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【発明の名称】 活水機付一体型.給水給湯式温水器等及び活水機付一体型電動式給水(湯)ポンプ機の発明。
【発明者】 【氏名】中武 一典

【要約】 【課題】給水給湯式温水器及び水道直圧式石油給湯器・ガス給湯器等及び電動式給水(湯)ポンプ機と、小型活水機の一体化による利便性の追求と人の健康に良い温水・湯水の供給による利用者の健康の増進。

【解決手段】給水給湯式温水器、水道直圧式石油ガス給湯器等及び電動式給水(湯)ポンプ機の給水部口管に、一般的にマイナスイオン効果などの作用により血行を良くする等人の健康に良い効果があるとして製造販売されている遠赤外線・超電磁波・磁気などを放射するとされる鉱石の粒子又はそのセラミック粒子を素材にした小型活水機を取りつけ一体化する。
【特許請求の範囲】
【請求項1】 給水給湯式温水器及び水道直圧式石油給湯器・ガス給湯器等の給水部口管に、一般的にマイナスイオン効果などの作用により飲料水等を活性させ人の健康に良いとして製造販売されている、遠赤外線・超電磁波・磁気などを放射するとされる鉱石の粒子あるいはそのセうミックの粒子を素材にした活水機器を小型化し取付け活水機一体型.給水給湯式温水器等を製造する。
【請求項2】 電動式給水(湯)ポンプの給水部口管に、一般的にマイナスイオン効果などの作用により飲料水等を活性させ人の健康に良いとして製造販売されている、遠赤外線・超電磁波・磁気などを放射するとされる鉱石の粒子あるいはそのセうミックの粒子を素材にした活水機器を小型化し取付け活水機一体型.電動式給水(湯)ポンプ機を製造する。
【発明の詳細な説明】(はじめに) 本件発明の目的・成果は市販の健康に良い水をつくるとされる活水機器を小型化し、給水給湯式温水器等 及び電動式給水(湯)ポンプ機の給水部口管に取付け利用者の利便性の追求と健康の増進を図ろうとすることにあるが、活水機の基本的素材となる鉱石エネルギーの人体への影響〈体調の改善〉・安全性についてはその実証たる「成果」は認められてはいるものの科学的解明理論を欠き医学界などで解明中のものであります。その主な研究者として ※ 丹羽免疫研究所所長 医学博士 丹羽 靭負 氏 ※ 九州大学医学部 医学博士 藤野 武彦 氏 ※ 東京大学医学部 医学博士 山野井 昇 氏 ※ 全国マイナスイオン医学学会会長 医学博士 堀口 昇 氏 ※ THS,健康科学研究所.薬学博士 久郷 晴彦 氏が、著名であります。
(発明の属する分野) 本件発明の技術分野は機械工学産業に属する。本件発明の主張は、現にマイナスイオン効果などの作用により人の健康に効果のある水に変えるとして製造販売されている遠赤外線・超電磁波・磁気などを放射するとされる鉱石の粒子あるいはそのセうミック粒子を、素材にした小型活水機を給水給湯式温水器等及び電動式給水(湯)ポンプ機の給水部口管に取付け一体化し、利用者の利便性と健康を増進しようとするものであります。
(従来の技術) 本件発明の主張に照らし従来の技術を見ると何れも単純な機器としての物理的な応用と使用目的にとどまったものであり、本件出願内容と競合するものは認知できなかった。
(発明が解決しょうとする課題及び手段)本件発明の課題は従来器の単純温水給湯にかわる人の健康に効果のある活性された良い温水を給湯することにより利用者の利便性と健康を増進させることにある。その解決手段は既製の給水給湯式.温水器 水道直圧式.石油給湯器・ガス給湯器及び電動式給水(湯)ポンプ機の給水部口管に、マイナスイオン効果などの作用により活性され人の健康に良い効果のある水に変えるとして製造販売されている遠赤外線・超電磁波・磁気などを放射するとされる鉱石の粒子あるいはそのセラミック粒子を素材にした小型活水機を取付け一体化し製造することで完成する。
(発明の実施例及びその効果)本件出願の型態の内(1)、太陽熱温水器及び(2)、電動式給湯ポンプ機の給水口管に(株)オンリー化学社製のセラミック粒子を使用した小型活水機を取付けて2例実施しているが、下記のとおり1、(1)の太陽熱温水風呂の場合1.水が軟らかになり湯冷めがしない。
2.水アカが浴槽に付着しないし水に透明感があり気持が良い。
3.浴室特有の臭いがしなくなった。
4.子供のアトピーが治り親は肩こりがなくなった。
2、(2)を寝たきり高齢者の介護用簡易風呂に使用の場合1.水がやわらかになり湯ざめがしないようだ。
2.水アカが浴槽に付着しないし水に透明感があり気持が良い。
3.高れい者特有の皮膚炎が解消した。
と好評である.
【出願人】 【識別番号】599127324
【氏名又は名称】中武 一典
【出願日】 平成12年3月6日(2000.3.6)
【代理人】
【公開番号】 特開2001−248195(P2001−248195A)
【公開日】 平成13年9月14日(2001.9.14)
【出願番号】 特願2000−110022(P2000−110022)