建物ユニットの配列方法

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【発明の名称】	建物ユニットの配列方法
【発明者】	【氏名】谷雅一
【要約】	【課題】建物ユニットを直交配列してユニット式建物を設計するにあたり、その設計作業を容易に行うことができる建物ユニットの配列方法を提供すること。【解決手段】それぞれ平面矩形状に形成された複数の建物ユニット３，３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅを直交配列する建物ユニットの配列方法であって、建物ユニットの配列状態の組み合わせで基本となるコアユニット配列を複数種類用意し、これらのコアユニット配列のうち少なくとも１つを用いてユニット式建物のユニット配列をする。これらのコアユニット配列の１つと他の建物ユニットとの組み合わせを予めグループ化しておき、設計にあたり、このグループ化したユニットのパターンを適宜選択する。

【特許請求の範囲】
【請求項１】それぞれ平面矩形状に形成された複数の建物ユニットを直交配列する建物ユニットの配列方法であって、前記建物ユニットの配列状態の組み合わせで基本となるコアユニット配列を複数種類用意し、これらのコアユニット配列のうち少なくとも１つを用いてユニット式建物のユニット配列をすることを特徴とする建物ユニットの配列方法。
【請求項２】請求項１に記載した建物ユニットの配列方法において、前記コアユニット配列の１つは、長辺部同士が互いに対向するように平面矩形状の前記建物ユニットを複数並列させることを特徴とする建物ユニットの配列方法。
【請求項３】請求項２に記載した建物ユニットの配列方法において、前記複数並列された建物ユニットのうち側部に配置された建物ユニットに、この建物ユニットの長辺部とは長さ寸法の異なる長辺部の建物ユニットを並列させたことを特徴とする建物ユニットの配列方法。
【請求項４】請求項１に記載した建物ユニットの配列方法において、前記コアユニット配列の１つは、長辺部同士が互いに対向するように平面長方形の前記建物ユニットを２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニットの短辺部側に短辺部が前記２個の建物ユニットの長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニットを配置したことを特徴とする建物ユニットの配列方法。
【請求項５】請求項４に記載した建物ユニットの配列方法において、前記２個の建物ユニットの長辺部に雁行建物ユニットを並列配置するとともに、この雁行建物ユニットの短辺部を前記直交建物ユニットの長辺部と略同一直線上に位置させることを特徴とする建物ユニットの配列方法。
【請求項６】請求項５に記載した建物ユニットの配列方法において、前記２個の並列された建物ユニットと前記雁行建物ユニットとの間に中間並列建物ユニットと中間直交建物ユニットとを配置し、この中間並列建物ユニットを、前記２個の建物ユニットと短辺部同士が略直線上となるように並列配置し、前記中間直交建物ユニットを、前記直交建物ユニットと長辺部同士が略直線上となるように直列配置したことを特徴とする建物ユニットの配列方法。

【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、ユニット式建物を施工するにあたり、平面矩形状に形成された複数の建物ユニットを直交配列するための建物ユニットの配列方法に関する。
【０００２】
【背景技術】従来より、複数の建物ユニットを建設現場で組み合わせて建てるユニット式建物が知られている。このユニット式建物では、建物ユニットは、一般的に、長辺梁、短辺梁及び柱からなる骨組みを備えており、平面形状が矩形とされる。この建物ユニットは工場で製造されて建設現場までトラックで搬送されるので、その大きさがトラックで搬送可能なものに制限されている。そのため、建設現場では、敷地形状に合わせて複数の建物ユニットが並べられている。
【０００３】従来では、限られた敷地面積内で居住空間を広くするため、複数並列された建物ユニットの端部に建物ユニットを直交配置することがある（特開平9-228484号）。建物設計者は、ＣＡＤ、その他の設計手段を利用し、ユニット式建物での建物ユニットの配列を、設計者自身の経験をもとに、建物の敷地面積やレイアウトの関係で設定している。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、従来例では、建物設計者は、建物の設計作業にあたり、敷地形状やレイアウト（建物プラン）に加え、配列される建物ユニット自体の強度についても考慮する必要がある。そのため、複数の建物ユニットを直交配列するユニット式建物では、設計作業者の経験等により設計作業が行われているため、その設計作業が煩雑であるという問題がある。
