いてもよい。本発明の構成糸条としては、高機能繊維とポリフェニレンサルファイド繊維を、重量比３０〜９０：７０〜１０程度で混紡した糸条が好適な態様として挙げられる。また、高機能繊維からなる糸条およびＰＰＳ繊維からなる糸条を組み合わせて用いる場合、高機能繊維からなる糸条は、紡績糸または伸縮伸長率が１０％以上の加工糸であることが好ましい。なお、伸縮伸長率は、ＪＩＳ Ｌ １０１３：１９９９ 化学繊維フィラメント糸試験方法８．１１．Ａ法にしたがって測定することができる。前記加工糸としては特に限定されないが、捲縮加工されている糸が好ましい。このように紡績糸または伸縮伸長率が１０％以上の加工糸を用いることにより、本発明にかかる手袋が柔軟性または伸縮性を有するため、装着感の向上、作業性の向上、装着時の疲れの軽減などの利点がある。
【００１７】前記加工糸は、公知の方法で製造することができる。前記製造方法としては、例えば、全芳香族ポリアミド繊維などの高機能繊維をその分解開始温度以上、分解温度未満（メタ系アラミド繊維の場合３９０℃以上４６０℃未満）に加熱した非接触ヒーターを用い仮撚り捲縮加工した後、弛緩熱処理するという仮撚り法（特開平６−２８０１２０）、耐熱高機能繊維糸条に撚りを加えた後、高温高圧水蒸気もしくは高温高圧水処理、または乾熱処理により熱セットを行い、次いで前記撚りの解撚を行う方法（特開２００１−２４８０２７）などが挙げられる。
【００１８】本発明にかかる手袋には、上記高機能繊維およびＰＰＳ繊維以外の他の繊維を含んでいてもよい。前記他の繊維は特に限定されず、例えばナイロンなどのポリアミド系繊維などの公知繊維であってよいが、例えば、木綿繊維、羊毛繊維、ポリアクリロニトリル繊維、ポリエステル繊維などが、保温性向上の点から好ましい。前記他の繊維のうち、例えば、ポリエステル繊維やポリアクリロニトリル繊維などの合成繊維においては、糸の断面形状が丸断面だけでなく、三角やＹ型断面や中空断面や田型断面など、保温性をより向上した断面形状の繊維も好ましく用いられる。以上のように、本発明にかかる手袋に、上記高機能繊維およびＰＰＳ繊維以外の他の繊維を含む場合、前記他の繊維の含有割合は、全繊維重量のうち約５０重量％以下、約３０重量％以下であることが好ましい。
【００１９】また、伸縮性を付与する目的で、他の繊維としてポリウレタン繊維を用いることも好ましい。特に、手首などの締め付け部分には、ポリウレタン繊維を用いることが好ましい。また、例えば、手のひらや手の甲、または指袋の一部または全部に、ポリウレタン繊維を用いた締め付け部分を有していてもよい。前記ポリウレタン系弾性繊維は公知のものであってよい。中でも、切断伸度が約１００％以上、好ましくは約１５０％以上、より好ましくは約２００％以上であるポリウレタン系弾性繊維を用いるのが好ましい。なお、切断伸度は、ＪＩＳ Ｌ １０３３（１９９９）に従って、例えば、株式会社島津製作所社製のオートグラフを用いて測定することができる。該ポリウレタン系弾性繊維は、公知またはそれに準ずる方法によって製造できる。例えばポリマージオールと、イソシアネートと、多官能活性水素化合物を反応させて得られる。なお、手首などの締め付け部分には、当技術分野で常用されているゴム糸などを用いてもよい。
