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【発明の名称】 衣服の形成方法及びこれに用いるための接着芯地部品
【発明者】 【氏名】北山 通夫
【要約】 【課題】表地の吸湿伸長性によって、表地部品と接着芯地との間で発生する曲率の不整合を低減し、衣服の仕立て時における作業性向上を図り得る技術を提供すること。

【解決手段】正の曲率と負の曲率とを隣接して形成するための複数の領域を有する芯地部品に、接着樹脂を被着させた布帛から成る接着芯地部品を熱接着して衣服を形成するに当たり、前記正の曲率を形成するための領域に相当する表地部品に、比較的低水分率の布帛から成る接着芯地要素を、かつ前記負の曲率を形成するための領域に相当する表地部品に比較的高水分率の布帛から成る接着芯地要素を、それぞれ配置して行うこと。また、複数の芯地要素から成り、かつ、これらの芯地要素の夫々が接着樹脂を被着した布帛から成る接着芯地部品であり、隣接する２つの芯地要素が各々高水分率または低水分率の布帛で構成されること。
【特許請求の範囲】
【請求項１】 正の曲率と負の曲率とを隣接して形成するための複数の領域を有する表地部品に、接着樹脂を被着させた布帛からなる接着芯地部品を熱接着して衣服を形成するに当たり、前記正の曲率を形成するための領域に相当する表地部品に、比較的低水分率の布帛からなる接着芯地要素を配置し、かつ前記負の曲率を形成するための領域に相当する表地部品には比較的高水分率の布帛からなる接着芯地要素を配置して行うことを特徴とする衣服の形成方法。
【請求項２】 少なくとも２つ以上の芯地要素からなり、かつ該芯地要素の夫々が接着樹脂を被着した布帛からなる接着芯地部品であって、隣接する２つの芯地要素が、各々、高水分率の布帛または低水分率の布帛で構成されることを特徴とする接着芯地部品。
【発明の詳細な説明】【０００１】
【発明の属する技術分野】この発明は、衣服に保型性を与えるための接着芯地を表地に熱接着する際に適用して好適な技術に関し、特に、湿度変化によって寸法変化を生じやすい素材で構成された衣服に、優れたシルエットを形成するための方法及びこれに用いて好適な芯地部品に関する。
【０００２】
【従来の技術】周知の通り、スーツやジャケットなどの衣服は、着用時のシルエットを考慮して様々な形状の部品を組み合わせて縫製したり、或いは折り返して構成される。図１は衣服を構成する部分のうち、前身ごろ（右前身ごろ）１１とラペル１３とに着目した概略平面図である。通常、これら２つの部分は、前身ごろを含む表地部品及びこれと表裏の関係にある見返しに相当する表地部品とで構成され、ラペル１３は折り返すことによって形成される。
【０００３】図２は、これら衣服の部分を構成する表地部品の概略を示す平面図である。同図中、図１に示す衣服と各表地部品との配置関係の理解を容易とするため、縫製時に重ね合わせる部分同士を一点鎖線で結んで示す。この図から理解できるように、前述の前身ごろ１１は、前身ごろ領域１１ａと裏ラペル領域１３ａとが折り返し部分Ａを介して隣接する前身ごろ部品１５で構成される。また、見返し部品１７は、前身ごろ１１の裏側（着用者側）となる見返し領域１１ｂと、表ラペル領域１３ｂとが折返し部分Ａを介して隣接して構成される。従って、図１に示すラペル１３は、これら２つの表地部品１５及び１７を縫製後、折返し部分Ａで折り返して形成する。
【０００４】また、縫製に先立って、これら表地部品で仕立てられる衣服の形状を維持するため、編織物や不織布といった布帛に接着樹脂を被着させた接着芯地が、夫々の表地部品に熱接着される。図３は、前述の前身ごろ部品１５に接着するため、前身ごろ領域１１ｃと裏ラペル領域１３ｃとで構成される前身ごろ芯地部品１９を図２と同様に示したものである。