【０００５】本発明の目的は、建物ユニットを直交配列してユニット式建物を設計するにあたり、その設計作業を容易に行うことができる建物ユニットの配列方法を提供することにある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】そのため、本発明は、基本となる建物ユニットの配列をコアユニット配列として複数種類用意して前記目的を達成しようとするものである。具体的には、本発明の建物ユニットの配列方法は、添付図面を参照して説明すると、それぞれ平面矩形状に形成された複数の建物ユニット３，３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅを直交配列する建物ユニットの配列方法であって、建物ユニットの配列状態の組み合わせで基本となるコアユニット配列を複数のコアユニット配列Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ１，Ｄ２を用意し、これらのコアユニット配列Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ１，Ｄ２のうち少なくとも１つを用いてユニット式建物のユニット配列をすることを特徴とする。
【０００７】この構成の本発明では、使用頻度が高く、構造的な要求を満たすユニット配列の基本パターンを複数用意する。この基本パターンを、例えば、第１のコアユニット配列Ａ、第２のコアユニット配列Ｂ、第３のコアユニット配列Ｃ、等としてグループ化し、このグループ化したコアユニット配列に組み合わせることができる建物ユニットのタイプを予め設定しておく。この設定作業は、必要に応じてＣＡＤ等のコンピュータ設計システムを使用することができる。ユニット式建物１の設計にあたり、このタイプの中から建物ユニットの組み合わせを適宜選択するこことで、容易に設計作業をすることができる。つまり、本発明では、従来と異なり、個々の設計者が今までの経験をもとに建物ユニットの配列を決定しているのではないから、設計者の熟練度合いにかかわらず、ユニット式建物の設計作業が容易となる。
【０００８】ここで、本発明では、前記コアユニット配列Ａの１つは、前記建物ユニット３の長辺部同士が互いに対向するように平面長方形の前記建物ユニット３を複数並列させる構成としてもよい。この構成では、並列配置された複数の建物ユニット３の短辺部に建物ユニット３０を直交配置する。この際、ユニット式建物全体としての強度を保つために、コアユニットを構成する建物ユニット３と直交配置される建物ユニット３０とを骨組み、例えば、柱同士で接合する。この構成のコアユニット配列Ａは、最も利用されるユニット配列であるため、汎用性が高く、このコアユニット配列Ａと他の建物ユニット３０の配列を適宜組み合わせることで、多くのパターンのユニット式建物１を設計することができる。
【０００９】さらに、前記複数並列された建物ユニット３のうち側部に配置された建物ユニット３に、この建物ユニット３の長辺部とは長さ寸法の異なる長辺部の建物ユニット３Ａを並列させた構成としてもよい。この構成では、複数並列された建物ユニット３の最も側部に配置された建物ユニット３Ａの長辺部寸法が短いため、この短い部分の隙間がコアユニット配列Ｂに形成されることになる。そのため、変形した敷地形状に対応してユニット式建物１を設計することができる。
【００１０】また、本発明では、前記コアユニット配列の１つは、長辺部同士が互いに対向するように平面長方形の前記建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が前記２個の建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニット３Ｂを配置した構成としてもよい。この構成では、ユニット式建物全体としての強度を保つために、２個の並列建物ユニット３同士と、これらの並列建物ユニット３と直交建物ユニット３Ｂとを、それぞれ骨組み、例えば、柱同士で接合する。そのため、３個の建物ユニット３からコンパクトで構造的に強度なコアユニット配列Ｃが形成されるので、このコアユニット配列Ｃを２個所形成して互いに建物ユニットで連結することで、大きな強度を備えるとともに、種々のレイアウトのユニット式建物を容易に設計することができる。
