釣用バッグ

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【発明の名称】	釣用バッグ
【発明者】	【氏名】細見康雄
【要約】	【課題】軽量であってしかも磯の上に安定して載置することができる釣用バッグを提供する【解決手段】底面１３に水膜形成阻止部材としての不織布１４を設けた。不織布は、底面１３に着脱可能に設けた。【解決手段】底面１３に水膜形成阻止部材としての不織布１４を設けた。不織布は、底面１３に着脱可能に設けた。

【特許請求の範囲】
【請求項１】釣り場上に当接される底面を有し、容器状に形成された釣用バッグであって、上記底面に、当該底面と釣り場との間に水膜の形成を阻止する水膜形成阻止部材を設けたことを特徴とする釣用バッグ。
【請求項２】請求項１記載の釣用バッグにおいて、上記水膜形成阻止部材は、不織布を備えて構成されていることを特徴とする釣用バッグ。
【請求項３】請求項１記載の釣用バッグにおいて、上記水膜形成阻止部材は、表面が粗面に形成された発泡樹脂部材を備えて構成されていることを特徴とする釣用バッグ。
【請求項４】請求項１ないし３のいずれかに記載の釣用バッグにおいて、上記水膜形成阻止部材は、上記底面に着脱可能に設けられていることを特徴とする釣用バッグ。