【０００５】完成した衣服が着用者の胸元或いは胴回りにフィットするためには、図１に示した前身ごろ１１は、その曲率中心が芯地部品側となるような曲率（以下、正の曲率と称する）を持つのが望ましく、また、ラペル１３は折り返されるため、前見ごろ１１とは相異なる曲率（以下、負の曲率と称する）となるのが好ましい。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】従来、このような衣服を構成する表地として、例えばウール素材のように吸湿性に富む素材が好んで用いられるが、一般に、吸湿性を有する表地素材は、水分率が高くなるに連れて伸長することが知られている。この様な現象は、ウール素材ではハイグラルエキスパンジョン（:hygral expansion）と呼ばれ、綿、絹などの素材に応じて、種々の名称で呼ばれている。従って、本明細書では、このような現象を包括的に吸湿伸長性と称するが、前述した接着芯地部品との間で吸湿時の相対的な寸法変化に関する挙動が異なり、仕立て上がった衣服に、着用者の身体に適合したシルエットを創り出すことが難しいという問題が有った。
【０００７】以下、この点について図面を参照して詳細に説明する。図４は、図２に示される前身ごろ部品１５と図３に示される前身ごろ芯地部品１９とを接着した後の状態を示し、図２並びに図３の二点鎖線Ｂに相当する部分で切り取った断面により表してある。例えば、公定水分率が１５％程度であるウール素材で構成された前身ごろ部品１５に、水分率が０．４％程度であるポリエステルで構成した右前身ごろ芯地部品１９を接着する場合、熱接着時には双方ともほぼ絶乾状態となる。その後、室温程度にまで降温すると、ポリエステルで構成された前身ごろ芯地部品１９の吸湿度合いに比べて、ウールで構成された前身ごろ部品１５は著しい吸湿を来す。従って、前身ごろ芯地部品１９と前身ごろ部品１５とが接着一体化された後、表地部品が吸湿伸長性によって寸法変化を来たし、図４に示すような正の曲率を持つことになる。
【０００８】既に説明したように、前身ごろ部品１５は折返し部分Ａで折り返され、図１に示す前身ごろ１１とラペル１３とを構成する。上述した接着芯地及び表地の組み合わせの場合、表地の前身ごろ領域１１ａ及び接着芯地の前身ごろ領域１１ｃで構成される前身ごろ１１は正の曲率を有するため着用者にフィットする形状に仕上がる。しかし、同じく正の曲率で形成された、表地の裏ラペル領域１３ａ及び接着芯地の裏ラペル領域１３ｃで構成されるラペル１３は、折り返すことによって着用者から離間する方向に反り返ってしまう。
【０００９】このような前身ごろ部品１５と同様な表地及び接着芯地の組み合わせとした場合、見返し部品１７では表地の見返し領域１１ｂ（図２参照）に、着用者にフィットさせることが難しい曲率の不整合を生じるが、このような曲率を修正するためアイロンがけを繰り返すことになり、作業性を著しく低下させるという問題が有った。
【００１０】また、このような表地と芯地との間に生じる曲率の不整合は、表地の面密度を芯地の面密度に比べて大きく設計するのが一般的であることから、表地側に吸湿伸長性を有する素材が用いられた場合に顕著である。しかし、上述した曲率の不整合の度合いは小さいものの、例えば水分率が低いポリエステルのような素材を表地に用い、レーヨンのような水分率が高い素材を芯地に用いる場合にも同様な問題が有った。周知のように、衣服の縫製作業は実際の着用時期よりも半年程度ずらせて行われることが多い。このため、縫製直後にアイロンがけで修正を加えても、衣服の形成時には発見されない曲率の不整合が潜在し、着用時期になって上述した曲率の不整合が発見される場合も有った。