【００１１】前述の構成において、前記２個の建物ユニット３の長辺部に雁行建物ユニット３Ｃを並列配置するとともに、この雁行建物ユニット３Ｃの短辺部を前記直交建物ユニット３Ｂの長辺部と略同一直線上に位置させてもよい。この構成では、雁行建物ユニット３Ｃが２個の建物ユニット３に対してオフセットされて並列配置されることで、このオフセットされた部分に隙間が形成されることになる。そのため、変形した敷地形状に対応してユニット式建物１を設計することができる。しかも、雁行建物ユニット３Ｃの長辺部で直交建物ユニット３Ｂの短辺部を接合することで、雁行建物ユニット３Ｃ、並列された建物ユニット３並びに直交建物ユニット３Ｂの接合部分を多くすることができ、ユニット式建物１の強度を大きなものとすることができる。
【００１２】前述の構成において、前記２個の並列された建物ユニット３と前記雁行建物ユニット３Ｃとの間に中間並列建物ユニット３Ｄと中間直交建物ユニット３Ｅとを配置し、この中間並列建物ユニット３Ｄを、前記２個の建物ユニット３と短辺部同士が略直線上となるように並列配置し、前記中間直交建物ユニット３Ｅを、前記直交建物ユニット３Ｂと長辺部同士が略直線上となるように直列配置してもよい。この構成では、並列された２個の建物ユニット３及び直交建物ユニット３Ｂと、雁行建物ユニット３Ｃとの間に、中間並列建物ユニット３Ｄ及び中間直交建物ユニット３Ｅを配置することで、これらの建物ユニット同士の接合可能箇所が多くなり、ユニット式建物の強度をより大きなものとすることができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図１には、２階建てのユニット式建物１が示されている。ユニット式建物１は、基礎２上に平面矩形状の建物ユニット３，３０を複数積層配列し、それらの建物ユニット３，３０の上方に屋根４を設けて構築されている。
【００１４】１階部分及び２階部分とも、４個の建物ユニット３を互いに長辺部が対向するように並列配置し、これらの並列された建物ユニット３の短辺部に２個の建物ユニット３０を直交配置している。４個の建物ユニット３は、建物の設計にあたり、主要なユニット（コアユニット）を構成するものであり、２個の建物ユニット３０は、コアユニットに隣接配置される付加建物ユニットを構成する。
【００１５】建物ユニット３，３０は、図２に示される通り、４本の柱１１と、これらの柱１１の上端間を連結する長辺上梁１２Ａ並びに短辺上梁１２Ｂと、４本の柱１１の下端間を連結する長辺下梁１３Ａ並びに短辺下梁１３Ｂとを含む直方体形状の骨組み５を備えている。長辺上梁１２Ａ間に複数の小梁１４が掛け渡され、長辺下梁１３Ａ間に複数の根太１５が架設されている。
【００１６】この長辺上梁１２Ａと長辺下梁１３Ａとの間には骨組み５を構成する中間柱１６が建物ユニット３Ｂに必要に応じて設けられている。この中間柱１６は、建物ユニット３の短辺部を建物ユニット３０に接合する際に使用される。骨組み５内には、図示しない天井面材及び床面材が張られるとともに内壁、間仕切壁等が組み込まれて内装が施工され、ユニット式建物１（図１参照）の外周にあたる骨組み５の側面にはＡＬＣやＰＡＬＣ等の軽量気泡コンクリートからなる図示しない外壁材が取り付けられている。
【００１７】以上の構成の建物ユニット３，３０を配列してユニット式建物１を設計するために、本実施形態では、図３に示される通り、建物ユニット３の配列状態の組み合わせで使用頻度が高く、強度が大きいものを、基本となるコアユニット配列として５種類設定する。第１のコアユニット配列Ａは、図３（Ａ）に示される通り、長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を複数並列したものである。
【００１８】図３（Ａ）では、建物ユニット３が４列配置されているが、本実施形態では、建物ユニット３は３～６列並列可能である。ここで、建物ユニット３は、長辺部（長辺上梁１２Ａ及び長辺下梁１３Ａ）が３～５モジュール（１モジュール＝910mm）の長さ寸法を有し、短辺部（短辺上梁１２Ｂ及び短辺下梁１３Ｂ）が2.5又は２モジュールの長さ寸法を有する。
【００１９】第２のコアユニット配列Ｂは、図３（Ｂ）に示される通り、長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を複数並列し、これらの建物ユニット３のうち側部に配置された建物ユニット３に、この建物ユニット３の長辺部とは長さ寸法の異なる長辺部の建物ユニット３Ａを並列するものである。この建物ユニット３Ａは、長辺部（長辺上梁１２Ａ及び長辺下梁１３Ａ）の長さ寸法が相違する他は、建物ユニット３と構造が同じである。第２のコアユニット配列Ｂは、図３（Ｂ）では、建物ユニット３と建物ユニット３Ａが合計４列配置されているが、本実施形態では、建物ユニット３，３Ａは３～６列並列可能である。
