| 【発明の名称】 |
調理器具 |
| 【発明者】 |
【氏名】原田 栄賛
|
| 【要約】 |
【課題】加熱処理される食材の焦げつきを抑制する調理器具を提供する。
【解決手段】熱源の上に載置して使用し、熱源からの直火が通過する多数の開口部１１を有する受け部材１２上に載せた食材を加熱調理する調理器具１０であって、受け部材１２は水冷構造となって、食材の焦げつきが抑制されている。 |
【特許請求の範囲】
【請求項１】 熱源の上に載置して使用し、該熱源からの直火が通過する多数の開口部を有する受け部材上に載せた食材を加熱調理する調理器具であって、前記受け部材は水冷構造となって、前記食材の焦げつきが抑制されていることを特徴とする調理器具。
【請求項２】 請求項１記載の調理器具において、前記受け部材は、格子状に配列されたパイプ状物を主体とし、該パイプ状物に水が充填されていると共に、前記受け部材の一部には、最上部に貯水槽を備えた注水部が設けられていることを特徴とする調理器具。
【請求項３】 請求項２記載の調理器具において、前記パイプ状物は、外径が３〜１０ｍｍで、隣り合う前記パイプ状物の隙間が５〜３０ｍｍであることを特徴とする調理器具。
【請求項４】 請求項１記載の調理器具において、前記受け部材は、薄箱状となって、前記開口部を形成するパイプがそれぞれ上下方向に貫通し、しかも、該受け部材の一部には、最上部に貯水槽を備えた注水部が設けられていることを特徴とする調理器具。
|
【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、焦げつきを抑制しながら食材を加熱調理できる調理器具に関する。
【０００２】
【従来の技術】例えば、焼肉は家庭や飲食店等で広く食されており、この調理には一般にステンレス等からなる金属製の焼き網が使用されている。この焼き網を使用して肉や野菜を調理する場合には、肉や野菜に含まれる余分な水分等が網目（開口部）から落下して除去されるため、短時間で加熱調理する（焼く）ことが可能となる。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、前記焼き網上に肉や野菜等の食材を載せて加熱処理する場合、食材は加熱された焼き網から大量の熱を吸収するため、その接触部分は非常に焦げが生じやすいという問題があった。この焦げは癌等の原因ともなり健康上好ましくない。また、この焦げによって大量の煙を発生するという問題もある。本発明はこのような事情に鑑みてなされたもので、加熱処理される食材の焦げつきを抑制する調理器具を提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】前記目的に沿う本発明に係る調理器具は、熱源の上に載置して使用し、該熱源からの直火が通過する多数の開口部を有する受け部材上に載せた食材を加熱調理する調理器具であって、前記受け部材は水冷構造となって、前記食材の焦げつきが抑制されている。本発明に係る調理器具においては、受け部材には開口部を有しているので、この開口部を直火（熱）が通過して食材に熱が確実に伝わり、食材を加熱処理することができる。しかも、受け部材は水冷構造となっているので受け部材に加わる熱の一部（余分な熱）が水によって吸収され、食材が受け部材と接触する部分も焦げつきを生じることなく加熱処理することができる。なお、熱源とは例えばガスコンロ、石油コンロ、電気コンロ、火鉢、しちりん等をいう。ここで、前記受け部材は、格子状に配列されたパイプ状物を主体とし、該パイプ状物に水が充填されていると共に、前記受け部材の一部には、最上部に貯水槽を備えた注水部が設けられていることが望ましい。注水部よりパイプ状物に水が充填され、その充填された水がパイプ状物に加わる熱の一部を吸収することによって、加熱調理する食材の焦げを抑制することができる。
【０００５】また、前記パイプ状物は、外径が３〜１０ｍｍで、隣り合う前記パイプ状物の隙間が５〜３０ｍｍであることが望ましい。外径を前記範囲とするのは、３ｍｍ未満であるとパイプ状物の内部に水を充填することが困難となるからであり、１０ｍｍを超えるとこれ以上径を大きくしても焦げを抑制する効果の向上はみられないからである。また、隙間を前記範囲とするのは、５ｍｍ未満であると、開口部が小さくなって直火の通過が妨げられ易くなるからであり、３０ｍｍを超えると隙間が大きすぎてこの隙間から小さな食材が落下する可能性が生じるからである。そして、前記受け部材は、薄箱状となって、前記開口部を形成するパイプがそれぞれ上下方向に貫通し、しかも、該受け部材の一部には、最上部に貯水槽を備えた注水部が設けられているようにすることもできる。注水部から薄箱状となった受け部材内に水が充填され、その充填された水が受け部材に加わる熱の一部を吸収するので、加熱調理する食材の焦げを抑制することができる。
【０００６】
