| 【発明の名称】 |
釣 竿 |
| 【発明者】 |
【氏名】松本 聖比古
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| 【要約】 |
【課題】強度及び外観に優れる釣竿を提供する。
【解決手段】この釣竿の竿体、例えば、元上竿２には、周面に軸方向に伸びて形成された縦溝２ａが形成される。一方、釣糸ガイド１０は固定部１２を有し、縦溝２ａにこの固定部１２が収納された状態で元上竿２に固定される。 |
【特許請求の範囲】
【請求項１】魚釣りに用いる釣竿であって、周面に軸方向に伸びて形成された縦溝を有する竿体と、固定部を有し前記縦溝にこの固定部が収納された状態で前記竿体周面に固定される釣糸ガイドとを備えた釣竿。
【請求項２】前記固定部は前記縦溝に収納された状態で巻糸で巻回されて竿体に固定されている、請求項１に記載の釣竿。
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【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、魚釣りに用いる釣竿、特に、竿体の周面に釣糸を案内する釣糸ガイドを備える釣竿に関する。
【０００２】
【従来の技術】従来の釣竿の中で、いわゆる外通し竿と呼ばれるタイプの釣竿は、一般に複数の先細り筒状の竿体からなり、最も竿元側に位置しリールを竿体周面に装着可能なリールシートを有する元竿と、順次元竿の穂先側に振出形式などで連結される元上竿，中竿，穂先竿等から構成される。
【０００３】各竿体の周面には、長手方向に一定の間隔を隔てて複数の釣糸ガイドが固定される。この釣糸ガイドは、竿体周面に固定される部分である固定部と、固定部に連続してなり竿体周面に対して起立している脚部と、脚部の先端に取り付けられるガイドリングとを有する。そして、この固定部は竿体周面に於いて竿体と共に巻糸で巻回され、この巻糸に合成樹脂をコーティングして固定され、若しくは、金属性リング部材などで固定されている。そして、リールシートに取り付けたリールから引き出された釣糸は、順次釣糸ガイドのガイドリング部を挿通して穂先側に案内されることになる。
【０００４】
【発明の解決する課題】従来の釣糸では、釣糸ガイドの固定部を竿体周面に当接させた状態で、巻糸などによって釣糸ガイドを竿体に固定しているので、釣糸ガイドを竿体に固定した際に固定部の部分が竿体周面より一部隆起して残存した状態で巻糸が巻回されることになる。このため、この隆起した部分が他の部材と接触等をして磨耗して破損し易く、さらに、断面円形を損なうため外観にも劣るという問題があった。
【０００５】本発明の課題は、強度及び外観に優れる釣竿を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】発明１にかかる釣竿は、魚釣りに用いる釣竿であって、周面に軸方向に伸びて形成された縦溝を有する竿体と、固定部を有し縦溝にこの固定部が収納された状態で竿体周面に固定される釣糸ガイドとを備えている。
【０００７】この釣竿では、竿体周面に形成された縦溝内に固定部が収納された状態で釣糸ガイドが固定されており、固定部が竿体周面より大きくはみ出さない。このため、固定部付近の不要な磨耗が抑えられ、傷も付きにくく耐久性にも優れる。また、外観上も不要なはみだしが抑えられ良好である。さらに、長手方向に伸びる縦溝内に固定部があり、縦溝自体が固定部の周方向への移動を規制するので、釣糸ガイドの安定性も向上する。なお、縦溝の深さは固定部の厚みと等しく若しくはより深く設定するのが好ましい。
【０００８】発明２にかかる釣竿は、発明１の釣竿であって、固定部は縦溝に収納された状態で巻糸で巻回されて竿体に固定されている。この釣竿では、縦溝内に収納された固定部を巻糸で巻回して釣糸ガイドを固定するが、固定部が縦溝内に収納され竿体周面より大きくはみ出さず、また、固定部を縦溝に安定した状態で巻糸を巻回できるので、釣糸ガイドの竿体周面への固定が容易である。
【０００９】
【発明の実施の形態】本発明の一実施形態について、図面を参照しつつ説明する。本発明の一実施形態を採用した釣竿は、図１に示すように、元竿１と、元竿１の穂先側に並継形式で連結される元上竿２，中竿３，穂先竿４とを有している。元竿１〜穂先竿４はそれぞれ、炭素繊維等の強化繊維に合成樹脂を含浸したプリプレグ素材からなる先細り筒状の部材である。
【００１０】元竿１は、最も竿元側に位置する大径の竿体であって、竿元側の周面にリールを脱着自在に装着可能なリールシート５が一体的に形成されている。竿元側端部内周面には雌ねじ部分が形成され、ここに尻栓６が脱着自在に螺合している。また、元竿１のリールシート５より穂先側及び元上竿２〜穂先竿４には、それぞれ軸方向に間隔を隔てて複数の釣糸ガイド１０が固定されている。