【００２０】第３のコアユニット配列Ｃは、図３（Ｃ）に示される通り、長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が２個の建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニット３Ｂを配置したものである。ここで、直交建物ユニット３Ｂは、長辺部（長辺上梁１２Ａ及び長辺下梁１３Ａ）の長さ寸法が並列建物ユニット３の短辺部（短辺上梁１２Ｂ及び短辺下梁１３Ｂ）の長さ寸法の略２倍である点以外は、建物ユニット３と構造が同じである。
【００２１】第４のコアユニット配列Ｄ１は、図３（Ｄ１）に示される通り、長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が２個の建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように１個の直交建物ユニット３Ｂを配置し、２個の建物ユニット３の長辺部に雁行建物ユニット３Ｃを並列配置したものである。この雁行建物ユニット３Ｃは、並列建物ユニット３と同じ構造であり、その短辺部を直交建物ユニット３Ｂの長辺部と略同一直線上に位置させる。
【００２２】第５のコアユニット配列Ｄ２は、図３（Ｄ２）に示される通り、長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が２個の並列建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニット３Ｂを配置し、２個の並列建物ユニット３の長辺部に１個又は２個の雁行建物ユニット３Ｃを並列配置し、この雁行建物ユニット３Ｃの短辺部を直交建物ユニット３Ｂの長辺部と略同一直線上に位置させ、２個の並列建物ユニット３と雁行建物ユニット３Ｃとの間に中間並列建物ユニット３Ｄと中間直交建物ユニット３Ｅとを配置したものである。
【００２３】中間並列建物ユニット３Ｄは、建物ユニット３と同じ構造であり、その短辺部を２個の並列建物ユニット３の短辺部と略直線上となるように配置させる。中間直交建物ユニット３Ｅは、長辺部（長辺上梁１２Ａ及び長辺下梁１３Ａ）の長さ寸法が中間並列建物ユニット３Ｄの短辺部と同じ寸法である以外は直交建物ユニット３Ｂと同じ構造であり、その長辺部が直交建物ユニット３Ｂの長辺部と略直線上となるように位置させる。
【００２４】この構成のコアユニット配列を用いてユニット式建物を設計するため、これらのコアユニット配列Ａ、Ｂ，Ｃ，Ｄ１，Ｄ２のうち少なくとも１つを用いてユニット式建物１のユニット配列をする。なお、ユニット式建物には、一般用配列と多雪地帯用配列とがあり、構造の関係で、一部の一般用配列が多雪地帯用配列に適用されないものがある。
【００２５】まず、第１のコアユニット配列Ａで設定された建物ユニット３と、この建物ユニット３に直交配置される付加建物ユニット３０とからユニット式建物１のユニット配列をするために、■～■の条件に従う。この条件は、ユニット式建物の強度等を考慮して設定されたものである。
【００２６】■付加建物ユニット３０は、コアユニット配列Ａを構成する並列建物ユニット３の短辺部側に１列の範囲で配置できる。
■この場合、付加建物ユニット３０の柱１１は、コアユニット配列Ａを構成する並列建物ユニット３の柱１１に接合されていなければならない。
■付加建物ユニット３０を２個以上直列に配置する場合には、これらの付加建物ユニット３０を連続配置しなければならない。
■付加建物ユニット３０を１個のみ配置する場合には、その長辺部（長辺上梁１２Ａ及び長辺下梁１３Ａ）の長さ寸法を４又は５モジュールとする。
【００２７】■～■の条件を満たすユニット配列は、図４（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）（Ｅ）であり、残りの図４（Ｆ）（Ｇ）（Ｈ）（Ｉ）（Ｊ）は■～■の条件を満たしていない。本実施形態では■～■の条件を満たすユニット配列を、２階建て用又は３階建て用に分け、下屋あり下屋なしに分け、さらには、一般用と多雪地帯用とに分けて図５に示される一覧表５０とし、この一覧表４０を予めＣＡＤ等のコンピュータ設計システムに入力しておく。設計に際しては、コンピュータから一覧表５０を呼び出して使用する。
【００２８】第２のコアユニット配列Ｂで設定された建物ユニット３，３Ａと、この建物ユニット３，３Ａに直交配置される付加建物ユニット３０とからユニット式建物１のユニット配列をするために、第１のコアユニット配列Ａの■～■の条件と同じ条件に従う。■～■の条件を満たすユニット配列は、図６（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）であり、残りの図６（Ｄ）（Ｅ）（Ｆ）（Ｇ）（Ｈ）は、■～■の条件を満たしていない。