【発明の実施の形態】続いて、添付した図面を参照しつつ、本発明を具体化した実施の形態つき説明し、本発明の理解に供する。ここに図１は、本発明の第１の実施の形態に係る調理器具の斜視図、図２は同平断面図、図３は本発明の第２の実施の形態に係る調理器具の平断面図、図４は本発明の第３の実施の形態に係る調理器具の平断面図、図５は本発明の第４の実施の形態に係る調理器具の斜視図である。
【０００７】図１及び図２に示すように、本発明の第１の実施の形態に係る調理器具１０は、直火が通過する多数の開口部１１を有し、かつ、水冷構造となった受け部材１２を備えており、受け部材１２上に食材を載せて加熱調理する（焼く）器具である。受け部材１２は、平面視して例えば縦３０ｃｍ、横４０ｃｍ程度の長方形であって、格子状に配列されたパイプ状物１３、１４からなる。すなわち、縁部を形成するパイプ状物１３と、内部を形成し、１０ｍｍ程度の隙間をあけて平行に配列されたパイプ状物１４とを有し、パイプ状物１４はその両端がパイプ状物１３の側部に連結され、パイプ状物１３、１４内部を一体連続的にしている。なお、パイプ状物１３及びパイプ状物１４はステンレスからなって、外径が７ｍｍ程度、外壁の厚さが１ｍｍ程度となっている。また、受け部材１２の角部１５を形成するパイプ状物１３の上部には、注水孔１６が設けられ、その注水孔１６の上方に注水部１７が備えられている。注水部１７は、最上部に容量０．５〜３リットル程度、好ましくは１〜２リットル程度の円柱形のステンレス製貯水槽１８を有し、その下方に貯水槽１８と注水孔１６を連結するパイプ状物１９を有している。
【０００８】この調理器具１０を使用するには、まず熱源の一例である図示しない焼肉コンロの上に調理器具１０を載置する。次いで、載置した調理器具１０の貯水槽１８に水を入れる。これにより、水がパイプ状物１９及び注水孔１６を通ってパイプ状物１３、１４に注水され、パイプ状物１３、１４に水が充填されることとなる。なお、水は貯水槽１８内に５〜８割程度溜まるまで注ぐようにする。そして、受け部材１２に油を塗布して焼肉コンロに火を付け、受け部材１２を温める。受け部材１２が温まったところで肉及び野菜等を焼き始める。このとき、パイプ状物１３、１４内には水が充填されているので、パイプ状物１３、１４に加わる熱の一部は吸収されることとなる。熱を吸収した水は気化して水蒸気となり、注水孔１６及びパイプ状物１９を通ってはじめのうちは貯水槽１８内で液化する。これと同時に貯水槽１８内に溜まっている水がパイプ状物１３、１４内に移行してパイプ状物１３、１４内は水で充填された状態を保つことが可能となり、再び一部の熱を吸収することとなる。そして、使用に伴い貯水槽１８内の水の温度が上昇してくると、パイプ状物１３、１４内で発生した水蒸気は水蒸気のまま外部に排出されることとなる。なお、貯水槽１８内はほとんど沸騰することはなく、また、貯水槽１８内の水が減少した場合には水をつぎたすとよい。
【０００９】したがって、パイプ状物１３、１４は常に一部の熱が吸収される状態にあるので、受け部材１２上に載置された食材のパイプ状物１３、１４と接触する部分は焦げを抑制されながら加熱処理されることとなる。また、食材のパイプ状物１３、１４と接触しない部分は、開口部１１を通ってくる直火（熱）によって、加熱処理されることとなる。したがって、受け部材１２上の肉や野菜等の食材を焦げを生じることなく、加熱調理することができる。また、この焦げつきによって生じる煙を抑制することができる。
【００１０】なお、本実施の形態においては、注水部１７を角部１５にしか設けなかったが、図１に二点鎖線で示すように、受け部材１２の角部２０に位置するパイプ状物１３の上部に注水孔２１を設けて、パイプ状物２２及び貯水槽２３を有するもう一つの注水部２４を設けることもできる。これによって、調理器具１０を加熱する前、パイプ状物１３、１４内部に容易に水を充填することが可能となり、また、調理器具１０を加熱している間もパイプ状物１３、１４内部の水の交換が容易に行われるようになる。
【００１１】図３に示すように、本発明の第２の実施の形態に係る調理器具２５は、受け部材２６が例えば外径１０ｍｍ程度のステンレスからなる棒状物２７、２８及びパイプ状物２９により成形されている。パイプ状物２９は、外径が７ｍｍ程度、外壁の厚さが１ｍｍ程度の１本のステンレス管からなって、これを開口部２９ａを設けながら折り曲げることにより受け部材２６の一部（主部）を形成している。このパイプ状物２９の折り曲げ部３０は棒状物２７、２８と溶接されて接合している。なお、パイプ状物２９の両端には、注水孔３１、３２が設けられている。その他の構成は、第１の実施の形態と同様であるので、同一符号を付して説明を省略する。本実施の形態においては、一本のパイプ状物２９を使用して水冷構造を構成しているので調理器具２５の製造はより簡単となる。