【００１１】この発明は、上述した従来の問題点に鑑みなされたものであり、従って、本発明の目的は、吸湿伸長性によって表地部品と接着芯地との間で発生する曲率の不整合を低減するとともに、衣服の仕立て時における作業性向上を図り得る技術を実現し、安定して着用者にフィットする衣服を効率的に提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】この目的の達成を図るため、本発明の衣服の形成方法によれば、正の曲率と負の曲率とを隣接して形成するための複数の領域を有る表地部品に、接着樹脂を被着させた布帛からなる接着芯地部品を熱接着して衣服を形成するに当たり、前述した正の曲率を形成するための領域に相当する表地部品に、比較的低水分率の布帛からなる接着芯地要素を配置し、かつ前述した負の曲率を形成するための領域に相当する表地部品には、高水分率の布帛からなる接着芯地要素を配置して行うことを特徴としている。尚、本明細書に云う「水分率」とは、標準状態（２０℃，相対湿度６５％）における公定水分率を表すものとする。
【００１３】また、本出願の第二発明に係る接着芯地部品の構成によれば、少なくとも２つ以上の芯地要素からなり、かつ、この芯地要素の夫々が熱接着樹脂を被着した布帛からなる接着芯地部品であって、隣接する２つの芯地要素が、各々、高水分率の布帛と低水分率の布帛とで構成されることを特徴としている。
【００１４】
【発明の実施の形態】以下、この発明の好適な実施形態について説明する。まず、この出願の第一発明に係る衣服の形成方法では、衣服の所定領域において、曲率中心が接着芯地側となるような正の曲率を所望とする場合、比較的低水分率の接着芯地要素を熱接着し、これとは逆に負の曲率を所望とする場合には、比較的高水分率の接着芯地要素を熱接着する。
【００１５】上述した方法発明の実施に当たり、衣服の表地を構成する素材として、梳毛(ウールトロピカル)やウール混（ポリエステルやナイロンとの混紡）など、前述したウール素材のほか、ポリエステル、ポリエステル混（レーヨンやトリアセテートとの混紡）、レーヨンとトリアセテートとの混紡、綿、麻など、種々の素材を用いることができる。
【００１６】また、本出願発明の実施に当たっては、編織物、不織布等の布帛からなる基布に接着樹脂を被着させた芯地要素を作製し、これを所定の形状に裁断して種々に組み合わせた接着芯地部品を用いることができる。この基布として、ナイロン、ポリエステル、レーヨン、綿などの繊維からなる布帛を用いることができ、これら繊維を不織布とした場合には、アクリルなどの風合いを損なわない樹脂をバインダとして用い、強度向上を図ることもできる。本出願の方法発明に基づき、繊維のみで基布を構成する場合、繊維の水分率によって表地との接着後の曲率を設計し得るが、基布の全面にバインダを付着させた場合、基布重量に占めるバインダ成分の重量割合が１０％以上の場合には、バインダを構成する樹脂の水分率によって、上記曲率を設計することもできる。
【００１７】本発明の接着芯地部品を構成する芯地要素は、表地との接着を図る接着樹脂を基布に直接ドット形成した構成、この接着樹脂の熱接着温度では可塑化しない他の樹脂を下地として設け、接着樹脂を基布にドット形成した構成など、従来周知の構造を採ることが出来る。この際、接着樹脂及び上記土台となる樹脂は、各々、円形、楕円形、三角形、四角形或いはその他の種々の形状で、任意好適な寸法条件により形成すれば良い。
【００１８】さらに、本発明に係る芯地部品は、正負、双方の曲率を隣接して形成するための複数の領域を有する表地部品の形状に合わせて、種々の形状の芯地要素を組み合わせて構成される。以下、図を参照して、本発明の技術を適用した好適例を説明すれば、まず、図５は前述の図２に示す表地の前身ごろ部品に接着するための芯地部品に本出願発明を適用した場合を表すものである。図３を参照して説明した従来の芯地部品との対比から理解できるように、図５に示す本発明の前身ごろ芯地部品２１は、低水分率の布帛を基布とした前身ごろ領域に相当する芯地要素２３と、高水分率の布帛を基布とした裏ラペル領域に相当する芯地要素２５とで構成される。また、図６は、図２で説明した表地の見返し部品１７に対して本発明の技術を適用した見返し芯地部品２７を示しており、当該芯地部品２７は、低水分率の布帛を基布とした見返し領域に相当する芯地要素２９と、高水分率の布帛を基布とした表ラペル領域に相当する芯地要素３１とで構成される。各々の芯地要素同士を接合して芯地部品を構成するに当たっては、縫製、接着など、種々の手段を適用することが出来る。