【００２９】第２のコアユニット配列Ｂの場合でも、■～■の条件を満たすユニット配列を、２階建て用又は３階建て用に分け、下屋あり下屋なしに分け、さらには、一般用と多雪地帯用とに分けて一覧表５０を作成する（図５参照）。この一覧表５０を予めコンピュータに入力しておき、設計に際しては、コンピュータから一覧表を呼び出して使用する。
【００３０】第４及び第５のコアユニット配列Ｄ１，Ｄ２で設定された建物ユニット３，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅと、これらの建物ユニット３，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅに直交配置される付加建物ユニット３０とからユニット式建物１のユニット配列をするために、次の■～■の条件に従う。この条件は、ユニット式建物の強度等を考慮して設定されたものである。
【００３１】■付加建物ユニット３０は、並列建物ユニット３の短辺部側に１列の範囲で配置できる。
■この場合、付加建物ユニット３０の柱１１は、並列建物ユニット３の柱１１に接合されていなければならない。
■付加建物ユニット３０を２個以上直列に配置する場合には、これらの付加建物ユニット３０を連続配置しなければならない。
■雁行建物ユニット３Ｃ，３Ｄの短辺部側には付加建物ユニット３０を直交配置してはならない。ただし、雁行建物ユニット３Ｃ，３Ｄと並列建物ユニット３との接する入り隅部分にのみ雁行建物ユニット３Ｃ，３Ｄの短辺部側に付加建物ユニット３０を直交配置することができる。
■雁行建物ユニット３Ｃ，３Ｄと付加建物ユニット３０との長辺部の長さ寸法は同じである。
【００３２】■～■の条件を満たすユニット配列は、図７（Ａ）（Ｂ）（Ｃ）（Ｄ）（Ｅ）（Ｆ）（Ｇ）（Ｈ）であり、残りの図７（Ｉ）（Ｊ）（Ｋ）（Ｌ）（Ｍ）は、■～■の条件を満たしていない。第４及び第５のコアユニット配列Ｄ１，Ｄ２の場合でも、■～■の条件を満たすユニット配列を、２階建て用又は３階建て用に分け、下屋あり下屋なしに分け、さらには、一般用と多雪地帯用とに分けて一覧表５０を作成する（図８参照）。この一覧表５０を予めコンピュータ等の設計手段に入力しておき、設計に際しては、コンピュータから一覧表５０を呼び出して使用する。
【００３３】２箇所配置したコアユニット同士を連結しユニット式建物１のユニット配列をし、あるいは、第３のコアユニット配列Ｃで設定された建物ユニット３，３Ｂとて、これらの建物ユニット３，３Ｂに直交配置される付加建物ユニット３０とからユニット式建物１のユニット配列をするために、次の■■の条件に従う。この条件は、ユニット式建物の強度等を考慮して設定されたものである。
【００３４】■コアユニットをつなぐ連結ユニット（付加建物ユニット３０）は２個以上でなければならない。
■ただし、連結できるコアユニットは同タイプとする。
【００３５】■■の条件を満たすユニット配列は、図９（Ａ）（Ｂ）（Ｄ）（Ｅ）であり、図９（Ｃ）（Ｆ）（Ｇ）（Ｈ）（Ｉ）は、■■の条件を満たしていない。但し、図９（Ｊ）（Ｋ）は例外的に■■の条件を満たしているものと扱う。この場合でも、■■の条件を満たすユニット配列を、２階建て用又は３階建て用に分け、下屋あり下屋なしに分け、さらには、一般用と多雪地帯用とに分けて一覧表５０を作成する（図８参照）。この一覧表５０を予めコンピュータ等に入力しておき、設計に際しては、コンピュータから一覧表５０を呼び出して使用する。
【００３６】このような本実施形態によれば、以下のような効果がある。即ち、それぞれ平面矩形状に形成された複数の建物ユニット３，３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅを直交配列する建物ユニットの配列方法であって、建物ユニット１の配列状態の組み合わせで基本となるコアユニット配列を第１から第５のコアユニット配列Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ１，Ｄ２の５種類用意し、これらのコアユニット配列Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ１，Ｄ２のうち少なくとも１つを用いてユニット式建物１のユニット配列をしたので、ユニット式建物１の設計にあたり、このタイプの中から建物ユニットの組み合わせを適宜選択するこことで、容易に設計作業をすることができる。