【００１１】釣糸ガイド１０が固定される各竿体の周面には、例えば、元上竿２及び中竿３に関して図２に示すように、所定位置に長手方向に伸びる縦溝２ａ，３ａ等が形成されている。この縦溝２ａは元上竿２に長手方向に間隔を隔てつつ複数箇所に形成されるものであり、例えば、竿体を所定のプリプレグを焼成して製造した後に、周面を削作して形成される。縦溝２ａの長手方向長さは及び深さは、後述の釣糸ガイド１０の脚部１２が十分に収納される程度の軸方向長さ，深さに設定するのが好ましく、取り付ける釣糸ガイド１０の大きさに応じて設定されるものであるが、例えば、その軸方向長さは１０〜２０mm程度であり、深さは０．０５〜０．２mm程度に設定できる。特に、軸方向長さについては、釣糸ガイド１０の固定部１２の軸方向長さより少し余裕をもって大きめに設定するのが好ましい。
【００１２】なお、この縦溝の中で、例えば、元上竿２の最も穂先側の縦溝２ａ及び中竿３の最も竿元側に位置する縦溝３ａをそれぞれ穂先側端部，竿元側端部にまで伸ばして形成しておけば、元上竿２と中竿３とを連結する際の周方向の位置あわせの目安として用いることも可能となる（図２において２点鎖線で示すように、縦溝２ａを軸方向に長く設定した場合を参照のこと）。
【００１３】図３に示すように、元上竿２の縦溝２ａに固定される釣糸ガイド１０は、元上竿２の周面に固定される部分である固定部１２と、固定部１２に連続してなり竿体周面に対して起立している脚部１１と、脚部１１の先端に取り付けられるガイドリング１３とを有している。脚部１１及び固定部１２は一体的に形成される金属又は合成樹脂製の部材であり、元上竿２の周面に沿って折り曲げられた部分が固定部１２である。脚部１１の先端には貫通孔が形成されおり、ここにセラミックス等からなる硬質のガイドリング１３がはめ込まれ固定されている。そして、この釣糸ガイド１０の固定部１２を元上竿２の縦溝２ａに配置した状態において巻糸１４で固定部１２と元上竿２とを巻回することで、釣糸ガイド１０が元上竿２に固定されている。また、巻回後に合成樹脂で巻糸１４をコーティングしてもよい。この巻糸１４は固定部１２と脚部１１の反対側にも一部巻回するして、釣糸ガイド１０の軸方向移動を規制するのが好ましい。さらに、固定部１２が配置される縦溝２ａ全体を覆うように巻糸１４を巻回するのが好ましい。
【００１４】なお、このように巻糸１４で固定部１２を固定するのに代えて、例えば、図４に示すように、金属製パイプ１５等で固定部１２を元上竿２にかしめて固定してもよい。この場合は、接着性を向上させるためには、別途接着剤等を縦溝２ａ内に流し込んでおくのが有効である。
【００１５】他の竿体において固定される他の釣糸ガイド１０にあっても同様の竿体周面上の縦溝に固定されるが、同様の構造であり説明を省略する。このように構成された釣竿では、例えば元上竿２においては、元上竿２の周面に形成された縦溝２ａ内に固定部１２が収納された状態で釣糸ガイド１０が固定されており、固定部１２が元上竿２ａの周面よりはみ出さない。このため、釣糸ガイド１０を固定する際の巻糸１４への不要な磨耗が抑えられ耐久性が向上する。また、外観上も不要なはみだしが抑えられ良好になる。さらに、長手方向に伸びる縦溝２ａ内に固定部１２があり、釣糸ガイド１０の安定性も向上すると共に、釣糸ガイド１０を取り付ける際にも安定した状態で巻糸１４を固定部１２に巻回でき、作業性も向上する。
【００１６】［他の実施形態］
（ａ）上記実施形態では、いわゆる外通し竿における場合を例示しているが、中通し竿の釣糸導入口付近に固定する釣糸導入ガイド４０にあっても、図５にしめすように、同様の縦溝３０ａを設けて、ここに固定部４２を配置して固定することが可能である。
【００１７】この中通し竿の釣糸導入ガイド４０は、釣糸導入口１００が形成される竿体３０に固定されるものである。釣糸導入ガイド４０は釣糸導入口１００を長手方向において跨ぐように配置され、釣糸導入口１００の穂先側及び竿元側にそれぞれ固定部４２を有している。そして、釣糸導入口１００の穂先側及び竿元側にそれぞれ縦溝３０ａが形成されており、ここに固定部４２が配置され巻糸４４によって固定されることになる。
【００１８】なお、釣糸導入口１００付近は竿体の強度を維持するため、他の部分に比べて厚肉化してもよく、この場合、縦溝３０ａはこの厚肉部分の穂先側，竿元側にそれぞれ形成してもよい。
（ｂ）釣糸ガイドの形状は上記実施形態に限定されるものではなく、他の周知の釣糸導入ガイドを用いることができる。
【００１９】
【発明の効果】本発明にかかる釣竿は、釣糸ガイドの固定強度及び外観に優れる。
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| 【出願人】 |
【識別番号】０００００２４３９
【氏名又は名称】株式会社シマノ
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| 【出願日】 |
平成１３年５月３１日（２００１．５．３１） |
| 【代理人】 |
【識別番号】１０００９４１４５
【弁理士】
【氏名又は名称】小野 由己男 （外１名）
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| 【公開番号】 |
特開２００２−３５４９７０（Ｐ２００２−３５４９７０Ａ） |
| 【公開日】 |
平成１４年１２月１０日（２００２．１２．１０） |
| 【出願番号】 |
特願２００１−１６３６８０（Ｐ２００１−１６３６８０） |
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