【００１９】図７は、図４の従来技術に対応して、本発明の技術を適用した前身ごろ芯地部品２１と前身ごろ部品１５とを接着した後の状態を例示するものである。所定の水分率を有する表地としての前身ごろ部品１５との水分率の差に着目すれば、芯地部品の前身ごろ領域に相当する芯地要素２３では水分率の差が大きくなり、正の曲率を採り易くなる。他方、前身ごろ芯地部品２１の裏ラペル領域に相当する芯地要素２５では、上記前身ごろ領域に相当する芯地要素２３に比べて水分率の差が小さいため、同図に示すように、負の曲率を採ることが容易となる。尚、同図では、２つの芯地要素２３及び２５の境界部分が折返し線Ａに一致する場合を例示した。しかしながら、実際の衣服の縫製に当たっては、この境界部分を折返し線Ａよりも前身ごろ領域１１ａ側(図示左側)に寄せて接着し得るように、個々の芯地要素の裁断形状を工夫することにより、衣服の折返しにボリューム感を持たせることもできる。本発明の実施に当たっては、この様な設計変更を行うことができる。
【００２０】このように、本発明の技術は表地と接着芯地要素との配置関係が固定された後に各々の素材が吸湿することによる吸湿伸長性を利用し、衣服の形状を効率的に形成することができ、表地の水分率と各芯地要素との水分率の差を考慮して、仕立て上がる衣服の形状を整えるものである。特に、本出願に係る発明者の実験によれば、水分率が約４．５％のナイロンよりも大きい素材を芯地要素の基布として用いた場合には負の曲率を採りやすく、これよりも小さな水分率の素材を基布とした場合には正の曲率を採りやすい。以下、芯地要素の基布を構成する主な素材の水分率を表１に示す。
【００２１】
【表１】

【００２２】また、芯地要素を織物で構成する場合には、経糸と緯糸とを、各々、異なる繊維素材とする場合もある。この際、経糸と緯糸との水分率の差を大きく採ることにより、１つの芯地要素の面内の所定方向では正の曲率を採り、これと直交する面内方向では負の曲率を採ることとなる。１つの芯地要素全体としての曲率は、経糸と緯糸との組成比により任意好適に設計することができる。さらに、基布を不織布で構成する場合に各芯地要素の所定方向に渡って所定の素材からなる糸を挿入することによって、１つの芯地要素の面内で異なる曲率を採りつつ、これと接合された他の芯地要素との間で異なる曲率を採るなど、衣服に微妙なシルエットを形成することもできる。
【００２３】
【実施例】以下、本出願に係る発明につき、実施例を挙げて説明する。この実施例では、表地を構成する素材としてウールトロピカル(面密度１５５ｇ／ｍ2)を用い、これに対して種々の水分率を有する素材を基布として接着芯地要素を構成し、接着後の曲率を観察した結果について説明する。
【００２４】実施例１に係る芯地要素として、ナイロン短繊維でカードウエブを形成後、ポイントシールを施した面密度２５ｇ／ｍ2の不織布から成る基布を用い、これにナイロンパウダーを所定のパターンで被着させ、８ｇ／ｍ2の接着樹脂ドットを形成した。
【００２５】実施例２の芯地要素として、ポリエステル短繊維でカードウエブを形成後、実施例１と同様にポイントシールを施すことにより面密度２５ｇ／ｍ2の不織布から成る基布を用い、ポリアミド系のホットメルト樹脂を実施例１と同一のパターンでプリント被着して８ｇ／ｍ2の接着樹脂ドットを形成した。