【００３７】つまり、本実施形態では、個々の設計者が今までの経験をもとに建物ユニットの配列を決定しているのではないから、設計者の熟練度合いにかかわらず、ユニット式建物の設計作業が容易となる。また、コアユニット配列Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ１，Ｄ２を利用したユニット式建物１の配列パターンを一覧表５０としてＣＡＤ等のコンピュータに入力しておき、設計にあたり、このコンピュータからパターンを呼び出せば、設計がより容易となる。
【００３８】さらに、本実施形態では、第１のコアユニット配列Ａとして、建物ユニット３の長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を複数並列させる構成としたから、このユニット配列が最も利用されるユニット配列であるため、汎用性が高く、このコアユニット配列Ａと他のユニット配列を適宜組み合わせることで、多くのパターンのユニット式建物を設計することができる。
【００３９】さらに、第２のコアユニット配列Ｂとして、複数並列された建物ユニット３のうち側部に配置された建物ユニット３に、この建物ユニット３の長辺部とは長さ寸法の異なる長辺部の建物ユニット３Ａを並列させた構成としたから、複数並列された建物ユニット３の最も側部に配置された建物ユニット３Ａの長辺部寸法が短いため、この短い部分の隙間により、変形した敷地形状に対応してユニット式建物を設計することができる。
【００４０】また、第３のコアユニット配列Ｃとして、長辺部同士が互いに対向するように前記建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が２個の建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニット３Ｂを配置した構成としたから、３個の建物ユニット３，３Ｂからコンパクトで構造的に強度なコアユニット配列が形成されることになり、このコアユニット配列Ｃを２個所設けて互いに付加建物ユニット３０で連結するることで、大きな強度を備えるとともに、種々のレイアウトのユニット式建物を容易に設計することができる。
【００４１】さらに、第４のコアユニット配列Ｄ１として、長辺部同士が互いに対向するように前記建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が２個の建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニット３Ｂを配置し、２個の建物ユニット３の長辺部に雁行建物ユニット３Ｃを並列配置するとともに、この雁行建物ユニット３Ｃの短辺部を直交建物ユニット３Ｂの長辺部と略同一直線上に位置させた構成としたから、雁行建物ユニット３Ｂが２個の建物ユニット３に対してオフセットされて並列配置されることで、このオフセットされた部分に隙間が形成されることになり、変形した敷地形状に対応してユニット式建物を設計することができる。しかも、雁行建物ユニット３Ｃの長辺部で直交建物ユニット３Ｂの短辺部を接合することで、雁行建物ユニット３Ｃ、並列された建物ユニット３並びに直交建物ユニット３Ｂの接合部分を多くすることができ、ユニット式建物の強度を大きなものとすることができる。
【００４２】さらに、第５のコアユニット配列Ｄ２として、長辺部同士が互いに対向するように建物ユニット３を２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニット３の短辺部側に短辺部が２個の建物ユニット３の長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニット３Ｂを配置し、２個の建物ユニット３の長辺部に雁行建物ユニット３Ｃを並列配置するとともに、この雁行建物ユニット３Ｃの短辺部を直交建物ユニット３Ｂの長辺部と略同一直線上に位置させ、２個の並列された建物ユニット３と雁行建物ユニット３Ｃとの間に中間並列建物ユニット３Ｄと中間直交建物ユニット３Ｅとを配置し、この中間並列建物ユニット３Ｄを、２個の建物ユニット３と短辺部同士が略直線上となるように並列配置し、中間直交建物ユニット３Ｅを、直交建物ユニット３Ｂと長辺部同士が略直線上となるように直列配置した構成としたから、並列された２個の建物ユニット３及び直交建物ユニット３Ｂと、雁行建物ユニット３Ｃとの間に、中間並列建物ユニット３Ｄ及び中間直交建物ユニット３Ｅを配置することで、これらの建物ユニット同士の接合可能箇所が多くなることで、ユニット式建物の強度をより大きなものとすることができる。