【００２０】本発明にかかる手袋は、保温性に優れているという利点を有する。保温性に優れていることの指標として、本発明にかかる手袋は、接触温冷感が約０．０６５（Ｗ／ｃｍ２）以下、より好ましくは約０．０６２（Ｗ／ｃｍ２）以下であることが挙げられる。ここで、接触温冷感は、加藤テック株式会社製のＫＥＳ−Ｆ７機を用いて求められるｑ ｍａｘ値である。ここで、ｑ ｍａｘは面積９ｃｍ２、質量９．７９ｇの純銅板（熱容量０．４１８５５Ｊ／℃）に熱を貯え、これが試料表面に接触した直後、貯えられた熱量が低温側の試料物体に移動する際の熱量のピーク値を測定したものである。前記測定は、人体の皮膚が物体に接触するときに感じる温冷感に関係していると考えられる熱移動をショミレートしている。ｑ ｍａｘが大きいほど冷に、小さいほど温に対応する。具体的には、前記ＫＥＳ−Ｆ７機のＢＴＢｏｘの温度を室温＋１０℃に設定し、温度が安定した時点で面積９ｃｍ２、質量９．７９ｇの純銅板の検知部を有するＴＢｏｘ（質量９０ｇ）を乗せてＴＢｏｘの温度がＢＴＢｏｘと同じ温度になるまで待ち、温度が同じになった時点で厚さ１０ｍｍの発泡ポリスチレンの上に置いた試料の上にＴＢｏｘの純銅板の検知部を乗せて計器のｑ ｍａｘ値を読み取る。測定数ｎは３以上とし、その平均値を本発明で言う接触温冷感とする。また、単位はＷ／ｃｍ２で表わされる。
【００２１】また、保温性に優れていることの指標として、本発明にかかる手袋は、クロー値が約０．９１０（℃・ｍ2・hr／kcal）以上、より好ましくは約０．９５０（℃・ｍ2・hr／kcal）以上であることが挙げられる。ここで言うクロー値（ｃｌｏ）値とは、Ｇａｇｇｅ Ａ．Ｐ、ＢｕｒｔｏｎＡ．Ｌらによって提案された保温性の評価手法であって、１クローは、気温２１℃、湿度５０％以下、風速５ｃｍ／ｓの室内で椅子に座っている人の皮膚温を平均３３℃に保つのに必要な断熱性であると定義されている。実際の評価方法は、４０℃の高温側恒温体Ｔｈ（℃）と２０℃の低温側恒温体Ｔｌ（℃）の２枚の恒温体の間にサンプルを挟み、定常状態となるまで待ってから、高温側恒温体から低温側恒温体に流れる熱流量Ｂ（kcal／ｍ2・hr）を測定し、下式にてクロー値（℃・ｍ2・hr／kcal）を算出する。
クロー値（℃・ｍ2・hr／kcal）＝［Ｔｈ（℃）−Ｔｌ（℃）］／［０．１８×Ｂ（kcal ／ ｍ2・hr）］＝［４０（℃）−２０（℃）］／［０．１８×Ｂ（kcal ／ｍ2・hr）］
【００２２】本発明にかかる手袋は、耐切創性に優れているという利点をも有する。耐切創性に優れていることの指標として、本発明にかかる手袋は、約３．０Ｎ以上、好ましくは約５．０Ｎ以上であることが挙げられる。ここで、耐切創性は、ＡＳＴＭ Ｆ１７９０−９７に従って、規定の刃（Ａｍｅｒｉｃａｎ ＳａｆｅｔｙＲａｚｅｒ Ｃｏ．，品番Ｎｏ．８８−０１２１）を用いて、切創抵抗を測定する。測定値はＮ（ニュートン）で示し、規定の試料台上に測定試料を置き、規定刃を２５．４ｍｍ（１インチ）水平に移動させたとき刃がサンプルを切断して貫通するために必要な荷重を示し、数値が大きいほど切れにくいことを示す。
【００２３】また、本発明にかかる手袋は、手袋が着火・着炎する可能性がある場合など使用目的に応じて難燃性を有することも好ましい。具体的には、限界酸素指数（ＬＯＩ）が２２程度以上であることが好ましい。限界酸素指数（ＬＯＩ）とは、ＪＩＳ Ｋ ７２０１に基づいて測定される酸素指数法による酸素指数であって、具体的には、物質が３分以上継続して燃焼するか、または、着炎後の燃焼長さが５０ｍｍ以上燃え続けるのに必要な最低の酸素濃度を意味するものである。従って、この限界酸素指数が高いほど難燃性が高いものとなる。
【００２４】本発明にかかる手袋は、公知の方法で容易に製造することができる。より具体的には、本発明にかかる手袋の製造方法としては、公知の手袋編機を用いて手袋を編み上げる方法、または織編物を公知の方法に従って手袋の形に切断して縫い上げる方法などが挙げられる。前者の方法としては、例えば市販のコンピューター手袋編機ＳＦＧやＳＴＪ（株式会社島精機製作所製）を用いて手袋を作製する方法などが挙げられる。この製造方法によれば１工程で本発明にかかる手袋が製造できるので、製造工程が簡略であり、それゆえに製品が安価に供給できるという利点がある。なかでも、本発明にかかる手袋は、１０ゲージ以上の編み機で編成され、生地目付が約３５０ｇ／ｍ２以下であることがより好ましい。このような薄手の手袋のほうが作業性や運動性が低下することを極力避けることができるからである。