【００２６】実施例３の芯地要素として、ナイロン短繊維でカードウエブを形成後、実施例１と同様なポイントシールを施して面密度１９ｇ／ｍ2の不織布を作製し、ポリエステル加工糸により経方向に１８ゲージ／インチでステッチして、面密度２７ｇ／ｍ2の基布を得た。然る後、実施例１と同一のドットパターンにより１０ｇ／ｍ2の接着樹脂ドットを形成した。
【００２７】実施例４の芯地要素として、ポリエステル短繊維からなる不織布を用いたことを除いては、実施例３と同一のステッチ及び接着樹脂ドットを形成した。
【００２８】実施例５の芯地要素として、実施例４に述べた不織布に対して、アクリルバインダを全面に含浸並びに乾燥させて３ｇ／ｍ2付着させ、実施例３及び実施例４と同一のステッチ及び接着樹脂ドットを形成した。
【００２９】実施例６の芯地要素として、経糸をレーヨン、緯糸を綿とした面密度３９ｇ／ｍ2(経糸と緯糸との重量比は約７０：３０)の織物を用い、実施例２と同一の接着樹脂ドットを形成した。
【００３０】実施例７の芯地要素として、経糸をレーヨン、緯糸をポリエステル加工糸とした面密度４２ｇ／ｍ2(経糸と緯糸との重量比は約７０：３０)の織物を用い、実施例２と同一の接着樹脂ドットを形成した。
【００３１】実施例８の芯地要素として、経糸と緯糸をいずれもポリエステル加工糸で構成した面密度２２ｇ／ｍ2の織物を用い、実施例２と同一の接着樹脂ドットを形成した。【００３２】上述した各実施例に係る芯地要素を前述のウールトロピカルに１３０℃の温度及び０．２９ＭＰａの圧力を加えて１０秒間熱圧着することで接着した後、２０℃，相対湿度６５％の標準状態に約２時間静置した。然る後、接着されたサンプルを取り出し、曲率状態を目視で観察した。各実施例サンプルの基布構成の概略、各実施例の芯地要素の基布が有する水分率の計算値、及び観察された曲率について、表２に示す。
【００３３】
【表２】

【００３４】表２中、「＊ａ」を付した織物の構成は、「Ｘ／Ｙ」と表記した場合、Ｘを経糸の素材として用い、Ｙを緯糸の素材として用いた場合を表す。また、「＊ｂ」を付した実施例５は、その基布組成の約１５％がアクリルバインダで構成され、不織布繊維の表面はほぼアクリルで占められることから、アクリルの水分率を有するものと見なした。また、「＊ｃ」を付した実施例６及び実施例７の水分率は、織物を構成する糸組成の加重平均で水分率を算出したものである。
【００３５】上記表２から理解できるように、実施例１、実施例３、実施例６及び実施例７の４種類の芯地要素は比較的高い水分率であることから、表地側に曲率中心を有するような負の曲率が認められた。また、芯地要素を比較的低い水分率の素材により構成した実施例２、実施例４、実施例５及び実施例８では正の曲率が認められた。さらに、これら種々の素材を用いて、図５並びに図６を参照して説明した芯地部品とし、前身ごろ及びラペル部分の表地に接着した結果、一例として図７を参照して説明したように、着用者の体型に沿ったシルエットを形成することができた。
【００３６】
【発明の効果】上述した説明からも明らかなように、正負の連続した曲率を形成することが好ましい衣服の所定部分に、従来は同一の基布構成で形成していた接着芯地に代えて、本発明の技術、即ち、水分率の異なる２つの芯地要素を配置することにより、各々の部分に設計に応じた曲率を形成することができる。特に、本出願に係る芯地部品は、これら複数の芯地要素を一体化したことにより、作業性を損なうことなく、本出願に係る方法発明の実施が容易である。このように、本発明の技術を適用することにより、衣服の縫製後、所定の曲率を形成するために改めてアイロンがけなどの修正作業を行う必要が少なく、着用者に安定してフィットし、かつ優れたシルエットを実現することができる。
【出願人】 【識別番号】０００２２９５４２
【氏名又は名称】日本バイリーン株式会社
【出願日】 平成１０年（１９９８）５月１２日
【代理人】
【公開番号】 特開平１１−３２３６４０
【公開日】 平成１１年（１９９９）１１月２６日
【出願番号】 特願平１０−１２８６９０