【００４３】なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形なども本発明に含まれる。例えば、前記実施形態では、建物ユニット３，３Ａ，３Ｂ，３Ｃ，３Ｄ，３Ｅ，３０を柱１１、上梁１２Ａ，１２Ｂ及び下梁１３Ａ，１３Ｂから骨組み５が形成されたが、本発明の建物ユニットは、この構成に限定されるものではなく、壁パネルや床パネルを組み合わせ平面矩形状に形成された骨組みを有するユニットにも適用することができる。
【００４４】さらに、ユニット配列を記載した一覧表５０を必ずしもＣＡＤ等のコンピュータに入力することを要せず、一覧表５０を書面として保管し、それを必要に応じて設計者が見るものでもよい。また、本発明は１階建てのユニット式建物や３階建て以上の複数階のユニット式建物にも適用することができる。
【００４５】
【発明の効果】請求項１に記載された本発明によれば、それぞれ平面矩形状に形成された複数の建物ユニットを直交配列する建物ユニットの配列方法であって、前記建物ユニットの配列状態の組み合わせで基本となるコアユニット配列を複数種類用意し、これらのコアユニット配列のうち少なくとも１つを用いてユニット式建物のユニット配列をしたので、ユニット式建物の設計にあたり、このタイプの中から建物ユニットの組み合わせを適宜選択するこことで、容易に設計作業をすることができる。
【００４６】請求項２に記載の本発明によれば、請求項１記載の構成に加えて、前記コアユニット配列の１つは、長辺部同士が互いに対向するように平面長方形の前記建物ユニットを複数並列させる構成としたから、構成のコアユニット配列は、最も利用されるユニット配列であるため、汎用性が高く、このコアユニット配列と他のユニット配列を適宜組み合わせることで、多くのパターンのユニット式建物を設計することができる。
【００４７】請求項３に記載の本発明によれば、請求項２に記載の構成に加えて、前記複数並列された建物ユニットのうち側部に配置された建物ユニットに、この建物ユニットの長辺部とは長さ寸法の異なる長辺部の建物ユニットを並列させたから、複数並列された建物ユニットの最も側部に配置された建物ユニットの長辺部寸法が短いため、この短い部分の隙間がコアユニット配列に形成されることになり、変形した敷地形状に対応してユニット式建物を設計することができる。
【００４８】請求項４に記載の本発明によれば、請求項１記載の構成に加えて、前記コアユニット配列の１つは、長辺部同士が互いに対向するように平面長方形の前記建物ユニットを２個並列させるとともに、これらの２個の建物ユニットの短辺部側に短辺部が前記２個の建物ユニットの長辺部と略直線上に位置するように直交建物ユニットを配置したから、３個の建物ユニットからコンパクトで構造的に強度なコアユニット配列が形成されるので、このコアユニット配列を２個所形成して互いに建物ユニットで連結するることで、大きな強度を備えるとともに、種々のレイアウトのユニット式建物を容易に設計することができる。
【００４９】請求項５に記載の本発明によれば、請求項４の構成に加えて、前記２個の建物ユニットの長辺部に雁行建物ユニットを並列配置するとともに、この雁行建物ユニットの短辺部を前記直交建物ユニットの長辺部と略同一直線上に位置させたから、雁行建物ユニットが２個の建物ユニットに対してオフセットされて並列配置されることで、このオフセットされた部分に隙間が形成されることになり、変形した敷地形状に対応してユニット式建物を設計することができる。しかも、雁行建物ユニットの長辺部で直交建物ユニットの短辺部を接合することで、雁行建物ユニット、並列された建物ユニット並びに直交建物ユニットの接合部分を多くすることができ、ユニット式建物の強度を大きなものとすることができる。
【００５０】請求項６に記載の本発明によれば、請求項５の構成に加えて、前記２個の並列された建物ユニットと前記雁行建物ユニットとの間に中間並列建物ユニットと中間直交建物ユニットとを配置し、この中間並列建物ユニットを、前記２個の建物ユニットと短辺部同士が略直線上となるように並列配置し、前記中間直交建物ユニットを、前記直交建物ユニットと長辺部同士が略直線上となるように直列配置したから、並列された２個の建物ユニット及び直交建物ユニットと、雁行建物ユニットとの間に、中間並列建物ユニット及び中間直交建物ユニットを配置することで、これらの建物ユニット同士の接合可能箇所が多くなり、ユニット式建物の強度をより大きなものとすることができる。

【出願人】	【識別番号】０００１１４０８６【氏名又は名称】ミサワホーム株式会社
【出願日】	平成１２年２月４日（２０００．２．４）
【代理人】	【識別番号】１０００７９０８３【弁理士】【氏名又は名称】木下實三（外２名）
【公開番号】	特開２００１－２１４５２４（Ｐ２００１－２１４５２４Ａ）
【公開日】	平成１３年８月１０日（２００１．８．１０）
【出願番号】	特願２０００－２７７３３（Ｐ２０００－２７７３３）