【００１２】図４に示すように、本発明の第３の実施の形態に係る調理器具３３は、受け部材３４がパイプ状物３５及び複数の接合部３６により成形されている。パイプ状物３５は、第２の実施の形態と同様に一本のステンレス管からなり、開口部３５ａ及び折り曲げ部３７を有して受け部材３４の一部（主部）を形成している。隣合う折り曲げ部３７は接合部３６で繋ぎ合わされていて、受け部材３４を成形している。なお、パイプ状物３５の両端には注水孔３８、３９が設けられている。その他の構成は、第１の実施の形態と同様であるので、同一符号を付して説明を省略する。本実施の形態においても、第２の実施の形態と同様に一本のパイプ状物３５を使用して水冷構造を構成しているので調理器具３３を簡単に製造することが可能となる。
【００１３】図５に示すように、本発明の第４の実施の形態に係る調理器具４０は、厚さ０．５〜２ｍｍ程度のステンレス板を使用して縦３０ｃｍ、横４０ｃｍ、厚さ０．５〜１．５ｃｍ程度の薄箱状とした受け部材４１を有しており、受け部材４１には開口部４２を形成する多数のパイプ４３がそれぞれ上下方向に貫通している。パイプ４３は、内径が０．５〜１．５ｃｍ程度であって、この大きさの開口部４２を形成することとなる。また、受け部材４１の角部４４、４５には注水孔４６、４７が設けられており、薄箱状となった受け部材４１の内部に水を充填できるようにしている。注水孔４６、４７にはパイプ状物４８、４９が連結されており、そのパイプ状物４８、４９の上端に連結して容量０．５〜３リットル程度、好ましくは１〜２リットル程度の四角柱形の貯水槽５０、５１が設けられて、注水部５２、５３を構成している。本実施の形態においては、受け部材４１は第１〜第３の実施の形態のようにパイプ状物を有しないが水冷構造となっており、このような構成とすることによっても食材の焦げを抑制しながら加熱調理することが可能となる。
【００１４】以上、本発明を幾つかの実施の形態を参照して説明してきたが、本発明は何ら上記した実施の形態に記載の構成に限定されるものでなく、特許請求の範囲に記載されている事項の範囲内で考えられるその他の実施の形態や変形例も含むものである。例えば、前記実施の形態においては注水部は１箇所又は２箇所設けたが、３箇所以上とすることもできる。また、この注水部は取付け取外し可能とし、メンテナンスを容易にすることもできる。更に、受け部材は平面視して長方形としたが、正方形、円形等とすることもでき、また、パイプ状物を渦巻き状に配置することも可能である。そして、前記実施の形態においてはパイプ状物の寸法及び隙間の大きさ等を特定して説明しているが本発明はこれらの寸法等に限定されない。
【００１５】
【発明の効果】請求項１〜４記載の調理器具においては、熱源からの直火が通過する多数の開口部を有する受け部材上に食材を載せて加熱するので、熱が開口部を通って食材に伝わり、開口部に位置する食材を確実に加熱処理することができる。また、受け部材は水冷構造となっているので、食材の受け部材と接触する部分も焦げの発生を抑制されながら加熱処理することができる。即ち、焦げを生じることなく食材を加熱調理することができると共に焦げつきにより発生する煙を抑制することができる。特に、請求項２記載の調理器具においては、受け部材は、格子状に配列されたパイプ状物を主体とし、パイプ状物に水が充填されていると共に受け部材の一部には、最上部に貯水槽を備えた注水部が設けられているので、パイプ状物に充填されている水がパイプ状物に加わる熱の一部を確実に吸収するため加熱調理される食材の焦げ及び焦げによって生じる煙を抑制することができ、また、パイプ状物に吸収された余分な熱は貯水槽から水蒸気となって放出される。
【００１６】請求項３記載の調理器具においては、パイプ状物は外径が３〜１０ｍｍなので、確実にパイプ状物内に水を充填できると共に過剰に水が充填されるのが防止される。また、隣り合うパイプ状物の隙間が５〜３０ｍｍであるので、加熱調理するのに適度な大きさの開口部を形成することが可能となる。請求項４記載の調理器具においては、受け部材は薄箱状となって、開口部を形成するパイプがそれぞれ上下方向に貫通し、しかも、受け部材の一部には、最上部に貯水槽を備えた注水部が設けられているので、薄箱状となった受け部材内部に充填される水が受け部材に加わる熱の一部を吸収するため加熱調理される食材の焦げ及び焦げによって生じる煙を抑制することができる。
|
| 【出願人】 |
【識別番号】５９８１５８４６２
【氏名又は名称】原田株式会社
|
| 【出願日】 |
平成１０年１０月３０日（１９９８．１０．３０） |
| 【代理人】 |
【識別番号】１０００９０６９７
【弁理士】
【氏名又は名称】中前 富士男
|
| 【公開番号】 |
特開２０００−１３５１７０（Ｐ２０００−１３５１７０Ａ） |
| 【公開日】 |
平成１２年５月１６日（２０００．５．１６） |
| 【出願番号】 |
特願平１０−３２６１２７ |
|