【００２５】後者の方法において用いる織編物は、自体公知の生地の形成方法に従って作製することができる。生地の形成方法としては、例えば平織、朱子織、綾織、横縞織、からみ織または斜文織などの織物；例えば、平編み、ゴム編み、もしくはパール編みなどの横編み、またはシングルデンビー編みなどの縦編みなどの編物等が挙げられる。織編物の表裏形態としては、両面フラット形態、片面フラット・他面凹凸形態、両面凹凸形態、片面パイル形態、両面パイル形態、メッシュ形態等、特に限定されるものではない。また起毛形態にしてもよい。
【００２６】本発明にかかる手袋の好ましい態様としては、手袋の表面が高機能繊維から主として構成されており、手袋の裏面がＰＰＳ繊維から主として構成されている手袋が挙げられる。構成糸条をこのように配置することにより、手袋の内側の保温性がより向上されるとともに、表面の耐切創性がより向上する。ここで、裏面とは肌に接する面、つまり内側の面のことであり、表面とは肌に接しない面、つまり外側の面のことである。ここで「主として構成している」とは、表面が例えば高機能繊維のみで、裏面が例えばＰＰＳ繊維のみで構成されていることがより好ましいが、本発明の目的および効果を損なわない範囲で、表面にＰＰＳ繊維もしくは他の繊維、また、裏面層に高機能繊維もしくは他の繊維がある程度混在されて構成されていてもよい。具体的には、例えば、表面における高機能繊維の混合率が約６０重量％程度以上、逆に裏面におけるＰＰＳ繊維の混合率を約６０重量％程度以上とすることが好ましい。
【００２７】本発明にかかる手袋の好ましい態様として、少なくとも手袋の内側に起毛を有するパイル布帛からなっている手袋が挙げられる。このように、特に手袋の内側に起毛を有することにより、保温性が向上するとともに、肌触りがよくなり装着感も向上する。本発明で用いる上記パイル布帛は、公知の構造を有していてよい。パイル布帛は、地糸とパイル用糸から構成されており、地糸を織ったり編んだりしてなる地組織からパイル用糸が立毛している織編布が好ましい。該パイル布帛は、片面のみに立毛を有していてもよいし、両面に立毛を有していてもよい。ただし、片面のみに立毛を有している場合は、立毛している面を手袋の内側に配置することが特に好ましい。また、地組織は、例えば天竺組織またはニット編とウェルト編を組み合わせた組織等公知の組織であってよい。また、本発明で用いるパイル布帛において形成されているパイルの形状としては、ループパイルであっても、カットパイルであってもよく、ループパイルとカットパイルの混在であってもよい。また、パイル長としては特に限定されないが、約１〜１０ｍｍ程度が好ましい。パイル布帛は、公知の方法で製造できる。また、手袋を製造するのと同時にパイルを形成することも好ましい態様である。
【００２８】本発明の手袋は、手袋の裏面と手袋の表面とを主として構成する糸条の単繊維繊度が異なっていてもよい。特に、手袋の裏面は細い単繊維、具体的には約３．３ｄｔｅｘ以下の単繊維からなる糸条から主として構成され、手袋の表面は太い単繊維、具体的には約３．３ｄｔｅｘ以上の単繊維からなる糸条から主として構成されている手袋が好ましい。かかる構造の手袋は、外側が太い単繊維からなる糸条で構成されているので切創抵抗が向上し、一方で内側が細い単繊維からなる糸条で構成されているのでチクチク感が低減する。