【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術の分野】この発明は、釣りの際に使用するバッグに関するものである。
【０００２】
【従来の技術および発明が解決しようとする課題】図２は、従来の一般的な釣用バッグの正面図である。釣用バッグ１は、通常合成樹脂等で形成され、容器状に形成された本体２と一対の把手３が設けられている。これにより、釣用バッグ１は、軽量で持ち運びに便利なように構成されている。釣用バッグ１はさまざまな用途に使用されるが、たとえば磯釣りでは、一般に撒き餌入れとして使用され、磯の上に直接載置される。
【０００３】釣用バッグ１に撒き餌が大量に収容されているときは、その自重により磯４の上に安定して載置することができるのであるが、撒き餌が残り少なくなった場合は、特に磯４にコケやノリ等が付着しているときには磯４との間で滑りが生じ、安定して載置することができない。そのため、従来の釣用バッグ１では、底部分５にゴム等を貼り付けて磯との滑りを防止しようとしたものがあるが、効果的な滑り止めにはならない。
【０００４】そこで、本発明の目的は、軽量であってしかも磯の上に安定して載置することができる釣用バッグを提供することである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】(1) 撒き餌を収容した釣用バッグの自重が軽くなった場合に磯との間で滑りが生じる原因は、単に磯表面と釣用バッグの底面との間の摩擦係数のみに依存するわけではなく、完全に解明されていない。しかし、本願発明者は、釣用バッグの底面と磯表面との間に水の膜（以下、「水膜」という。）が形成されたときに滑りやすく、また、この水膜が切れた場合には滑りにくくなる傾向にあるという知見を得た。
【０００６】(2) そこで、本願に係る釣用バッグは、釣り場上に当接される底面を有し、容器状に形成された釣用バッグであって、上記底面に、当該底面と釣り場との間に水膜の形成を阻止する水膜形成阻止部材を設けたことを特徴とするものである。
【０００７】この構成によれば、釣用バッグは、その底面を釣り場上に当接させて当該釣り場上に載置されるが、この底面には水膜形成阻止部材が設けられているから、当該底面と釣り場との間に水膜が形成されるのを防止することができる。
【０００８】(3) 上記水膜形成阻止部材は、不織布を備えて構成することができる。不織布を採用することにより、上記底面と釣り場との間に水が介在しても、水は、その表面張力によって不織布の内部に侵入し、水膜が切れる。したがって、当該底面と釣り場との間に水膜が形成されるのを防止することができる。
【０００９】また、上記水膜形成阻止部材は、表面が粗面に形成された発泡樹脂部材を備えて構成することができる。この場合も同様に、上記底面と釣り場との間に水が介在しても、発泡樹脂部材の表面が粗面に形成されているから、水は、その表面張力によって当該表面に沿って侵入し、水膜が切れる。したがって、当該底面と釣り場との間に水膜が形成されるのを防止することができる。
【００１０】(4) 上記水膜形成阻止部材は、上記底面に着脱可能に設けることができる。このようにすれば、特に釣用バッグが滑りやすい場合にのみ水膜形成阻止部材を装着することができるので、取り外したときの釣用バッグの自重を軽くすることができる。
【００１１】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態について説明する。
【００１２】図１は、本発明の一実施形態に係る釣用バッグを底面側から見た斜視図である。
【００１３】この釣用バッグ１０は、たとえば魚釣りに携行することができ、魚釣りの道具やエサ等さまざまなものを収容することができる。釣用バッグ１０は、本体１１と、本体１１に設けられた把手１２とを有し、本体１１の底面１３に不織布１４（水膜形成阻止部材）が取り付けられている。
【００１４】本体１１は、容器状に形成されている。具体的には、本体１１は全体として直方体状に形成されており、図示していないが、内部に釣用の餌等を収容するための収容室が設けられている。本体１１は、たとえばＥＶＡ（エチレン酢酸ビニル共重合体）等の合成樹脂により構成することができる。
【００１５】把手１２は、本体１１の両側面に一対設けられている。把手１２は、本体１１と同様に合成樹脂等により構成することができる。同図では、説明を簡略化するために一方の把手１２のみを図示し、その一部の図示を省略している。本体１１には、把手１２を取り付けるためのブラケット１５が設けられており、このブラケット１５に把手１２の端部が固着されている。
【００１６】上記不織布１４は、たとえばフェルトを採用することができるが、これに限定されることはなく、繊維を縮絨して布状に形成したものであれば他の材料を採用することもできる。
【００１７】本実施形態では、不織布１４は本体１１の底面１３と同様の形状に形成され、底面１３にぴったりと合致するように取り付けれている。不織布１４の取り付けは、たとえば接着剤等を採用することができる。また、この不織布１４は、５ｍｍ～１５ｍｍ程度の厚みに形成することができる。なお、不織布１４をフェルトにより構成した場合は、厚みを１５ｍｍ程度に設定しても釣用バッグ１０の重量が大幅に増加することがないという利点がある。
【００１８】本実施形態に係る釣用バッグ１０によれば、底面１３を釣り場（たとえば濡れた磯）の上に当接させて載置したとしても、不織布１４によって、当該底面１３と磯との間に水膜の形成が阻止される。すなわち、この不織布１４により、底面１３と磯との間に水が介在しても、水はその表面張力によって不織布１４の内部に侵入するので、当該水膜が切れ、底面１３と磯との間に水膜が形成されるのを防止することができる。
【００１９】その結果、たとえば釣用バッグ１０を餌入れとして使用した場合であって、餌の残りが少なくなって重量が軽くなったとしても、上記底面１３と磯との間で滑りが生じるのを防止することができる。しかも、特に不織布１４を採用することによって、水膜形成を阻止するための部材をきわめて安価に製造することができ、釣用バッグ１０の製造コストが大幅に上昇することがない。
【００２０】また、本実施形態では、不織布１４としてフェルトを使用し、その厚みを５ｍｍ～１５ｍｍ程度にすることにより、フェルト繊維が磯に引っ掛かり、確実に釣用バッグ１０の滑り止めを行うことができる。
【００２１】本実施形態では、不織布１４を本体１１の底面１３全体を覆う形状としたが、これに限られるものではなく、不織布１４をたとえば短冊状に形成し、これを底面１３に整列させるようにしてもよい。また底面１３の隅部にのみ不織布１４を取り付けるようにしてもよい。
【００２２】さらに、本実施形態では不織布１４を接着剤等で固着しているが、これを着脱可能に取り付けることができる。その場合、たとえばマジックテープ（登録商標）を用いて不織布１４を底面１３に取り付けることができる。このように、不織布１４を着脱可能とすることによって、特に釣用バッグ１０が滑りやすい場合にのみ不織布１４を装着することができるので、不織布１４を取り外したときの釣用バッグ１０の自重を軽くすることができる。
【００２３】加えて、上記不織布１４に代えて、発泡樹脂からなる水膜形成阻止部材を採用することができる。そのような部材として、たとえばポリウレタン、ＥＶＡ（エチレン酢酸ビニル共重合体樹脂）等を発泡させて板状部材を形成し、かつその表面を粗面に形成したものを採用することができる。
【００２４】水膜形成阻止部材としてかかる発泡樹脂部材を採用することにより、その表面が粗面に形成されているから、底面１３と磯との間に水が介在しても、水はその表面張力によって発泡樹脂部材の表面に沿って侵入し、水膜が切れる。したがって、底面１３と磯との間に水膜が形成されるのを防止することができ、釣用バッグ１０を磯の上に載置した場合であっても、効果的な滑り止めを行うことができる。
【００２５】
【発明の効果】以上のように本発明によれば、釣用バッグを釣り場に直接載置した場合であっても、釣用バッグの底面と釣り場との間に水膜の形成を阻止することができるので、釣用バッグの滑りを効果的に防止することができる。

【出願人】	【識別番号】０００００２４３９【氏名又は名称】株式会社シマノ
【出願日】	平成１４年１月１７日（２００２．１．１７）
【代理人】	【識別番号】１００１０７９４０【弁理士】【氏名又は名称】岡憲吾（外７名）
【公開番号】	特開２００３－２０４７４４（Ｐ２００３－２０４７４４Ａ）
【公開日】	平成１５年７月２２日（２００３．７．２２）
【出願番号】	特願２００２－８２４６（Ｐ２００２－８２４６）