【００２９】本発明に係る手袋は、その用途は問わないが、例えば作業用手袋またはスポーツ手袋などの保温性および耐切創性が要求される用途に特に好適に用いられる。具体的には、自動車産業における板金工程や冷蔵庫などの家庭製品産業においてバリの出た金属鋼板を扱う作業、または割れやすいガラスを取り扱う産業もしくは刃物を取り扱う食品産業などの切創事故を起こしやすい作業において、当該作業者の手や腕を保護するために用いられる作業用手袋として好適に用いられる。また、スキーまたはスケートなどの寒冷地で行われるスポーツで使用される手袋、モータスポーツなど体感温度が低くなるスポーツで使用される手袋、さらに、医療分野で使用される手袋としても好適に用いられる。なお、本発明に係る手袋の形態は特に限定されない。本発明に係る手袋は、５本指の手袋に限られず、ミトン型など目的によりその形態を自由に選択することができる。
【００３０】
【実施例】〔実施例１〕引張弾性率４９０ｃＮ／ｄｔｅｘ、単糸繊度１．３２ｄｔｅｘの東レ・デュポン株式会社製 ＫＥＶＬＡＲ（登録商標）糸にクリンプ加工して、５１ｍｍに切断し、通常の紡績方法で得られた２０番手／１本のポリパラフェニレンテレフタルアミド繊維ステープル糸を２本引き揃えて表糸とした。引張弾性率４８ｃＮ／ｄｔｅｘ、単糸繊度１．０ｄｔｅｘの東レ株式会社製 トルコン（登録商標）にクリンプを与えて、５１ｍｍに切断し、通常の紡績方法で得られた２０番手／１本のＰＰＳ繊維ステープル糸を２本引き揃えて裏糸とした。かかる表糸および裏糸を用いて、島精機株式会社製 ＳＪＦ（１０Ｇ）により、度目３．０で手袋に編成した。
【００３１】〔実施例２〕実施例１で使用したＫＥＶＬＡＲ（登録商標）糸の５１ｍｍカットのステープルと、トルコン（登録商標）糸の５１ｍｍカットのステープルとを、８０：２０の重量比で混紡して２０番手／１本のステープル糸を得た。得られたステープル糸を２本ずつ引き揃え、かかる引き揃え糸を用いて、実施例１と全く同様の方法で本発明にかかる手袋を得た。
【００３２】〔比較例１〕実施例１で使用したＫＥＶＬＡＲ（登録商標）の２０番手／１本のステープル糸を４本引き揃え、かかる引き揃え糸を用いて実施例１と全く同様の方法で手袋を得た。
【００３３】〔比較例２〕実施例１で使用したトルコン（登録商標）の２０番手／１本のステープル糸を４本引き揃え、かかる引き揃え糸を用いて実施例１と全く同様の方法で手袋を得た。
【００３４】〔試験例〕実施例１，２および比較例１，２で得られた手袋を鋏で切り開き、それぞれを平面布帛状とし、手首部および指部などを含まない部分で、下記表に記載の物性を測定した。なお、目付は、手袋を切り開いて、手首部および指部などを含まない部分の面積および重量を測定して、１ｍ２当たりの重量（ｇ）に換算した。また、他の物性は上述のとおりに測定した。
【００３５】
【表１】

【００３６】
【発明の効果】本発明は、ニーズがありながらもいまだ上市されていなかった、優れた引張強度や耐切創性と保温性とを兼ね備えた手袋を提供する。
【出願人】 【識別番号】０００２１９２６６
【氏名又は名称】東レ・デュポン株式会社
【住所又は居所】東京都中央区日本橋本町一丁目１番１号
【識別番号】０００００３１５９
【氏名又は名称】東レ株式会社
【住所又は居所】東京都中央区日本橋室町２丁目２番１号
【出願日】 平成１４年４月１２日（２００２．４．１２）
【代理人】 【識別番号】１０００７７０１２
【弁理士】
【氏名又は名称】岩谷 龍
【公開番号】 特開２００３−３０６８１７（Ｐ２００３−３０６８１７Ａ）
【公開日】 平成１５年１０月３１日（２００３．１０．３１）
【出願番号】 特願２００２−１１１２５２（Ｐ２００２−１１１２５２）